DNN音声合成への技術移行と研究開発遅延のリスク
FY2018に初出。8回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。22社中3社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに6社。
- FY2026対処有価証券報告書
「本成果は、AITalk®6製品・サービス、コンシューマー向け音声合成ソフトウエア「A.I.VOICE®2」で利用されています。」
DNN音声合成に関する研究成果がAITalk6およびA.I.VOICE2で利用され、研究開発の製品化・実装が継続している。 - FY2024対処有価証券報告書
「当社が2023年10月に発表いたしました音声合成エンジン「AITalk®6」は、音声処理部において従来の「波形接続型音声合成方式」とともに従来の「DNN音声合成方式」からより自然性の向上した「新DNN音声合成方式」を提供しております。」
DNN音声合成への移行・研究開発停滞リスクに対し、AITalk6の発表と新DNN方式の提供開始、現時点での品質上の優位性を記載している。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「かねてより取り組んでいた次期音声合成エンジン開発において、10月に新エンジン「AITalk６」を発表し、その最初の製品化として12月に「A.I.VOICE2」を販売開始いたしました。」
継続的な研究開発の停滞リスクに対し、次期エンジンAITalk６の発表とA.I.VOICE2の製品化という具体的な進展が示されている。 - FY2023後退有価証券報告書
「しかしながら、当社の継続的な研究開発が停滞した場合、投資に対する十分な成果を得られず、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
従来の「DNNが主流となり、研究開発が遅延する場合」という条件から、継続的な研究開発の停滞リスクへ記載が整理された。名古屋工業大学との共同研究終了後は新エンジン開発に注力するとしている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「しかしながら、当該技術が主流となり、かつ当社の継続的な研究開発が停滞した場合、投資に対する十分な成果を得られず、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
DNN音声合成の主流化と研究開発停滞による投資成果未達リスクを継続している。対応策として名古屋工業大学との共同研究を記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「しかしながら、当該技術が主流となり、かつ当社の継続的な研究開発が停滞した場合、投資に対する十分な成果を得られず、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
DNN音声合成の主流化と研究開発停滞による投資成果未達リスクを継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当該技術が主流となり、かつ当社の研究開発が遅延した場合、投資に対する十分な成果を得られず、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
DNN音声合成が主流となる可能性と、研究開発遅延による投資成果未達リスクを継続して認識している。 - FY2018初出有価証券報告書
「当該技術が主流となり、かつ当社の研究開発が遅延した場合、投資に対する十分な成果を得られず、当社の事業及び業績に影響を及ぼす可能性があります。」
DNN技術の研究開発を進めている一方、主流化と開発遅延をリスクとして認識。