FY2019-Q1の財政状態・自己資本比率
FY2019-Q1に初出。23回の記載のうち22回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
イーソルがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より1年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。13社中2社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに2社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における純資産合計は6,149百万円となり、前連結会計年度末に比べて243百万円増加いたしました。」
財政状態の対象時点が2025年12月末から2026年6月末へ更新された。総資産は8,353百万円、純資産は6,149百万円、自己資本比率は73.61％となっている。 - 2026-05-14再定義決算
「この結果、総資産は、8,275百万円となり、前連結会計年度末に比べて82百万円増加いたしました。」
財政状態の対象時点が2025年12月末から2026年3月末へ更新され、総資産8,275百万円、純資産6,039百万円、自己資本比率73.0％となった。 - FY2025-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における純資産合計は5,027百万円となり、前連結会計年度末に比べて38百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2024年12月末から2025年6月末へ更新された。総資産は6,856百万円、純資産は5,027百万円、自己資本比率は73.32％となっている。 - FY2024再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は4,988百万円となり、前連結会計年度末に比べて673百万円減少いたしました」
財政状態の対象時点が2024年12月末へ更新された。総資産は6,988百万円、純資産は4,988百万円、自己資本比率は71.38％となっている。自己株式取得とその他有価証券評価差額金の減少が主な減少要因である。 - FY2024-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間末における純資産合計は4,820百万円となり、前連結会計年度末に比べて841百万円減少いたしました」
財政状態の対象時点が2023年12月末から2024年6月末へ更新された。純資産は4,820百万円、自己資本比率は71.87％となっている。自己株式の取得、利益剰余金およびその他有価証券評価差額金の減少が主な要因として記載されている。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産合計は5,920百万円となり、前連結会計年度末に比べて259百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2023年12月末から2024年3月末へ更新された。純資産は5,920百万円、自己資本比率は75.01％となっている。 - FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産合計は5,398百万円となり、前連結会計年度末に比べて10百万円減少いたしました」
財政状態の対象時点が2023年6月末から2023年9月末へ更新された。総資産は7,238百万円、純資産は5,398百万円、自己資本比率は74.58％となっている。 - FY2023-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産合計は5,474百万円となり、前連結会計年度末に比べて64百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2023年3月末から2023年6月末へ更新された。純資産は5,474百万円、自己資本比率は75.92％となっている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産合計は5,392百万円となり、前連結会計年度末に比べて16百万円減少となりました」
財政状態の対象時点が2022年12月末から2023年3月末へ更新された。純資産は5,392百万円、自己資本比率は72.91％となっている。 - FY2022再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は5,409百万円となり、前連結会計年度末に比べて368百万円減少いたしました」
財政状態の対象時点が2021年12月末から2022年12月末へ更新された。純資産は5,409百万円、自己資本比率は74.99％となっている。 - FY2022-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産合計は5,493百万円となり、前連結会計年度末に比べて284百万円減少いたしました」
財政状態の対象時点が2022年6月末から2022年9月末へ更新された。総資産は7,126百万円、純資産は5,493百万円、自己資本比率は77.08％となっている。 - FY2022-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産合計は5,299百万円となり、前連結会計年度末に比べ478百万円減少いたしました」
財政状態の対象時点が2021年12月末から2022年6月末へ更新された。総資産は6,713百万円、純資産は5,299百万円、自己資本比率は78.94％となっている。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産合計は5,628百万円となり、前連結会計年度末に比べて149百万円減少いたしました」
財政状態の対象時点が2021年12月末から2022年3月末へ更新された。総資産は7,272百万円、純資産は5,628百万円、自己資本比率は77.40％となっている。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当連結会計年度末における純資産合計は5,777百万円となり、前連結会計年度末に比べて31百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2021年12月末へ更新された。総資産は7,284百万円、純資産は5,777百万円、自己資本比率は79.32％となっている。 - FY2021-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産合計は5,891百万円となり、前連結会計年度末に比べて145百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2021年6月末から2021年9月末へ更新された。総資産は7,376百万円、純資産は5,891百万円、自己資本比率は79.87％となっている。 - FY2021-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産合計は6,047百万円となり、前連結会計年度末に比べて301百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2021年3月末から2021年6月末へ更新された。総資産は7,578百万円、純資産は6,047百万円、自己資本比率は79.80％となっている。 - FY2021-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産合計は5,971百万円となり、前連結会計年度末に比べて225百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2020年12月末から2021年3月末へ更新された。総資産は7,703百万円、純資産は5,971百万円、自己資本比率は77.52％となっている。 - FY2020-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産合計は5,519百万円となり、前連結会計年度末に比べて390百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2020年6月末から2020年9月末へ更新された。総資産は7,038百万円、純資産は5,519百万円、自己資本比率は78.42％となっている。 - FY2020-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産合計は5,370百万円となり、前連結会計年度末に比べて242百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2020年3月末から2020年6月末へ更新された。総資産は6,889百万円、純資産は5,370百万円、自己資本比率は77.96％となっている。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産合計は5,180百万円となり、前連結会計年度末に比べて52百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2019年9月末から2020年3月末へ更新された。総資産は6,964百万円、純資産は5,180百万円、自己資本比率は74.39％となっている。 - FY2019-Q3再定義有価証券報告書
「当第３四半期連結会計期間末における純資産合計は5,004百万円となり、前連結会計年度末に比べて622百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2019年6月末から2019年9月末へ更新された。総資産は6,655百万円、純資産は5,004百万円、自己資本比率は75.20％となっている。 - FY2019-Q2再定義有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末における純資産合計は4,762百万円となり、前連結会計年度末に比べて380百万円増加いたしました」
財政状態の対象時点が2019年3月末から2019年6月末へ更新された。総資産は6,361百万円、純資産は4,762百万円、自己資本比率は74.87％となっている。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「当第１四半期連結会計期間末における純資産合計は4,617百万円となり、前連結会計年度末に比べて235百万円増加いたしました」
2019年3月末の総資産は6,214百万円、純資産は4,617百万円、自己資本比率は74.31％と記載されている。