営業力強化と新規顧客開拓
FY2019に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-10-09。
東海ソフトがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2026年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より3年遅い。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2025再定義有価証券報告書
「①労働集約型企業から顧客事業協業型企業へ」
従来の新規顧客開拓・受注拡大中心の営業強化から、PlusFORCEや他社製品サービスを組み合わせ、顧客事業の成長をIT技術で支援する協業型企業への位置付けを明示している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「PlusFORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
PlusFORCEを活用した提案活動と関連開発体制の強化・集中により業績拡大を目指す方針を再確認している。 - FY2024再定義有価証券報告書
「既存の保守・準委任業務においてもシステムの開発・維持だけでなく、顧客の課題に広く目を向け、自社製品だけでなく他社の製品サービスを組み合わせた提案を実施し、顧客事業の成長をIT技術でサポートする企業を目指して参ります。」
新規顧客開拓・受注拡大を中心とした営業強化から、既存業務を含め他社製品も組み合わせて顧客事業の成長を支援する提案へ、営業・事業モデルの位置付けを広げている。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「PlusFORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
PlusFORCEを活用した提案活動の強化と関連開発体制の強化・集中により、業績拡大を目指す方針を再確認している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「＋FORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
＋FORCEを活用した提案活動の強化と関連開発体制の強化・集中により、業績拡大を目指す方針を再確認している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「＋FORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
事業環境を商機と捉え、＋FORCEの活用、提案活動の強化、関連開発体制の強化・集中によって受注・業績拡大を目指す方針を再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「新規顧客を開拓するために、当社の得意な技術分野での提案力を強化し、営業と技術が一体となった受注体制の強化を図って参ります。」
既存・定常顧客からの安定受注を維持しながら、提案力と営業・技術一体の受注体制で新規顧客を開拓する方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、DX支援ソリューション「＋FORCE」の活用等、提案活動の強化と、当該関連開発の開発体制の強化と集中により、業績の拡大を目指して参ります。」
＋FORCEを活用した提案活動の強化により、関連開発の受注・業績拡大を目指す方針を再確認している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社は現在の事業環境を商機と捉え、当社の産業向け開発技術とノウハウをまとめたDX支援ソリューション「＋FORCE」を活用する等、提案活動を強化し、新規・既存顧客双方からの受注拡大による更なる業績拡大を目指して参ります。」
＋FORCEを活用した提案活動により、新規・既存顧客双方からの受注拡大を目指す方針を再確認している。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「コロナ禍の中対面営業や顧客先対応業務の制限が当該事業推進へ多少の影響を与えたものの、オンラインによる営業活動やウェビナー等の新しい営業手法も定着し」
従来のWeb会議導入から進み、オンライン営業やウェビナーなどの新しい営業手法が定着したと説明している。 - FY2022-Q2引き上げ有価証券報告書
「今後は、ポストコロナで課題となった事業のデジタル化に加えSDGsの重要テーマであるカーボンニュートラル実現に向けた企業の取り組みを商機と捉え、提案活動を積極展開し新規・既存顧客双方からの受注拡大を目指すと共に、顧客毎のシステム開発投資の変化に柔軟に対応して業績の拡大を目指して参ります。」
従来の新規顧客開拓に加え、既存顧客も含む双方からの受注拡大へ対象を広げた。デジタル化に加えてカーボンニュートラルへの企業の取り組みも商機として提案対象に加えている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「今後は、ポストコロナで課題とされる事業のデジタル化を商機と捉え、中小製造業のデジタルトランスフォーメーション実現のノウハウを取りまとめた「＋FORCE（プラスフォース）」を中心とした提案活動を積極展開し新規顧客拡大を目指す」
ポストコロナのデジタル化需要を捉え、＋FORCEを中心とする提案活動で新規顧客を拡大する方針を再確認している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新規顧客を開拓するために、当社の得意な技術分野での提案力を強化し、営業と技術が一体となった受注体制の強化を図って参ります。」
既存・定常顧客からの安定受注を維持しつつ、提案力強化と営業・技術一体の受注体制による新規顧客開拓を再確認している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新規顧客や代替開発案件の受注に努めその影響を最小限に留めており、全般として産業系システム関連開発の売上は堅調に推移いたしました。」
顧客の投資抑制・先送りに対して、新規顧客および代替開発案件の受注で影響を抑える施策を再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「新規顧客をはじめ代替開発案件の受注に努めその影響を最小限に留める事ができ」
顧客の投資計画見直しに対し、新規顧客および代替開発案件の受注で影響を抑える具体的な対応を記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「早期にWEB会議を取り入れ、取引先との円滑なコミュニケーションを維持しております。」
新型コロナウイルス感染症下での営業活動に対応するため、WEB会議を導入して顧客との接点維持を図っている。 - FY2019初出有価証券報告書
「取引高の大きい既存・定常の顧客からの安定受注を継続すると共に、新規顧客からの受注拡大」
既存顧客からの安定受注を維持しつつ、得意技術分野での提案力を高め、営業と技術が一体となった受注体制を強化するとしている。