配当の充実と内部留保・財務体質強化の両立
FY2016に初出。20回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載は2026-08-05。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに30社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「なお、基準日が当事業年度に属する2026年３月期の期末配当は、2026年６月25日開催の第89回定時株主総会の議案（決議事項）として、１株につき年22円とすることを提案する予定であります。」
2026年3月期の期末配当について、前期の20円から2円増額した1株22円を株主総会に提案した。 - FY2026-H1達成有価証券報告書
「2025年６月26日 定時株主総会 普通株式 420 20 2025年３月31日 2025年６月27日 利益剰余金」
2025年3月期について、1株当たり20円の配当が実際に支払われ、従来の20円目標への到達が確認された。なお、将来の配当目標30円は継続している。 - FY2025引き上げ有価証券報告書
「2025年３月期の配当は、2025年６月26日開催の第88回定時株主総会の議案（決議事項）として、１株につき年20円とすることを提案する予定であります。…１株当たり配当額（円）30」
2025年3月期の1株当たり配当額は20円を株主総会に提案し、従来の20円目標に到達する見込みとなった。さらに「TOHO Step Up Plan 2027」では、2028年3月期の配当目標を30円へ引き上げた。 - FY2025-H11株当たり配当額を15円から17円へ増額有価証券報告書
「2024年６月27日定時株主総会 普通株式 357 17 2024年３月31日 2024年６月28日 利益剰余金」
2024年3月期の配当は1株当たり17円で、前年度の15円から増額された。配当の充実と内部留保・財務体質強化を両立する基本方針は継続している。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「2023年６月29日開催の定時株主総会 普通株式 315 15 2023年３月31日 2023年６月30日 利益剰余金」
2023年3月期の配当は1株当たり15円で、前年度と同水準であることが改めて記載された。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「2023年６月29日 定時株主総会 普通株式 315 15 2023年３月31日 2023年６月30日 利益剰余金」
2023年3月期の配当は1株当たり15円で支払われ、前年度と同水準の配当が確認された。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「2023年６月29日 定時株主総会 普通株式 315 15 2023年３月31日 2023年６月30日 利益剰余金」
2023年3月期の配当は1株当たり15円で支払われ、前年度と同水準の配当が確認された。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「2022年６月23日 定時株主総会 普通株式 319 15 2022年３月31日 2022年６月24日 利益剰余金」
2022年3月期の配当は1株当たり15円で支払われ、前年度と同水準の配当が確認された。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「2021年６月24日 定時株主総会 普通株式 319 15 2021年３月31日 2021年６月25日 利益剰余金」
2021年3月期の配当は1株当たり15円で支払われ、前年度からの配当水準が維持された。 - FY20201株当たり配当額を12円から15円へ増額有価証券報告書
「なお、2020年３月期の配当は、2020年６月25日開催の第83回定時株主総会において、１株につき年15円とすることを決議いたしました。」
1株当たり配当額は前年度の12円から15円へ増額された。配当の充実と内部留保・財務体質強化を両立する基本方針は維持されている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「2019年６月27日\n定時株主総会\n普通株式\n255\n12\n2019年３月31日\n2019年６月28日\n利益剰余金」
2019年3月期の配当は、1株当たり12円として支払われた。前期から増額した配当水準が確認された。 - FY20191株当たり配当額を10円から12円へ増額し、新中計で20円を目標化有価証券報告書
「2019年３月期の配当は、2019年６月27日開催の第82回定時株主総会において、１株につき年12円とすることを決議いたしました。」
1株当たり配当額は前年度の10円から12円に増額された。新中計の最終年度である2022年3月期の目標は20円としている。 - FY2019-Q11株当たり配当額を6円から10円へ増額有価証券報告書
「2018年６月28日 定時株主総会 普通株式 213 10 2018年３月31日 2018年６月29日 利益剰余金」
平成30年3月期の定時株主総会決議における1株当たり配当額は10円で、前年度の6円から増額された。配当の充実と内部留保・財務体質強化を両立する基本方針の下で、配当実績が増加している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「当社の基本的な考え方は、配当の充実と内部留保の重視の両者をバランスさせていくことにあります。すなわち、収益力強化を図りながら、株主各位に収益に対応した配当を充実させる一方、内部留保は、今後の事業発展と将来にわたっての安定した収益確保のために必要な研究開発や設備投資に備え、併せて財務体質の強化につなげていこうとするものであります。」
配当の充実、研究開発・設備投資への内部留保、財務体質強化を両立する基本方針を継続している。平成29年3月期は1株6円の配当を決議した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社の基本的な考え方は、配当の充実と内部留保の重視の両者をバランスさせていくことにあります。すなわち、収益力強化を図りながら、株主各位に収益に対応した配当を充実させる一方、内部留保は、今後の事業発展と将来にわたっての安定した収益確保のために必要な研究開発や設備投資に備え、併せて財務体質の強化につなげていこうとするものであります。」
株主還元と研究開発・設備投資、財務体質強化のバランスを基本方針としている。