東海ソフト（4430）・リスク対処
大口顧客への依存
FY2019に初出。6回の記載のうち3回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2025。
6記載
7年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
特定販売先への売上依存89社が書いているテーマ・逆風89社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。66社中22社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに19社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている89社のうち14社を表示しています。上の文は89社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2025対処有価証券報告書
「外部顧客への売上高のうち、特定の顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の10％に満たないため、主要な顧客ごとの情報の記載を省略しております。」
連結ベースでは特定顧客の売上高が10％未満となり、主要顧客への集中度が高くない状態を記載している。 - FY2023対処有価証券報告書
「株式会社ネクスティエレクトロニクス 857,058 11.7 280,002 3.6」
株式会社ネクスティエレクトロニクス向け売上比率が前期の11.7％から3.6％へ低下し、当事業年度は売上高の10％を超える主要顧客がなくなった。 - FY2022主要顧客の売上比率が10％超へ上昇有価証券報告書
「株式会社ネクスティエレクトロニクス 857,058 11.7」
ネクスティエレクトロニクス向け売上高が857,058千円、総販売実績に占める割合が11.7％となり、前期の7.6％から上昇して主要顧客として開示された。一方、従来の大口取引先判定の20％基準を超えたとの記載はない。 - FY2021大口顧客比率が微増するも20％基準未満有価証券報告書
「日立グループとの大口取引実績 2020年５月期 1,245,545 18.5 2021年５月期 1,248,464 18.7」
日立グループ向け売上比率は18.5％から18.7％へ微増したが、20％を超える大口取引先には該当しないと記載している。 - FY2020対処有価証券報告書
「日立グループとの大口取引実績 2019年５月期 1,287,936千円 20.4％ 2020年５月期 1,245,545千円 18.5％」
日立グループ向け売上比率が20.4％から18.5％へ低下し、2020年5月期は大口取引先の判定条件である20％を超えなかったと記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社の各事業部門には、それぞれ大口取引先が存在します。」
日立グループ向け売上比率は2018年5月期25.1％、2019年5月期20.4％。新規顧客開拓により顧客基盤を拡大する方針も併記している。