原材料調達価格の急騰・高騰リスク
FY2018に初出。22回の記載のうち17回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
ダイトーケミックスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より4年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに0社。
- FY2026-H1再定義有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、米国の通商政策や物価高の影響がみられるものの、雇用・所得環境の改善やインバウンド需要の増加により景気は緩やかな回復基調で推移しております。一方で、中東情勢の緊張やロシアによるウクライナ侵攻の長期化などの影響に伴う地政学的リスクの高止まり、物価や人件費上昇に伴う影響等、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
従来の原材料費・エネルギー価格・円安の高止まりを中心とするコスト上昇要因から、物価高および人件費上昇に伴う影響を含む表現へ変わった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症対策での規制緩和などにより国内需要を中心に緩やかな回復基調にあるものの、外国為替相場における円安の長期化、エネルギー価格や原材料費の高止まりなど、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
エネルギー価格および原材料費の高止まりを現下の懸念要因として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「外国為替相場における急激な円安、エネルギー価格や原材料費の高止まりなど、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
急激な円安、エネルギー価格および原材料費の高止まりが現下の懸念要因として継続している。原材料価格上昇を吸収できない場合の業績・財政状態への影響リスクについて、新たな変更は示されていない。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「外国為替相場における急激な円安、エネルギー価格や原材料費の高止まりなど、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
原材料費の上昇に加え、エネルギー価格や原材料費の高止まりが現下の懸念要因として継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「想定を上回る原材料の調達価格の急騰、高騰により、日常の生産活動のなかでのコスト低減努力や製品価格の改定で原材料の調達価格の上昇分を吸収できない場合には、当社グループの経営成績および財政状態に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇をコスト低減や製品価格改定で吸収できない場合の業績・財政状態への影響リスクを継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する経済活動への制限の緩和などにより、緩やかに持ち直しているものの、感染症の再拡大、エネルギー価格や原材料費の上昇、外国為替相場における急激な円安および各国金融当局の政策変更など、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
原材料費の上昇に加え、エネルギー価格の上昇、急激な円安を懸念要因として継続して記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症に対する経済活動への制限の緩和などにより、緩やかに持ち直しているものの、外国為替相場における急激な円安、原油高に伴うエネルギー価格や原材料費の上昇など、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
急激な円安、原油高に伴うエネルギー価格および原材料費の上昇を懸念要因として継続して記載している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症対策などにより、回復の動きが見られるものの、外国為替相場における急激な円安、原油高に伴うエネルギー価格や原材料費の上昇など、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
従来の原材料費上昇に加え、急激な円安および原油高に伴うエネルギー価格上昇が現下の懸念要因として明示され、コスト上昇リスクの背景が広がっている。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が進み、緊急事態宣言が解除されるなど回復基調となったものの、感染力の強い変異株による世界的な感染急拡大、原油高に伴うエネルギー価格や原材料費の上昇など、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
原材料費の上昇に加え、原油高に伴うエネルギー価格の上昇を懸念要因として継続して記載している。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「エネルギー価格や原材料費が上昇するなど、先行き不透明な状況で推移いたしました。」
従来の原材料価格上昇リスクに関連して、エネルギー価格の上昇も現下の懸念要因として明記されている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰・高騰により上昇分を吸収できない場合の業績・財務影響リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰・高騰により上昇分を吸収できない場合の業績・財務影響リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰・高騰により上昇分を吸収できない場合の業績・財務影響リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰・高騰により上昇分を吸収できない場合の業績・財務影響リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「想定を上回る原材料の調達価格の急騰、高騰により、日常の生産活動のなかでのコスト低減努力や製品価格の改定で原材料の調達価格の上昇分を吸収できない場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格上昇をコスト低減や製品価格改定で吸収できない場合の業績・財務影響リスクを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰・高騰により上昇分を吸収できない場合の業績・財務影響リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。 また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰・高騰により上昇分を吸収できない場合の業績・財務影響リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「想定を上回る原材料の調達価格の急騰、高騰により、日常の生産活動のなかでのコスト低減努力や製品価格の改定で原材料の調達価格の上昇分を吸収できない場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の上昇分をコスト低減や製品価格改定で吸収できない場合の業績・財務影響リスクを継続している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間において、新たに発生した事業等のリスクはありません。また、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについて、重要な変更はありません。」
原材料価格の急騰・高騰リスクについて、新たな発生や重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「海外における貿易摩擦、国内における相次ぐ自然災害の影響、原材料費や人件費の上昇などの懸念材料もあり」
原材料費・人件費上昇は引き続き懸念材料として記載されている。一方、事業等のリスクについては前事業年度から重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「海外における貿易摩擦、国内における原材料費や人件費の上昇などの懸念材料もあり」
原材料費の上昇に加えて人件費の上昇も懸念材料として明記され、コスト上昇リスクの範囲が広がっている。原材料費等を吸収できない場合の業績影響が実際に発生したとは記載していない。 - FY2018初出有価証券報告書
「想定を上回る原材料の調達価格の急騰、高騰により、日常の生産活動のなかでのコスト低減努力や製品価格の改定で原材料の調達価格の上昇分を吸収できない場合には、当社グループの業績および財務状況に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格の上昇分をコスト低減や製品価格改定で吸収できない場合の業績・財務影響をリスクとしている。