働き方改革と過重労働の抑制
FY2019に初出。15回の記載のうち9回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。6社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。
- FY2025再掲有価証券報告書
「ノー残業dayの実施とその浸透、衛生委員会を通じた職場・労務環境の管理と整備、プロジェクトマネジメントの強化による工程遅れやトラブルに起因する残業の増加防止等の施策について全社を挙げて進める」
ノー残業day、衛生委員会、プロジェクト管理、テレワーク等を通じた働き方改革を継続している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「また人材確保や人材育成のためには働きやすい職場環境の整備が重要と考えており、社員の安全・健康・ウェルビーイングを重視した働き方改革と業績拡大の両立を進めて参ります。」
人材確保・育成の基盤として、社員の安全、健康、ウェルビーイングを重視する働き方改革を継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「ノー残業dayの実施とその浸透、衛生委員会を通じた職場・労務環境の管理と整備、プロジェクトマネジメントの強化による工程遅れやトラブルに起因する残業の増加防止等の施策について全社を挙げて進める」
ノー残業day、衛生委員会、プロジェクト管理、テレワークを通じた働き方改革を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「子育て支援や介護支援のための時短勤務、完全週休２日制の導入、ノー残業デー（週１日）の実施等、社員及び家族の健康課題に即した取り組みを推進しております。」
ワークライフバランス、リモートワーク、時短勤務、完全週休2日制、ノー残業デーなどを通じた働きやすい環境づくりを継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「加えて、人材確保や人材育成のためには社員が仕事に集中できる環境の整備が重要と考え、当社は2022年12月にインフレ対応特別手当を支給いたしました。今後も社員のライフスタイルやニーズを捉えた就業環境や福利厚生を整備し、その価値を最大限に引き出すことで、中長期的な企業価値向上と業績拡大を進めて参ります。」
多様な働き方やワークライフバランスの方針に加え、2022年12月のインフレ対応特別手当の支給と、社員のニーズに応じた就業環境・福利厚生の整備を具体的に記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「人材確保や人材育成のためには働きやすい職場環境の整備が重要と考えており、社員のワークライフバランスを重視した働き方改革と業績拡大の両立を進めて参ります。」
人材確保・育成の基盤として、ワークライフバランスを重視した働き方改革を継続する方針を示している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍が推し進めた時差出勤や在宅勤務、Web会議やオンライン商談等、引き続き多様な働き方と事業活動環境づくりに挑戦して参ります。」
時差出勤、在宅勤務、Web会議、オンライン商談を含む多様な働き方・事業活動環境づくりを継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、コロナ禍が推し進めた時差出勤や在宅勤務、Web会議やオンライン商談等、引き続き多様な働き方と事業活動環境づくりに挑戦して参ります。」
時差出勤、在宅勤務、Web会議、オンライン商談を含む多様な働き方・事業活動環境づくりを継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「コロナ禍が推し進めた時差出勤や在宅勤務、Web会議やオンライン商談等、引き続き多様な働き方と事業活動環境づくりに挑戦して参ります。」
時差出勤・在宅勤務に加え、Web会議・オンライン商談を含む多様な労働・事業活動環境づくりを継続している。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、コロナ禍が推し進めた時差出勤や在宅勤務、Web会議やオンライン商談等、引き続き多様な労働環境並びに事業活動環境づくりに挑戦して参ります。」
時差出勤・在宅勤務に加え、Web会議やオンライン商談を含む多様な労働・事業活動環境づくりへ対象を広げている。 - FY2021-Q1新しい働き方へ重点を拡張有価証券報告書
「今後は、コロナ禍が推し進めた時差出勤や在宅勤務等の新しい働き方への評価・検証を行い、将来の労働環境づくりに挑戦して参ります。」
従来の労働時間削減に加え、時差出勤や在宅勤務を含む新しい働き方の評価・検証へ取り組みの対象を具体化している。 - FY2020前進有価証券報告書
「今般のコロナ禍で試行し一定の成果を見ましたテレワークにつきましても新しい時代の働き方の可能性の一つとして、今後もその有効性や実施可能性を検証して参ります。」
従来の労働時間削減に加え、コロナ禍で試行したテレワークを新たな働き方として検証する段階に進んだ。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「働き方改革の推進により業務改善と労働時間の削減にも注力し労働環境の改善にも一定の効果を挙げてまいりました。」
業務改善を通じた労働時間削減について、労働環境改善への一定の効果を記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「業務改善の側面から働き方改革に沿った労働時間の削減に注力してまいりました。」
業務改善を通じた労働時間削減への取り組みを再確認している。 - FY2019初出有価証券報告書
「具体的には、ノー残業dayの実施とその浸透、衛生委員会を通じた職場・労務環境の管理と整備、プロジェクトマネジメントの強化による工程遅れやトラブルによる残業の増加防止等の施策を全社を挙げて進めてまいります。」
ノー残業day、衛生委員会、工程遅延・トラブルの抑制を通じて労働時間と健康問題に対応するとしている。