第2四半期・第4四半期への業績偏重
FY2018に初出。8回の記載のうち2回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2019。直近の記載はFY2022。
EduLabがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2024年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。31社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに34社。
- FY2022再掲有価証券報告書
「以上のとおり、当社グループの売上高及び営業利益は、商品やサービスの特性及び大きなプロジェクトの受注状況により、四半期毎の偏重が生じる傾向があります。」
受託事業の納品時期、テストセンターの受検者数、大型プロジェクトの受注状況による四半期偏重を継続して説明している。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「また、テストセンター事業での英検等の受検者が第３及び第４四半期に増加する傾向にあるため、第１四半期の業績が、第２及び第３、第４四半期より低い水準となる傾向があるため、第３四半期以降は継続して改善していくことを見込んでおります。」
業績改善の見込み時期が、前回の第2四半期以降から第3四半期以降へ後ろ倒しとなった。テストセンターの受検者数は第3・第4四半期に増加する傾向と説明している。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「また、当社グループの主要顧客には公的機関を含む教育機関が多く、その多くが３月末を会計年度末としているため、受託事業における納品が３月に集中する場合があります。また、テストセンター事業での英検等の受検者が第３及び第４四半期に増加する傾向にあるため、第１四半期の業績が、第２及び第３、第４四半期より低い水準となる傾向があるため、第２四半期以降は改善していくことを見込んでおります。」
四半期偏重の説明が、受託事業の3月納品集中と、テストセンターの英検等受検者が第3・第4四半期に増える傾向を含む形に広がった。第1四半期は低水準で、第2四半期以降の改善を見込むとしている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「また、「テスト運営・受託事業」において、当社グループは2021年の全国学力・学習状況調査（小学校第６学年の児童を対象）及び中学校第３学年の生徒を対象とした調査を共同受注しておりますが、この案件の売上高及び営業利益は第２及び第３四半期に集中する傾向にあります。」
四半期偏重の説明は、従来の第2・第4四半期または第4四半期集中から、全国学力調査の影響を含む第2・第3四半期集中という構造の説明へ変化した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「テストセンター事業においては、昨年６月のサービス開始以降、売上は順調に拡大しておりますが、季節変動に伴う受験者数の減少、平日受験の開始の遅れ等の影響を受け、第２四半期は第１四半期と比較して売上が減少しました。」
季節変動による受験者数減少が実際に発生し、第２四半期のテストセンター売上が第１四半期比で減少した。 - FY2020悪化有価証券報告書
「2020年９月期においてはこれらのシステムやサービスの仕様変更業務の検収が集中し、第４四半期に当該傾向が顕著となりました。」
2020年9月期は第4四半期に売上高36.9％、営業利益47.4％が集中し、前期の第4四半期営業利益41.3％から偏重度が高まっている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「2019年９月期においては前者のシステムやサービスの仕様変更業務の検収が集中したことによって９月に当該の傾向が顕著となりました。」
四半期偏重について、2019年9月期は9月への集中が顕著になったと記載し、通期営業利益の41.3％が第4四半期に計上された。 - FY2018初出有価証券報告書
「これらの結果として、当社グループの売上高及び営業利益は第２四半期・第４四半期に偏重する傾向があります。」
教育機関の会計年度や検収時期等を背景にした四半期別の偏りを、平成30年9月期の数値とともに示している。