新たな事業基盤・事業モデルの確立
FY2019に初出。14回の記載のうち8回が「再掲」。直近の記載は2026-07-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに26社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「２．新たな事業基盤の確立（新たな事業モデルの創造）」
パッケージメーカーとの協業、IoTを起点としたDX、車載関連開発、関東地区展開などを含む新たな事業基盤の確立方針を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「生産管理パッケージソフトウエア及び製造実行管理パッケージソフトウエアの関連開発の売上を中心に当該関連開発の売上は順調に推移しました。」
生産管理・製造実行管理パッケージ関連開発を新たな事業基盤として継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「生産管理パッケージソフトウエア及び製造実行管理パッケージソフトウエアの関連開発の売上を中心に当該関連開発の売上は順調に推移しました。」
生産管理・製造実行管理パッケージの関連開発による売上が順調に推移し、既存の新たな事業基盤に関する方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「生産管理パッケージソフトウエア及び製造実行管理パッケージソフトウエアの関連開発の売上を中心に当該関連開発の売上は順調に推移し、今後も積極的に受注と売上の拡大を目指して参ります。」
生産管理・製造実行管理パッケージ関連開発の売上継続と、今後の受注・売上拡大方針を再確認している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「生産管理パッケージソフトウエア及び製造実行管理パッケージソフトウエアの関連開発の売上を中心に当該関連開発の売上は順調に推移し、今後も積極的に受注と売上の拡大を目指して参ります。」
生産管理・製造実行管理パッケージの関連開発による売上の順調な推移と、今後の受注・売上拡大方針を再確認している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「産業向けパッケージソフトウエア及び製造実行管理パッケージソフトウエアの関連開発の売上を中心に、当該関連開発の売上は底堅く推移し、今後も積極的に受注と売上の拡大を目指して参ります。」
産業向けおよび製造実行管理パッケージの関連開発について、売上が底堅く推移し、今後の受注・売上拡大を目指す方針を再確認している。 - FY2021前進有価証券報告書
「2021年１月 製造業向けソリューション分野におけるビジネスエンジニアリング株式会社との協業強化」
製造業向けソリューション分野で、ビジネスエンジニアリング株式会社との協業強化を具体的な事業基盤の施策として記載している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「産業向けパッケージソフトウエア及び製造実行管理パッケージソフトウエアの関連開発の売上が継続したことから、当該開発関連の業績は底堅く推移し、今後も積極的に受注と売上の拡大を目指して参ります。」
産業向けおよび製造実行管理パッケージの関連開発による売上継続と、今後の受注・売上拡大方針を再確認している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「従来から取り組んで参りました産業向けパッケージソフトウエアの活用に加え、新たに取り組みを開始した製造実行管理のパッケージソフトウエアの関連開発の売上が継続したことから業績は堅調に推移し、今後の売上拡大が期待されます。」
製造実行管理パッケージの関連開発による売上の継続と、今後の拡大期待を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「新たに取組みを開始した製造実行管理のパッケージソフトウエアの関連開発の売上が拡大し好調な業績を残し、今後の売上拡大が期待されます。」
製造実行管理パッケージの関連開発が売上拡大につながり、新たな事業基盤の具体的な収益化が進んだと記載している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「従来から取組んでまいりました産業向けパッケージソフトウエアの活用に加え、新たに取組みを開始した製造実行管理のパッケージソフトウエアの関連開発を受注し安定的な売上へとつながりました。」
製造実行管理のパッケージソフトウエアについて、関連開発の受注と安定的な売上への接続を記載している。 - FY2019初出有価証券報告書
「２．新たな事業基盤の確立（新たな事業モデルの創造）」
パッケージメーカーとの協業、IoTの課金モデル、車載開発へのシフト、関東展開を具体策として挙げている。