のれん及び無形資産の減損リスク
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2022。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。12社中5社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに3社。
- FY2026減損感応度の更新有価証券報告書
「のれん及びその他の無形資産は、当連結会計年度末現在それぞれ30,209百万円及び14,199百万円であり、合わせて当社グループの資産の60.4％を占めております。」「回収可能価額は、のれん及び耐用年数を確定できない無形資産が含まれる資金生成単位の資産の帳簿価額を89,666百万円上回っておりますが、割引率が13.5％上昇した場合、又は将来キャッシュ・フローの見積りが65.9％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれん等の資産比率は62.4％から60.4％へ低下した一方、NEX取得によりのれん残高は増加した。回収可能価額の超過額と減損テストの感応度を更新している。 - 2026-05-01対処株主総会
「当事業年度においては、継続的な営業赤字、使用範囲又は方法についての変更及び経営環境の著しい悪化等がないことを確認し、減損の兆候がないと判断しております。」
のれん等について、当事業年度に減損の兆候がないとの判断を記載している。ただし、将来の経済条件の変動により回収可能価額が変動する可能性も併記している。 - FY2025対処有価証券報告書
「のれん及びその他の無形資産は、当連結会計年度末現在それぞれ27,674百万円及び15,055百万円であり、合わせて当社グループの資産の62.4％を占めております。」「回収可能価額は、のれん及び耐用年数を確定できない無形資産が含まれる資金生成単位の資産の帳簿価額を90,117百万円上回っております。」
のれん等の資産比率は前期の65.2％から62.4％へ低下し、回収可能価額の帳簿価額超過額は90,117百万円となった。減損テストと収益力強化策を継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「のれん及びその他の無形資産は、当連結会計年度末現在それぞれ27,348百万円及び15,674百万円であり、合わせて当社グループの資産の65.2％を占めております。」「回収可能価額は、のれん及び耐用年数を確定できない無形資産が含まれる資金生成単位の資産の帳簿価額を75,672百万円上回っております。」
のれん等の資産比率は前期の74.5％から65.2％へ低下し、回収可能価額の帳簿価額超過額も75,672百万円となった。 - FY2022対処有価証券報告書
「回収可能価額は、のれん及び耐用年数を確定できない無形資産が含まれる資金生成単位の資産の帳簿価額を46,815百万円上回っておりますが、割引率が7.0％上昇した場合、又は将来キャッシュ・フローの見積りが52.1％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれん等の資産合計に占める比率は74.5％となり、回収可能価額は帳簿価額を46,815百万円上回った。減損に至る感応度も更新された。 - FY2021初出有価証券報告書
「当連結会計年度末現在それぞれ27,248百万円及び17,206百万円であり、合わせて当社グループの資産の79.5％を占めております。」「割引率が6.1％上昇した場合、又は将来キャッシュ・フローの見積りが42.7％減少した場合、回収可能価額と帳簿価額が等しくなる可能性があります。」
のれん・無形資産の残高と資産に占める比率、減損テストの感応度を具体的に示している。減損の発生自体は記載されていない。