「＋FORCE」へのノウハウ集約と提案活動
FY2020-Q3に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2026前進有価証券報告書
「また、製造業におけるDX推進やスマートファクトリー化の進展を背景に、生産管理パッケージ「mcframeシリーズ」を展開するビジネスエンジニアリング株式会社との協業関係の下、当社グループが強みを持つ設備制御領域と、同社が強みを持つ生産管理領域を組み合わせたMES関連ソリューションの提供に取り組んでおり、製造業向けソリューションの提供体制強化を進めております。」
PlusFORCEを中心とした提案・研究開発から進み、ビジネスエンジニアリング株式会社との協業により設備制御と生産管理を組み合わせたMES関連ソリューションの提供体制強化に取り組んでいる。 - 2026-07-14前進業績予想の修正
「また、製造業におけるDX推進やスマートファクトリー化の進展を背景に、生産管理パッケージ「mcframeシリーズ」を展開するビジネスエンジニアリング株式会社との協業関係の下、当社グループが強みを持つ設備制御領域と、同社が強みを持つ生産管理領域を組み合わせたMES関連ソリューションの提供に取り組んでおり、製造業向けソリューションの提供体制強化を進めております。」
PlusFORCEを中心とする製造業向け提案について、外部パッケージとの協業と設備制御・生産管理を組み合わせたMES関連ソリューションへ具体化している。 - FY2026-H1引き上げ有価証券報告書
「当社グループは、MES（製造実行システム）、WMS（倉庫管理システム）、SCM（サプライチェーンマネジメント領域）におけるDX支援ソリューション「PlusFORCE」の活用、AMR（自立移動ロボット）・AGV（無人搬送車）・AGF（無人フォークリスト）などのロボットを活用した構内物流の効率化、基幹システム刷新に対し製造業向け統合業務パッケージ「mcframe」による業務プロセスの標準化・効率化、等に向けた提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
PlusFORCEを中心とする製造業向けDX提案の範囲を、MES・WMS・SCM、構内物流ロボット、mcframeによる基幹システム刷新まで広げ、関連開発体制の強化・集中を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社の製造業向け自社ソリューションについて、スクラッチ開発及び他社システムを活用した形での提供における課題に対し、再整理と見直しを行い顧客にスムーズに提供できるよう市場調査、アーキテクチャ検討に取り組みました。なお、製造業向け自社ソリューションの研究開発に係る研究開発費は4,636千円であります。」
PlusFORCEを含む製造業向け自社ソリューションについて、提案活動に加え、提供方法の再整理、市場調査、アーキテクチャ検討へ具体化している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「PlusFORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
PlusFORCEの活用、提案活動の強化、関連開発体制の強化・集中による業績拡大方針を再確認している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社の産業向け開発技術とノウハウをまとめた製造業向けDXを支援するソリューション「PLUSFORCE」に関連して、生産管理システムの実現化検討、倉庫管理システムの市場調査、アーキテクチャ検討に取り組みました。なお、生産管理システム・倉庫管理システムの研究開発に係る研究開発費は23,003千円であります。」
PLUSFORCEについて、提案活動だけでなく生産管理・倉庫管理システムの実現化検討、市場調査、アーキテクチャ検討という具体的な研究開発へ進展している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「PlusFORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
DX支援ソリューションPlusFORCEの活用、提案活動の強化、関連開発体制の強化・集中による業績拡大方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「＋FORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
＋FORCEの活用、提案活動の強化、関連開発体制の強化・集中による業績拡大方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「＋FORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
＋FORCEの活用、提案活動の強化、関連開発体制の強化・集中による業績拡大方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「＋FORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
＋FORCEを活用した提案活動、関連開発の体制強化・集中による業績拡大方針を再確認している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「＋FORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
＋FORCEの活用、提案活動の強化、関連開発の体制強化・集中による業績拡大方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社の産業向け開発技術とノウハウをまとめたDX支援ソリューション「＋FORCE」を活用する等、提案活動を強化し、新規・既存顧客双方からの受注拡大による更なる業績拡大を目指して参ります。」
＋FORCEを活用した提案活動と新規・既存顧客双方からの受注拡大方針を再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社の産業向け開発技術とノウハウをまとめた製造業向けDXを支援するソリューション「＋FORCE」に関連して、生産管理システムの再利用性を重視した汎用的モジュール開発に係る、市場調査、技術調査、アーキテクチャ検討に取り組みました。なお、生産管理システムの研究開発に係る研究開発費は1,868千円であります。」
＋FORCEに関するソリューションノウハウの集約・見える化について、生産管理システムの汎用モジュール開発、市場・技術調査、アーキテクチャ検討という具体的な研究開発に進展している。 - FY2022-Q3ソリューションノウハウの見える化へ具体化有価証券報告書
「今後は、事業のデジタル化に加えSDGsの重要テーマであるカーボンニュートラル実現に向けた企業の取り組みを商機と捉え、提案活動を積極展開し新規・既存顧客双方からの受注拡大を目指すと共に、当社ソリューションノウハウの見える化を進め顧客毎のシステム開発投資のニーズに柔軟に対応し、さらに業績の拡大を目指して参ります。」
＋FORCEの名称は用いていないが、従来のソリューションノウハウ集約・提案活動を、顧客ニーズへの対応に向けた「見える化」へ具体化している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後は、ポストコロナで課題とされる事業のデジタル化を商機と捉え、中小製造業のデジタルトランスフォーメーション実現のノウハウを取りまとめた「＋FORCE（プラスフォース）」を中心とした提案活動を積極展開し新規顧客拡大を目指す」
＋FORCEを中心とした提案活動により、中小製造業のDX需要を取り込み新規顧客を拡大する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後は、ポストコロナで課題とされる事業のデジタル化を商機と捉え、「FlexSignal」に関する利活用のノウハウを取りまとめた「＋FORCE（プラスフォース）」を中心とした提案活動を積極展開し新規顧客拡大を目指す」
FlexSignalの利活用ノウハウをまとめた＋FORCEを起点に、ポストコロナのデジタル化需要へ提案し新規顧客を拡大する方針を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「今後は、ポストコロナで課題とされる事業のデジタル化への商機として、「FlexSignal」に関する利活用のノウハウを取りまとめた「＋FORCE（プラスフォース）」を起点とした提案活動を積極展開し新規顧客拡大を目指す」
FlexSignalの利活用ノウハウをまとめた＋FORCEを起点に、ポストコロナのデジタル化需要へ提案活動を展開し、新規顧客拡大を目指す方針を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「受託開発の成果を製品化した「FlexSignal」を中心としたソリューションノウハウを取りまとめた「＋FORCE（プラスフォース）」の提案活動を積極展開し新規顧客拡大を目指す」
＋FORCEについて、ノウハウの集約段階から積極的な提案活動と新規顧客拡大を目指す段階へ進めている。 - FY2020-Q3初出有価証券報告書
「今後は受託開発の成果を基に製品化した「FlexSignal」を中心とした開発事案やノウハウを集約した「＋FORCE」の提案活動に注力すると共に」
受託開発の成果やノウハウを「＋FORCE」に集約し、FlexSignalを中心とした開発事案とともに提案活動へ展開する施策を新たに名指ししている。