新製品・新事業開発の加速
FY2016に初出。35回の記載のうち19回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに25社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として8,075百万円を投入しました。」
研究開発費は前期の7,928百万円から8,075百万円へ増加した。ヘルスサイエンス研究所、マテリアルサイエンス研究所の新設、産総研との連携研究ラボ、エレクトロニクス分野の産学委託研究公募など、研究開発体制と外部連携を拡充している。 - 2026-05-28前進株主総会
「「新技術・新事業の創出」を加速するために、「ライフ・ヘルスケア」分野の研究を行うヘルスサイエンス研究所と、「環境・エネルギー」「電子・情報」分野の研究を行うマテリアルサイエンス研究所を新設しました。」
研究開発体制について、分野別の研究所新設という具体的な進展が記載されている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、今年度は、成長が見込まれるエレクトロニクス分野における次世代素材や技術の開発を募集する「産学委託研究型オープンイノベーションプログラム２０２５」を実施し、持続可能な社会や今後のあるべき化学産業の実現に向けて貢献し、「新製品・新技術の開発の加速」を推進してまいります。 当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,013百万円であります。」
エレクトロニクス分野の次世代素材・技術を対象とする公募型オープンイノベーションを実施し、研究開発活動費4,013百万円を計上した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として7,928百万円を投入しました。」
研究開発費は前期の7,253百万円から7,928百万円へ増加した。産総研グループとの連携研究ラボを設立し、環境配慮型機能性化学品などの新素材・新技術開発も進めている。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、今年度より国立研究開発法人産業技術総合研究所（以下「産総研」）に「日油-産総研 スマート・グリーン・ケミカルズ連携研究ラボ」を設立し、持続可能な社会や今後のあるべき化学産業の実現に向けて貢献し、「新製品・新技術開発の加速」を推進してまいります。 当中間連結会計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,737百万円であります。」
産総研との連携研究ラボを今年度から設立し、新製品・新技術開発を推進する具体的な体制を追加した。上半期の研究開発活動費は3,737百万円。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度は、研究開発費として7,253百万円を投入しました。」
研究開発費を7,253百万円に増加させ、植物由来素材、非フッ素系撥剤用素材、生分解性潤滑油、電子材料、医療・医療機器向け素材などの具体的な開発・市場展開を進めている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「また、昨年度実施したエレクトロニクス分野や健康食品分野でのオープンイノベーションによる事業協創の取り組みを今年度は医療・医療機器分野においても実施し、「新製品・新技術開発の加速」を推進しております。 当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,553百万円であります。」
オープンイノベーションによる事業協創の対象を医療・医療機器分野へ広げた。上半期の研究開発活動金額は3,553百万円で、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,795百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新製品・新技術開発の継続を前提に、研究開発活動費1,795百万円を開示し、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,713百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は4,713百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,120百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は3,120百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,618百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第１四半期の研究開発活動費は1,618百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022前進有価証券報告書
「先端技術研究所で次世代の素材や技術の研究に取り組むとともに、新設した新規事業開発室とナノ医療イノベーションセンターに研究拠点をおいて、ライフ・ヘルスケア分野の先端医療、再生医療関連で産官学連携でのオープンイノベーションを推進しております。さらに、電子・情報と環境・エネルギー分野では、バイオ化学品と熱制御素材の「産学委託研究公募」を実施し、新技術の導入と次世代の製品群の創出を進めております。」
新規事業開発室、ナノ医療イノベーションセンター、産学連携のオープンイノベーションおよび産学委託研究公募を通じた研究開発を具体化した。研究開発費は6,108百万円。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,644百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費4,644百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「また「新製品・新技術開発の加速」に関しては、産官学連携でのオープンイノベーションへの積極的な参画を推進するとともに、データサイエンスを活用したＭＩ（マテリアルズ・インフォマティクス）の導入による研究開発の効率化に向け、全社的な研究開発体制の整備に取り組んでおります。当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,102百万円であります。」
オープンイノベーションへの参画、ＭＩ導入、全社的な研究開発体制の整備を具体的に進めている。研究開発活動費は3,102百万円。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,627百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費は1,627百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「新製品・新技術開発の加速においては、昨年、研究本部内に設置した新規事業開発室において、再生医療など先端医薬医療関連素材の事業化に取り組むとともに、新規事業領域の拡大に努めてまいります。」
新規事業開発室を活用し、再生医療など先端医薬医療関連素材の事業化に取り組む段階へ進んでいる。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,243百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費4,243百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「新製品・新技術開発の加速では、研究テーマの拡充と早期の新製品上市に努め、国内外における産官学連携の強化や新技術導入などを進めております。また、生産性の向上では効率化投資を推進しております。」
研究テーマ拡充、早期上市、産官学連携の強化、新技術導入を継続している。研究開発活動の金額は2,842百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,448百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第1四半期の研究開発活動費は1,448百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「研究本部内に新規事業開発室を設置して新規事業の創出に取り組むとともに、国内外において共同研究により研究テーマを拡充するなど社内外との連携も強化してまいります。」
新規事業開発室の設置、共同研究による研究テーマ拡充、マテリアルズ・インフォマティックスの導入など、研究開発の具体策が拡大した。研究開発費は6,148百万円。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,656百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動費は4,656百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、3,104百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
上半期の研究開発活動費は3,104百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,579百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1,579百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「新製品・新市場の創出では、国内外における産官学連携の強化や新技術導入などを進め、研究テーマの拡充と新製品上市の加速に努めました。」
産官学連携の強化、新技術導入、研究テーマ拡充に加え、特殊防錆処理剤では水系亜鉛フレーク処理剤の本格的なユーザーワークを開始した。研究開発費は6,406百万円。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,884百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の金額は4,884百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「新製品・新市場の創出では、国内外における産官学連携の強化や新技術導入などを進め、研究テーマの拡充と新製品上市の加速に努めました。」
産官学連携の強化に加えて新技術導入を進め、研究テーマの拡充と新製品上市の加速に取り組んだ。第2四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は3,311百万円である。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,691百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1,691百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,906百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は4,906百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「新製品・新市場の創出では、国内外における産官学連携の強化により、研究テーマの拡充と研究開発のスピードアップに努めました。」
産官学連携の強化、研究テーマの拡充、研究開発のスピードアップを再確認した。研究開発活動の金額は3,265百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,666百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は1,666百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017前進有価証券報告書
「新製品開発では、国内外における産官学連携の活用により研究開発のスピードアップと効率化を進め、新製品上市の加速に努めました。」
産官学連携を活用して研究開発のスピードアップ・効率化を進め、新製品上市の加速に取り組んだ。研究開発費は6,635百万円。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、4,890百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動は4,890百万円で、活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「新製品開発では、国内外における産学官連携を強化し、研究開発のスピードアップを図りました。」
国内外の産学官連携を強化し、研究開発のスピードアップを図った。第２四半期連結累計期間の研究開発活動の金額は3,219百万円である。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、新たな成長軌道を切り拓くため、２０１６年度を最終年度とする３ヵ年計画「２０１６中期経営計画」の基本方針「新製品・新事業開発の加速」「海外事業展開の拡大」「経営体質の更なる強靭化」「戦略的組織への改編」を推進するとともに、高機能・高付加価値製品による新市場開拓と拡販ならびに生産コストの低減に努め、持続的成長に向けた経営努力を積み重ねております。なお、当第１四半期連結累計期間におけるグループ全体の研究開発活動の金額は、1,631百万円であります。」
新製品・新事業開発の加速を基本方針として再掲。研究開発活動は1,631百万円で、重要な変更はないと説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「特に、新製品・新事業開発を加速するため、国内外における産官学連携や若手研究開発者の海外派遣などをさらに推し進め研究テーマを拡充し、新製品開発効率の向上を図ってまいります。」
産官学連携、若手研究開発者の海外派遣、研究テーマ拡充を手段として挙げている。