経常利益の増加とROEの重視
FY2018に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。40社中6社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに10社。
- FY2026ROE低下有価証券報告書
「具体的な目標数値は設定しておりませんが、当連結会計年度においてはROEは7.1％となりました。当社としましては、収益構造の改善施策を継続し、これにより企業体質の強化を推進してまいります。」
ROEは前年度の8.3％から7.1％へ低下したが、収益構造改善施策を継続する方針を記載。 - FY2025前進有価証券報告書
「具体的な目標数値は設定しておりませんが、当連結会計年度においてはROEは8.3％となりました。当社としましては、収益構造の改善施策を継続し、これにより企業体質の強化を推進してまいります。」
ROEは前年度の△42.3％から8.3％へ改善し、マイナスからプラスへ転換した。具体的な目標数値は設定しない方針と、収益構造改善施策の継続は維持している。 - FY2024ROEのマイナス転換有価証券報告書
「当社グループは、企業価値を向上し継続的な成長を遂げるため、収益力を測る指標としてROE（株主資本利益率）を重視しております。具体的な目標数値は設定しておりませんが、当連結会計年度においてはROEは△42.3％となりました。当社としましては、収益構造の改善施策を継続し、これにより企業体質の強化を推進してまいります。」
ROEは前年度の23.7％から△42.3％へ低下。具体的な目標数値は設定しない方針と、収益構造改善施策を継続する旨を記載。 - FY2023ROE低下有価証券報告書
「当社グループは、企業価値を向上し継続的な成長を遂げるため、収益力を測る指標としてROE（株主資本利益率）を重視しております。具体的な目標数値は設定しておりませんが、当連結会計年度においてはROEは23.7％となりました。当社としましては、収益構造の改善施策を継続し、これにより企業体質の強化を推進してまいります。」
ROEは前年度の30.6％から23.7％へ低下。具体的な目標数値は設定していないとの方針と、収益構造改善施策を継続する旨を再掲。 - FY2022前進有価証券報告書
「当社グループは、企業価値を向上し継続的な成長を遂げるため、収益力を測る指標としてROE（株主資本利益率）を重視しております。具体的な目標数値は設定しておりませんが、当連結会計年度においては前年度から改善しROEは30.6％となりました。当社としましては、収益構造の改善施策を継続し、これにより企業体質の強化を推進してまいります。」
ROEは前年度のマイナス14.7％から30.6％へ改善。具体的な目標数値は設定していないとしつつ、収益構造改善施策を継続すると記載。 - FY2021前進有価証券報告書
「具体的な目標数値は設定しておりませんが、当連結会計年度においては親会社株主に帰属する当期純損失が発生したため、ROEはマイナス14.7％となっており、前年度から改善はみられたものの早急な改善が急務となっております。当社としましては、収益構造の改善施策を軌道に乗せ、これにより低迷するROEの改善を目指してまいります。」
ROEは前年度のマイナス18.8％からマイナス14.7％へ改善したが、なお早急な改善が必要と説明。 - FY2020ROE悪化・改善急務有価証券報告書
「具体的な目標数値は設定しておりませんが、当連結会計年度においては親会社株主に帰属する当期純損失が発生したため、ROEはマイナス18.8％となっており、早急な改善が急務となっております。」
ROEの具体的な目標数値は設定していない一方、当期ROEがマイナス18.8％となり、収益構造改善による早急な改善が必要と記載。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社は事業展開に際し、高収益体質を目指すために経常利益を増加させることを目標とし、一方で収益性と資本効率を計る尺度としてＲＯＥ（株主資本当期純利益率）を重視しております。」
経常利益の増加とROE重視を目標・経営指標として再掲。 - FY2018初出有価証券報告書
「当社は事業展開に際し、高収益体質を目指すために経常利益を増加させることを目標とし、一方で収益性と資本効率を計る尺度としてＲＯＥ（株主資本当期純利益率）を重視しております。」
経常利益の増加を目標とし、収益性・資本効率の指標としてROEを重視する方針を初めて明示。