PlayStation VRを含む新たな家庭用ゲーム市場への期待
FY2017-Q1に初出。33回の記載のうち25回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q3。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに1社。
- FY2026削除有価証券報告書PlayStationやNintendo Switch等の家庭用ゲーム市場の動向は、本ファイリングでは直接記載されていない。
- FY2025前進有価証券報告書
「2025年1月16日には、Nintendo Switchの後継機種「Nintendo Switch 2」の年内発売を予定しているとのアナウンスがあり、盛り上がりが見られます。」
前回の後継機種に関するアナウンス予定から進み、後継機種の名称「Nintendo Switch 2」と年内発売予定が示された。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「また、米国Apple Inc.が同社独自のXR対応ヘッドマウントディスプレイ「Apple Vision Pro」を2024年6月28日に日本でも発売すると発表しました。」
XR対応ヘッドマウントディスプレイ「Apple Vision Pro」の日本発売発表という市場動向を開示。 - FY2025-Q1前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、任天堂のゲーム機「Nintendo Switch」シリーズの国内累計販売台数が3,334万台を突破し、国内のゲーム機販売台数では歴代1位の記録となりました。また今期中にNintendo Switchの後継機種に関するアナウンスを行うことが発表されました。これは2015年3月にNintendo Switchの存在が発表されて以来、9年ぶりのアナウンスとなります。一方で、大手ゲームパブリッシャーが巨額の特別損失を計上する見込みが発表されました。」
Nintendo Switchの国内累計販売台数3,334万台突破と後継機種の今期中のアナウンス予定を開示する一方、大手ゲームパブリッシャーの巨額特別損失見込みにも言及。 - FY2024前進有価証券報告書
「2023年9月21日~24日に幕張メッセで開催された「東京ゲームショウ2023」の総来場者数が24万3,238人と、前年の13万8,192人より76%増と大幅に回復し、これはコロナ禍前の2019年対比で9割超えと、ほぼ通常モードに戻り活況を呈しています。」
東京ゲームショウの来場者数が前年比76%増となり、コロナ禍前の9割超まで回復したという市場実績を開示。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、PlayStation5用リモートプレイ専用機「PlayStation Portal リモートプレーヤー」やPlayStation5の新モデルが発表されたり、2023年9月には東京ゲームショウが幕張メッセで開催されるなど、活況を取り戻しつつあります。」
PlayStation PortalおよびPlayStation5新モデルの発表、東京ゲームショウの開催を通じ、エンタテインメント業界が活況を取り戻しつつあるとの市場動向を記載。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、大型買収が話題になるなど、活況ぶりが伝えられております。」
エンタテインメント業界について、大型買収が話題となる市場の活況を新たに記載。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「ソニー・インタラクティブエンタテインメントのPlayStation5の供給改善とハードウェアおよびソフトウェア販売の好調ぶりが伝えられています。」
PlayStation5について、従来の供給制約から供給改善とハードウェア・ソフトウェア販売の好調へ市場状況が進展。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、2022年9月に3年ぶりに東京ゲームショウが幕張メッセで開催されるなど、徐々にコロナ前の状況に戻りつつあります。また大手ゲーム会社における好調ぶりが伝えられております。」
東京ゲームショウが3年ぶりに開催され、エンタテインメント業界がコロナ前の状況へ戻りつつあるとの具体的な市場進展を記載。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、大型ゲームタイトルにおける好調ぶりが伝えられております。」
エンタテインメント業界で大型ゲームタイトルが好調との市場認識を記載。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「結果、ロシアへの制裁によるゲーム会社の損失は34億ドルとの試算も報道されました。しかしながら、全体としては好調ぶりが伝えられています。」
ロシア制裁による市場影響を挙げつつ、エンタテインメント業界全体は好調との認識を記載。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、株式会社ソニー・インタラクティブエンタテインメントのプレイステーション5が累計販売台数1,000万台を歴代最速で達成したことや、その他の一部のゲームソフトにおいても好調ぶりが伝えられています。」
プレイステーション5について、累計販売台数1,000万台を歴代最速で達成したとの市場実績を開示。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、新型コロナウイルス感染症による「巣ごもり需要」の影響もあり、プレイステーション5をはじめソニーのゲーム部門の好調ぶりが伝えられています。しかし、毎年秋に開催される「東京ゲームショウ」は昨年に続き新型コロナウイルス感染症の影響により今年もオンラインで開催されることが発表されました。」
巣ごもり需要を背景とするソニーのゲーム部門の好調と、東京ゲームショウのオンライン開催継続という市場動向を記載。 - FY2021前進有価証券報告書
「また、次世代機であるプレイステーション5やXbox Series X|Sが発売され話題となりました。」
前回まで発表段階だった次世代家庭用ゲーム機について、発売という具体的な進展を記載。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「また、11月には次世代機であるプレイステーション5やXbox Series X|Sが発売され、話題となっています。」
次世代家庭用ゲーム機の発売という具体的な市場進展を記載。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましても、新型コロナウイルス感染症が流行するなか、在宅で過ごす時間が増えたことにより、任天堂の「あつまれどうぶつの森」やスクウェア・エニックスの「FINAL FANTASY VII REMAKE」などのゲームコンテンツの売上が好調な動きをみせています。また、アメリカにおきましても2020年第2四半期ゲーム業界の総消費支出が1兆円越えの過去最高額を記録しました。」
在宅時間の増加を背景とするゲームコンテンツの好調と、米国ゲーム業界の総消費支出が過去最高額となったことを開示。 - FY2021-Q1感染症による供給・審査停滞と在宅需要増加有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましても、新型コロナウィルス感染症の影響により、任天堂の「Nintendo Switch」本体およびJoy-Conなどの周辺機器他の生産および出荷の遅延が発表されました。また、国内ゲームレーティング機構CEROが政府の新型コロナウィルスに関する緊急事態宣言を受けて約1か月にわたり業務休止の対応をとりました。しかしながら、新型コロナウィルス感染症による在宅時間が大幅に増えた影響で、ゲームのプレイ時間は大幅に増加していると話題になりました。」
新型コロナウイルス感染症によりゲーム機器の生産・出荷とレーティング業務が停滞する一方、在宅時間増加に伴うゲームプレイ時間の増加も記載。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界では、家庭用ハードでは、クラウド上で提供されるゲームプラットフォームに話題が集まっています。」
クラウド型ゲームプラットフォームへの注目を市場動向として継続記載。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきまして、家庭用ハードでは、新型の家庭用ゲーム機やクラウド上で提供されるゲームプラットフォームが相次いで発表されました。」
新型家庭用ゲーム機およびクラウド型ゲームプラットフォームの発表が続いているとの市場認識を再掲。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「ソニーの「プレイステーション5」、Googleの「Stadia」に続いて、マイクロソフトが新型ゲーム機「Project Scarlett」を発表しました。いずれのプラットフォームについても詳細は明らかになっていないものの、今後に対する期待感から業界全体がにわかに活気づいております。」
PlayStation 5、Stadiaに続きProject Scarlettが発表され、新型プラットフォームへの期待から業界が活気づいていると記載。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、Googleがクラウド方式の新しいゲームプラットフォーム「Stadia」を、ソニーが「プレイステーション4」の次世代機の開発を進めていることがそれぞれ明らかとなり、今後の展開に注目が集まっております。AR・VR分野におきましては、「Nintendo Switch」を使って自宅で手軽にVR体験が出来るキットが発売され、人気を博しました。」
クラウド型ゲームプラットフォーム「Stadia」やPS4次世代機の開発が明らかになり、Nintendo Switch向け家庭用VRキットの発売・人気化も記載。市場動向の具体化が進んだ。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界では、家庭用ゲーム機「Nintendo Switch」「プレイステーション4」の販売がいずれも好調に推移しております。スマートフォンアプリをはじめとするオンラインゲーム分野におきましては、平成29年に1兆円を超えた市場規模がなお拡大を続けております。また、eスポーツの分野におきましては、国内外で大小様々な規模の大会が行われるなど活況を呈しました。」
Nintendo Switch・PS4の販売好調、オンラインゲーム市場の1兆円超からの拡大継続、eスポーツ大会の活況をまとめて記載。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきまして、VR(仮想現実)分野では、複数の有名企業が自社のイメージキャラクターとしてVTuber(バーチャルYouTuber)をデビューさせ、話題を集めております。」
AR・VR関連の市場動向として、複数の有名企業によるVTuberのデビューと話題化を記載。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界では、AR(拡張現実)およびVR(仮想現実)の分野におきましてバーチャルアイドルが話題になりました。」
AR・VR分野でバーチャルアイドルが話題となった市場動向を記載。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「家庭用ゲーム機では「Nintendo Switch」の累計販売台数が続伸し1,500万台を超えました。」
「Nintendo Switch」の累計販売台数が1,500万台を超えたとの市場実績を開示。 - FY2018前進有価証券報告書
「家庭用ハードにおきまして平成29年3月に発売された「Nintendo Switch」の全世界における累計販売台数が同年12月に1,000万台を突破し国内では品薄が続いた一方で、発売から4年以上が経過している「プレイステーション4」も勢いは衰えず同時期に累計販売台数が7,000万台を超えております。これらのハードと対応するソフトが市場全体を牽引した結果、家庭用ハードと家庭用ソフトの両方において前年の市場規模を上回りました。VR(仮想現実)分野では、各地で期間限定のイベントが開催されたり、ゲームセンターや商業施設内に体験施設が常設されるなど、身近なものとして定着しつつあります。」
Nintendo Switchの累計販売1,000万台、PS4の累計販売7,000万台を開示。家庭用ハード・ソフト市場の前年超えとVR体験施設の定着も記載。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきまして、家庭用ハードでは、発売から半年が経過してもなお「Nintendo Switch」の人気が根強いほか、新型ゲーム機「Xbox One X」が平成29年11月に発売され、注目が集まっております。家庭用ソフトでは、人気シリーズの最新作がミリオンセラーを記録しました。VR(仮想現実)分野におきましては、大都市を中心に気軽にVRの世界を体験することができる常設の施設ができ、活況を呈しました。」
Nintendo Switchの人気継続、Xbox One Xの発売、VR常設施設の展開を記載し、家庭用ゲーム・VR市場の具体的な進展を示した。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、家庭用ハードでは、「プレイステーション4」の全世界における累計実売台数が6,000万台を超えており、発売から好調な滑り出しを見せた「Nintendo Switch」、北米地域における発売時期が公表された新型ゲーム機「Ⅹbox One X」とともに、人気シリーズの最新作を含め、今後のソフト展開に期待が寄せられております。」
PS4の累計実売台数が6,000万台を超え、Nintendo Switchの好調な滑り出しとXbox One Xの北米発売時期公表を記載。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきましては、家庭用ゲーム市場では、新型ゲーム機「Nintendo Switch」が発売され好調な立ち上がりを記録し、昨年11月に発売された「Ⅹbox One S」とともに今後のソフト展開に注目が集まっております。また、スマートフォン向けゲームアプリをはじめとするオンラインゲーム市場では、市場の成熟にともない拡大の勢いが一服するとともに、開発費や宣伝広告費が高騰を続けた結果、有力タイトルによる寡占化が進んでおります。AR(拡張現実)およびVR(仮想現実)の分野では、各地で体験施設が開設されたりライブが行われたりした他、医療、観光や製造業といったエンタテインメント以外の分野においても利活用が検討されております。」
Nintendo Switchの発売・好調な立ち上がりに加え、AR・VRの体験施設やライブ、医療・観光・製造業での利活用検討を記載し、市場動向の記述が進展。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループに関連するエンタテインメント業界におきまして、家庭用ハードでは、新型ゲーム機「Nintendo Switch」が平成29年3月3日に発売されております。また、「プレイステーション4」の全世界における累計実売台数が5,000万台を突破しております。周辺機器では、平成28年が「VR(Virtual Reality=仮想現実)元年」と呼ばれるほどにVR対応の機器が複数発売され、今後の市場拡大に期待が集まっております。」
PS4の累計実売台数5,000万台突破、Nintendo Switchの発売、複数のVR対応機器の発売を記載し、家庭用ゲーム・VR市場の具体的な進展を示した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「当社に関連するゲーム業界におきましては、据え置き型ゲーム機と携帯型ゲーム機の特徴を併せ持つ新型ハード「Nintendo Switch」や、高忠実度VR(仮想現実)および4Kゲームに対応した新型ハード「Project Scorpio(開発コードネーム)」が発表されております。また、プレイステーション4用として平成28年10月に発売され、対応ソフトが続々とリリースされている周辺機器「PlayStation VR」とともに、今後の展開に注目が集まっております。」
PlayStation VRが平成28年10月に発売され、対応ソフトが続々とリリースされている状況に進展。Nintendo SwitchおよびProject Scorpioの発表も記載。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「家庭用ゲーム市場におきまして「プレイステーション4」が引き続き好調に販売台数を重ね、全世界における累計実売台数が4,000万台を突破しております。また、VR(仮想現実)を体験することができる周辺機器「PlayStation VR」が発売を10月に控える中、新型ゲーム機「ニンテンドーNX」が発表され、市場規模の拡大に期待が集まっております。」
PlayStation VRの10月発売予定に加え、PS4の累計実売4,000万台突破とニンテンドーNXの発表を記載。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「プレイステーション4向けバーチャルリアリティシステム「PlayStation VR」が平成28年10月より発売されることが発表され、幅広いジャンルのゲームソフトウェアメーカーおよびツール・ミドルウェアメーカーが参入を表明するなど、今後の動向に期待が集まっております。」
発売予定時期、メーカー参入、業界の期待を市場環境の事実として記載。