ストック・オプションによる株式価値希薄化
FY2018に初出。11回の記載のうち9回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2023。
EduLabがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに54社。
- FY2023顕在化有価証券報告書
「権利行使158,000 失効162,200 未行使残47,000」
当連結会計年度に新株予約権158,000株相当が行使され、162,200株相当が失効した。潜在株式による希薄化は実際の株式発行として継続している。 - FY2023-Q2顕在化有価証券報告書
「2023年１月１日～2023年３月31日 63,200 10,228,470 11,944 5,309,320 11,944 5,883,849（注） 新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期中に新株予約権の行使により63,200株が増加し、発行済株式数は10,228,470株となった。潜在株式による希薄化が実際の株式発行として進んだ。 - FY2023-Q1顕在化有価証券報告書
「2022年10月１日～2022年12月31日 94,800 10,165,270 17,917 5,297,376 17,917 5,649,537（注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期中に新株予約権の行使により94,800株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として進んだ。さらに2023年1月にも31,600株の増加が記載されている。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、普通株式の発行済株式数は43,200株増加しております。」
新株予約権の行使により43,200株が発行され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として進んだ。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日から2022年４月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が40,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ7,560千円増加しております。」
新株予約権の行使による40,000株の発行が確認され、潜在株式による希薄化が引き続き実際の株式発行として現れている。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日から2022年４月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が40,000株、資本金及び資本準備金がそれぞれ7,560千円増加しております。」
四半期末後の新株予約権行使により40,000株が発行され、潜在株式による希薄化がさらに実際の株式発行として進んだ。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「普通株式の発行済株式数の増加937,900株の内訳は、公募による新株式の発行による増加461,600株、第三者割当増資（並行第三者割当増資）による増加198,100株、新株予約権の行使による増加278,200株であります。」
新株予約権の行使による278,200株の増加が通期で確認され、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として進んだ。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「新株予約権の行使による増加であります。」
2021年4月から6月に新株予約権の行使により31,200株が増加し、潜在株式による希薄化が実際の株式発行として進んだ。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日（注）111,400 9,979,870 24,578 5,258,727 24,578 5,833,256（注）新株予約権の行使による増加であります。」
新株予約権の行使により111,400株が発行され、潜在株式による希薄化の可能性が実際の株式発行として現れている。 - FY2019対処有価証券報告書
「なお、2019年９月30日現在における新株予約権による潜在株式数は935,000株であり、発行済株式総数8,780,000株の10.65％に相当します。」
潜在株式比率は前期の12.09％から10.65％へ低下している一方、依然として希薄化可能性を記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「本書提出日現在における新株予約権による潜在株式数は1,024,400株であり、発行済株式総数8,474,600株の12.09％に相当します。」
新株予約権の行使による株式価値希薄化の可能性を、潜在株式数と発行済株式数に対する割合で示している。