新株予約権行使による株式価値の希薄化
FY2018に初出。18回の記載のうち14回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2019-Q3。直近の記載はFY2024。
Amaziaがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。54社中28社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに50社。
- FY2024対処有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は267,200株であり、発行済株式総数6,757,800株の4.0％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数に対する比率が、前事業年度末の283,600株・4.2％から267,200株・4.0％へ低下している。一方、当事業年度中には第5回新株予約権の行使による3,200株の発行があった。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「2023年10月１日～2023年12月31日 （注） 3,200 6,757,800 720 366,724 720 363,010 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により3,200株が発行済株式総数に加わり、資本金および資本準備金がそれぞれ720千円増加した。 - FY2023対処有価証券報告書
「当事業年度末現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は283,600株であり、発行済株式総数6,754,600株の4.2％に相当しております。」
潜在株式数・発行済株式総数に対する比率が、前事業年度末の363,600株・5.4％から283,600株・4.2％へ低下している。 - FY2023-Q3対処有価証券報告書
「第６回新株予約権の消滅 （消滅日 2023年５月11日、株式数 80,000株）」
第6回新株予約権のうち80,000株分の消滅を記載しており、潜在株式による希薄化要因の一部が減少している。 - FY2022顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2022年９月30日 20,000 6,754,600 4,500 366,004 4,500 362,290 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当事業年度中に新株予約権の行使により20,000株が発行され、発行済株式総数が6,754,600株となった。事業年度末の潜在株式数は363,600株、発行済株式総数の5.4％に更新されている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「2022年４月１日～2022年６月30日（注） 6,000 6,745,000 1,350 363,844 1,350 360,130 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期会計期間に新株予約権の行使により6,000株が発行済株式総数に加わり、資本金および資本準備金がそれぞれ1,350千円増加した。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「2022年１月１日～2022年３月31日（注） 2,000 6,739,000 450 362,494 450 358,780 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第２四半期会計期間に新株予約権の行使により2,000株が発行済株式総数に加わり、資本金および資本準備金がそれぞれ450千円増加した。 - FY2022-Q1顕在化有価証券報告書
「2021年10月１日～2021年12月31日（注） 2,400 6,737,000 540 362,044 540 358,330 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第1四半期会計期間に新株予約権の行使により2,400株が発行済株式総数に加わり、資本金および資本準備金がそれぞれ540千円増加した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「なお、当事業年度末現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は385,600株であり、発行済株式総数6,734,600株の5.7％に相当しております。」
新株予約権の潜在株式数と希薄化可能性を更新するとともに、当事業年度中に24,400株の新株予約権行使が実際に発生した。 - FY2021-Q3顕在化有価証券報告書
「2021年４月１日～2021年６月30日（注） 2,000 6,734,600 375 361,504 375 357,790 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第３四半期会計期間に新株予約権の行使により2,000株が発行済株式総数に加わり、資本金および資本準備金がそれぞれ375千円増加した。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「2021年１月１日～2021年３月31日（注） 6,800 6,732,600 1,530 361,129 1,530 357,415 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第２四半期会計期間に新株予約権の行使により6,800株が発行済株式総数に加わり、資本金および資本準備金がそれぞれ1,530千円増加した。 - FY2021-Q1顕在化有価証券報告書
「2020年10月１日～2020年12月31日（注） 15,600 6,725,800 3,510 359,599 3,510 355,885 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
当第１四半期会計期間に新株予約権の行使により15,600株が発行済株式総数に加わり、資本金および資本準備金がそれぞれ3,510千円増加した。 - FY2020-Q3顕在化有価証券報告書
「2020年４月１日～2020年６月30日（注２） 10,800 6,704,600 2,430 355,039 2,430 351,325」
第3四半期会計期間に新株予約権の行使により10,800株が発行済株式総数に加わり、資本金及び資本準備金がそれぞれ2,430千円増加した。 - FY2020-Q2顕在化有価証券報告書
「2020年１月１日～2020年３月31日（注１） 18,200 3,346,900 7,605 352,609 7,605 348,895 （注）１．新株予約権の行使による増加であります。」
第2四半期会計期間に新株予約権の行使により18,200株が発行済株式総数に加わり、資本金及び資本準備金がそれぞれ7,605千円増加した。 - FY2020-Q1顕在化有価証券報告書
「2019年10月1日～2019年12月31日（注） 14,600 3,328,700 6,480 345,004 6,480 341,290 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第1四半期会計期間中に新株予約権の行使により14,600株が発行済株式総数に加わり、資本金及び資本準備金もそれぞれ6,480千円増加した。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「2019年10月１日から2019年11月30日までの間に、新株予約権の行使により、発行済株式総数が9,400株、資本金及び資本準備金がそれぞれ4,230千円増加しております。」
新株予約権の行使により、提出日までに追加で9,400株が発行され、希薄化が実際に進んだ。 - FY2019-Q3顕在化有価証券報告書
「2019年４月１日～2019年６月30日 8,800 3,311,100 3,300 337,399 3,300 333,685 （注）新株予約権の行使による増加であります。」
第３四半期会計期間に新株予約権の行使により8,800株が発行済株式総数に加わり、潜在株式の株式化が実際に発生した。 - FY2018初出有価証券報告書
「本書提出日の前月末（2018年11月30日）現在でこれらの新株予約権による潜在株式数は206,200株であり、発行済株式総数3,258,000株の6.3％に相当しております。」
新株予約権の行使により既存株主の株式価値・議決権割合が希薄化する可能性を記載している。