次世代音声合成エンジンの開発
FY2018に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに5社。
- FY2026前進有価証券報告書
「新世代DNN音声合成エンジン「AITalk®6」の製品・サービスの開発を実施し、サーバー型エンジン「AITalk®6 WebAPI」、法人向けナレーション作成ソフト「AITalk®6声の職人®」最新シリーズのクラウド版の提供を開始しました。」
AITalk6の展開が、サーバー型エンジンおよび法人向けソフトのクラウド版提供まで進んだ。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当社グループビジネスモデルのうち、以下の法人向けサービスにおいて、最新の音声合成エンジンを搭載し、操作性や利用形態を刷新した新シリーズの提供を開始しております。」
AITalk6を搭載した法人向けクラウドサービスの提供開始により、次世代音声合成エンジンの製品展開がクラウド型サービスへ広がった。 - FY2025前進有価証券報告書
「新世代DNN音声合成エンジン「AITalk®6」の製品・サービスの開発を実施し、サーバー型エンジン「AITalk®6 Server」、法人向けナレーション作成ソフト「AITalk®6声の職人®」、希望の話者のAI音声化を実現する法人向けサービス「AITalk®Custom Voice®」の最新版の提供を開始しました。」
AITalk6について、発表・A.I.VOICE2の販売開始に続き、サーバー型エンジン、法人向けソフト、Custom Voice最新版の提供開始まで製品ラインアップが拡大した。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「かねてより取り組んでいた次期音声合成エンジン開発において、10月に新エンジン「AITalk6」を発表し、その最初の製品化として12月に「A.I.VOICE2」を販売開始いたしました。」
次期音声合成エンジン開発について、10月のAITalk6発表と12月のA.I.VOICE2販売開始という具体的な製品化に進展した。 - FY2022再掲有価証券報告書
「中長期的な企業価値の向上や競争力の強化に向け積極的に投資を行い、次世代音声合成エンジン開発、音声認識、翻訳との連携、対話ソリューション(多言語含む)を提供する予定であります。」
次世代音声合成エンジン開発を中長期投資の主要施策として継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社は、ポストコロナ社会を見据え、次世代音声合成エンジン「AITalk®5.0」シリーズの提供を開始」
次世代音声合成エンジン「AITalk®5.0」シリーズの提供開始を、事業展開上の施策として継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、ポストコロナ社会を見据え、次世代音声合成エンジン「AITalk®5.0」シリーズの提供開始、」
次世代音声合成エンジン「AITalk®5.0」シリーズの提供開始を、前四半期に続く施策として再掲している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、需要が拡大している分野への拡販を進めるとともに、ポストコロナを見据え、次世代音声合成エンジン「AITalk®5.0」の提供開始、セレンス社との技術連携強化、営業体制の強化、「AITalk®5声プラス®」販売記念キャンペーンの実施等を進めてまいりました。」
次世代音声合成エンジン「AITalk®5.0」の提供開始を、前四半期に続き事業展開上の施策として示している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「ポストコロナを見据え、次世代音声合成エンジン「AITalk® 5.0」の提供開始、セレンス社との技術連携強化、営業体制の強化等を進めてまいりました。」
次世代音声合成エンジン「AITalk® 5.0」の提供開始を、前事業年度に続いて事業展開上の施策として示している。 - FY2020前進有価証券報告書
「また、2020年5月より提供を開始しました「AITalk®5」では、従来の「波形接続型音声合成方式」に加えて、現在の人工知能研究の中核をなす「深層学習」をベースにした「DNNパラメトリック音声合成方式」の音声合成エンジンの提供を開始しました。」
次世代音声合成エンジンについて、研究開発段階からAITalk®5として提供開始に至った。 - FY2019前進有価証券報告書
「名古屋大学との共同研究にて、次世代のDNN音声技術の一つであるニューラルボコーダの音声合成エンジンへの応用について、基礎的な検証を完了しました。」
DNN音声合成について、ニューラルボコーダの基礎検証完了、新規DNN声質変換エンジンの動作確認など、具体的な研究開発上の進展を記載している。 - FY2018初出有価証券報告書
「次世代音声合成エンジン開発、音声認識、翻訳との連携、対話ソリューション(多言語含む)を提供する予定であります。」
次世代技術開発を中長期投資の主要施策として掲げている。