エネルギーコスト上昇と原材料価格変動
FY2016に初出。20回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
松本油脂製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より3年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、原材料価格やエネルギーコストの高騰、中東情勢をはじめとする地政学リスク、不安定な為替変動等、不透明要因が多く、今後も厳しい状況が続くものと予想されます。」
原材料価格・エネルギーコストの高騰、地政学リスク、為替変動を経営環境上の不透明要因として継続して認識している。 - 2026-05-15再掲決算
「今後の見通しにつきましては、物価上昇の継続、米国の通商政策の動向、中東情勢を起因とした原材料・エネルギー価格の高騰、金融資本市場の変動など依然として不透明な状況が続くと見込まれます。」
原材料・エネルギー価格の高騰と金融市場の変動を含む外部環境上の不透明要因を再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間におけるわが国経済は、雇用・所得環境が改善する中、緩やかな回復基調で推移いたしました。一方で、米国の通商政策の影響により自動車産業を中心に企業収益の改善に足踏みがみられるほか、今後の政策動向の不確実性に伴う景気の下振れリスク、ウクライナ及び中東情勢の長期化といった地政学リスクの継続、外国為替相場の変動や原材料価格の上昇など、依然として先行き不透明な状況が続いております。」
原材料価格の上昇と外国為替相場の変動を、引き続き経営環境上の不透明要因として認識している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、エネルギーコストの上昇、為替レートの変動、原材料価格の市場変動等、不透明要因が多く、今後も厳しい状況が続くものと予想されます。」
エネルギーコスト、為替、原材料価格の変動を経営環境上の不透明要因として継続して認識している。以降のquantifiedはfalse、materializedはfalse。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「一方で世界的な物価上昇に伴う金融引締め等の影響による円安の進行、原材料価格の高騰、高まる地政学リスクの長期化等、景気の先行きが見通しにくい状況であります。」
円安の進行、原材料価格の高騰、地政学リスクの長期化を含む外部環境上の不透明要因を継続して記載している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「一方で世界的な物価上昇に伴う金融引締め等の影響による円安の進行、原材料価格の高騰、高まる地政学リスクの長期化等、景気の先行きが見通しにくい状況であります。」
円安の進行、原材料価格の高騰、地政学リスクの長期化を含む外部環境上の不透明要因を継続して記載している。 - FY2024-Q1顕在化有価証券報告書
「売上高10,517百万円(前年同四半期比0.2％増)、原材料価格の高騰が影響したことにより営業利益2,178百万円(前年同四半期比2.0％減)」
原材料価格の高騰が営業利益の前年同期比減少に実際に影響したと記載している。 - FY2023-Q3顕在化有価証券報告書
「以上の結果、当第３四半期連結累計期間における当社グループの業績は、円安による外貨建売上の為替換算の影響により売上高31,094百万円(前年同四半期比14.0％増)、また、原材料価格、光熱費の高騰があったものの、売上高増加が寄与し、営業利益6,435百万円(前年同四半期比59.6％増)」
原材料価格と光熱費の高騰が実際に発生し、営業利益への影響要因として記載されている。ただし、売上高増加が寄与したため営業利益は前年同期を上回った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における世界経済は、各国政府による新型コロナウイルス感染症防止対策と経済活動の両立が進んだことなどから消費や投資が拡大する一方、半導体不足による自動車の減産、原材料価格の高騰やロシア連邦によるウクライナ共和国への侵攻の長期化等により、不安定なまま推移いたしました。」
原材料価格の高騰を含む外部環境上の不透明要因が継続していると記載している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「感染症の再拡大や世界的な半導体不足による自動車の減産に加え、原料価格の高騰や調達懸念等が続く中、ロシア連邦によるウクライナへの軍事侵攻の長期化など世界情勢は不安定なまま推移いたしました。」
原料価格の高騰と調達懸念が継続していると記載され、原材料関連のリスク認識を再確認している。 - FY2022悪化有価証券報告書
「当社グループが使用する原料の主要部分は原油に由来しておりますが、原油価格については中東地域の情勢、需給バランス、為替レートの変動等、様々な要因により変動します。原油価格の上昇に伴う原材料価格の上昇は、当社グループの業績に影響を及ぼします。」
原油価格の上昇による原材料価格上昇リスクを明示し、当年度の経営成績でも原料価格高騰や調達懸念が記載された。エネルギー・原材料リスクの影響要因が広がっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「海外では、コロナ自粛からの段階的な経済活動の再開により需要は回復しておりますが、海上輸送を中心とする物流の混乱、需要増に対して価格の高騰や供給量不足による原料調達の混乱、中国でのエネルギ－や環境問題懸念による顧客での生産制限等もあり、先行きの不透明感は引き続き強い状況です。」
需要回復の一方で、物流混乱、価格高騰・供給量不足による原料調達の混乱、中国でのエネルギー・環境問題を背景とする顧客の生産制限が明示され、原材料・エネルギー関連の不透明要因が広がっている。 - FY2022-Q2悪化有価証券報告書
「世界経済では日本より新型コロナウイルス感染症のワクチン接種が先行する米国、欧州では景気の回復が見られる一方、原材料不足、仕入価格の高騰のよる影響や、米中間の貿易摩擦が続いております。」
原材料不足と仕入価格の高騰が、従来の原材料価格変動リスクに加えて明示され、原材料関連の不透明要因が広がっている。 - FY2022-Q1悪化有価証券報告書
「またアメリカで起こった気象異常の影響で原料価格が急激に上昇するなどの影響が出てきている」
インドネシア事業において、米国の異常気象を背景とする原料価格の急激な上昇による影響が新たに記載され、原材料価格リスクが具体化している。 - FY2019顕在化有価証券報告書
「営業利益が減少した主な要因は、原材料価格の上昇により売上総利益率が減少したことによるものです。」
原材料価格の上昇が売上総利益率の低下を通じて営業利益の減少に実際に影響したと記載している。 - FY2019-Q1顕在化有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における世界経済は、中国や欧州の景気減速懸念がある中、欧米の政治的混乱、米中貿易摩擦の本格化、原油価格の一段の上昇等が生じ、世界経済減速のリスクを内包しております。また、原材料価格の高騰分の影響により利益率が減少しております。」
原油価格の一段の上昇が外部環境上の懸念として発生し、インドネシア事業では原材料価格高騰の影響による利益率低下が実際に記載されている。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「わが国の経済は、為替が安定し、企業業績や雇用情勢の改善により、景気は引き続き緩やかな回復基調で推移しておりますが、インバウンド消費が減速し、個人消費も伸び悩んでおり、また足元では、原油・ナフサ価格の上昇による収益悪化の影響が出始めております。」
従来から挙げていたエネルギーコスト・原材料価格の変動について、原油・ナフサ価格の上昇による収益悪化の影響が実際に出始めたと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループを取り巻く経営環境は、エネルギーコストの上昇や原材料価格の変動など不透明要因が多く、今後とも厳しい環境が続くものと思われます。」
エネルギーコスト上昇および原材料価格変動を、今後も厳しい環境が続く要因として挙げている。