新型コロナウイルス感染症による受注・納期・開発体制への影響
FY2020に初出。14回の記載のうち4回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。175社中103社が悪化側に。
- FY2025対処有価証券報告書
「なお、新型コロナウイルス感染症、ウクライナ侵攻等の地域紛争、中国の景気低迷、円安、物価高等の影響は、景気に左右されにくい当社グループの分野構成と多様な顧客構成により、その影響は軽微でありました。」
新型コロナウイルス感染症を含む外部環境リスクについて、分野構成と顧客構成により当事業年度の影響は軽微であったと説明している。 - FY2024対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症、ウクライナ侵攻等の地域紛争、中国の景気低迷、円安、物価高等の影響は、景気に左右されにくい当社の分野構成と多様な顧客構成により、その影響は軽微でありました。」
新型コロナウイルス感染症の影響について、当事業年度は分野構成・顧客構成により影響が軽微であったと説明している。 - FY2023対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症は5類へ移行しましたが、依然として不確定要素が多く、引き続きその動向を注視して参りますが、感染拡大による当社の業績への影響は、これまでにおいて軽微であり、今後についても重大な懸念はもっておりません。」
感染症の不確実性への注視は継続しているが、感染拡大による業績影響はこれまで軽微で、今後も重大な懸念はないとの評価を記載している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書（追加情報）に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響について、既存のリスク評価から重要な変更がないと再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「前事業年度の有価証券報告書（追加情報）に記載した、新型コロナウイルス感染症の影響について重要な変更はありません。」
新型コロナウイルス感染症の影響について、既存のリスク評価から重要な変更がないと記載している。 - FY2022対処有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症の収束時期等につきましては、不確定要素が多く、引き続き今後の動向を注視して参りますが、感染拡大による当社の業績への影響は、現時点においては軽微であります。」
感染症リスク自体と不確実性への注視は継続しているが、当事業年度末時点で業績への影響は軽微と説明している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「車載向け組込み関連開発の需要が順調に拡大を続け、自動運転、AUTOSAR、モデルベース等の技術を活用した開発案件の売上は堅調に推移しました。一方、産業機器に係る組込み開発においては、機器メーカーの新製品開発や製品改良、製品開発の計画に期初以降の慎重な姿勢が継続し、今後も開発投資の動向を注視して参ります。」
感染症による投資計画見直しの影響について、車載関連の回復・拡大と産業機器関連の慎重姿勢が併存する状態を再確認している。 - FY2022-Q2車載関連の回復・拡大と産業機器の慎重姿勢が併存有価証券報告書
「車載向け組込み関連開発の需要が順調に拡大を続け、自動運転、AUTOSAR、モデルベース等の技術を活用した開発案件の売上は堅調に推移しました。一方、産業機器に係る組込み開発においては、機器メーカーの新製品開発や製品改良、製品開発の計画に依然として慎重な姿勢がみられ」
感染症によるメーカーの投資計画見直しの影響は産業機器関連で継続している一方、車載関連開発は需要拡大・売上堅調となった。組込み関連事業全体の売上高は1,329,859千円、前年同期比10.8％増となった。 - FY2022-Q1感染症影響継続下で車載関連が回復有価証券報告書
「車載関連開発は前年同期に比べ順調に回復したものの、民生・産業機器関連開発共において、新型コロナウイルス感染症拡大によりメーカーの新製品や新技術に関する投資計画が見直しされた影響により、組込み関連事業の売上高は、573,918千円（前年同四半期比2.0％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症に伴うメーカーの投資計画見直しは組込み関連事業の前年同期比2.0％減として引き続き現れている一方、車載関連開発は回復したと説明している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「車載組込み開発におきましては、国内自動車メーカーの業績が回復に転じたことに加え大手自動車メーカーが掲げるソフトウエアファーストの進捗、国際的なカーボンニュートラルの実現に向かってEVシフトが加速することから車載組込みソフトウエア開発の質的変化が予測される」
感染症拡大による顧客の投資計画見直しが組込み関連売上の前期比1.0％減として通期業績に現れた一方、回復・EVシフトによる将来需要も記載している。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「車載関連開発、民生・産業機器関連開発共に、新型コロナウイルス感染症拡大によりエンドユーザーであるメーカーの新製品や新技術に関する開発投資が見直された影響により、組込み関連事業の売上高は、1,830,579千円（前年同四半期比2.7％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症による顧客の開発投資見直しが、組込み関連事業の売上高2.7％減として第3四半期累計期間にも現れている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「車載関連開発、民生・産業機器関連開発共に、新型コロナウイルス感染症拡大によりエンドユーザーであるメーカーの新製品や新技術に関する開発投資が見直された影響により、組込み関連事業の売上高は、1,200,696千円（前年同四半期比7.6％減）となりました。」
新型コロナウイルス感染症による顧客の開発投資見直しが、組込み関連事業の売上高7.6％減として第2四半期にも実際の業績に現れている。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「車載及び民生の組込み開発につきましては、新型コロナウイルス感染症が収束するのに伴い中長期的には継続した受注及びその拡大が期待されることから、主要顧客の開発計画の見直しや予算の執行状況等の受注環境の変化について十分な注意を払いながら今後の業績の拡大を目指して参ります。」
新型コロナウイルス感染症に伴う顧客の開発計画・予算見直しが実際に組込み関連売上の減少として現れ、既存の感染症リスクが事業業績に影響したと記載している。 - FY2020初出有価証券報告書
「①当社顧客の業績落ち込みによる、顧客のIT投資計画及び製品開発計画の延伸や中止による受注・売上の減少 ②当社社員及び協力会社などに感染が拡大した場合における、新規開発受注の機会損失及び既受注案件の納期遅延や開発スケジュールの混乱によるトラブルの発生」
感染症拡大に伴う顧客投資の延期・中止と、社員・協力会社の感染による受注機会損失や納期遅延を独立したリスクとして開示している。