ESG委員会によるグループESG推進
FY2022-Q2に初出。7回の記載のうち4回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。6社中1社が悪化側に。
- FY2026再掲有価証券報告書
「マテリアリティごとの進捗状況のモニタリングは、事業計画の進捗と併せて執行役会にて四半期ごとに行われ、取締役会へ報告されます。」
ESG委員会を執行役会へ統合した後の、事業計画と一体化した四半期モニタリング及び取締役会報告を再確認している。 - FY2025前進有価証券報告書
「マテリアリティごとの進捗状況のモニタリングは、事業計画の進捗と併せて執行役会にて四半期ごとに行われ、取締役会へ報告されます。」
ESG委員会を執行役会へ統合した後、マテリアリティの実行計画と進捗を四半期ごとに執行役会で監視し、取締役会へ報告する運用へ進んだ。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2021年12月より設置していたESG委員会（注）の機能を、2024年7月から執行役会に統合し、マテリアリティごとの実行計画を執行役会にて毎年定めている事業計画に組み込み、事業戦略とマテリアリティへの取り組みをより一体的に推進する体制に移行しました。」
ESG委員会を独立した諮問機関として運用する形から、2024年7月に執行役会へ統合し、事業計画とESG施策を一体管理する体制へ変更した。 - FY2023前進有価証券報告書
「ESG委員会では、代表取締役 CEO 山田進太郎を委員長とし、各カンパニーのCEOやESG担当役員など、委員長が指名したメンバーとともに、年に４回程度、マテリアリティごとの実行計画策定や進捗状況のモニタリングなどに取り組んでいます。」
ESG委員会の運用が、CEOを委員長とし、各カンパニー責任者・ESG担当役員が参加して年4回程度計画策定・進捗管理を行う体制へ具体化した。 - FY2022前進有価証券報告書
「ESG委員会では、代表取締役 CEO 山田進太郎を委員長とし、各カンパニーのCEOやESG担当役員など、委員長が指名したメンバーとともに、年に4回、マテリアリティごとの実行計画策定や進捗状況のモニタリングなどに取り組んでいます。」
ESG委員会を設置するだけでなく、CEOを委員長とし、各カンパニーの責任者を含めて年4回の計画策定・進捗モニタリングを行う運用へ具体化した。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「２月には当社初となるESG委員会を開催するなど、当社の掲げるマテリアリティの達成に向けて、着実に推進しております。」
当社初のESG委員会を2022年2月に開催し、マテリアリティ達成に向けたESG推進を実行段階に進めた。 - FY2022-Q2初出有価証券報告書
「またグループ全体のESGを一層推進していくため、上級執行役員会の諮問機関としてESG委員会を設立いたしました。代表取締役 CEO（社長）の山田進太郎を委員長とし、各カンパニーごとにESG担当役員を設置することで、事業とESG推進を両立して参ります。」
上級執行役員会の諮問機関としてESG委員会を設立し、CEOを委員長、各カンパニーにESG担当役員を置く体制を初めて示した。