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ユークス(4334)・リスク対処

2K Sports,Inc.への取引依存

FY2017に初出。13回の記載のうち8回が「対処」で、最初の「対処」はFY2019。直近の記載はFY2026。

13記載
10年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2017 – FY2018対処FY2019 – FY20262017: 220172018: 320182019: 120192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 120252026: 1
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特定主要顧客への売上集中・依存196社が書いているテーマ・逆風205社・追い風1社

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。76社中12社が悪化側に。

直近の記載が「対処」なのは、ほかに39社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの206件の変遷のうち、比べているのは200件です。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026対処有価証券報告書

    「相手先 前連結会計年度 当連結会計年度 株式会社セガ 44,504 1.4 716,047 16.7 アークシステムワークス株式会社 393,117 12.1 98,902 2.3 アイレムソフトウェアエンジニアリング株式会社 353,206 10.8 372,829 8.7」

    2K Sports,Inc.は主要顧客として記載されず、株式会社セガ、アイレムソフトウェアエンジニアリング等へ顧客構成が分散している。
  2. FY2025対処有価証券報告書

    「All Elite Wrestling, LLC 682,159 16.7 32,271 1.0」「アークシステムワークス株式会社 393,117 12.1」「アイレムソフトウェアエンジニアリング株式会社 353,206 10.8」

    AEW向け売上割合は前年度の16.7%から1.0%へ低下し、2K Sportsも主要顧客として記載されていない。アークシステムワークス、アイレムソフトウェアエンジニアリング等、顧客構成の分散が示された。
  3. FY2024対処有価証券報告書

    「2K Sports,Inc.(本社:米国ニューヨーク州)と開発契約書を締結。(2023年12月に契約終了。)」「All Elite Wrestling, LLC 682,159 16.7」

    2K Sportsとの開発契約が2023年12月に終了したことを明示。主要顧客はAEW向けが682,159千円、売上割合16.7%となり、従来の2K Sportsへの集中から顧客構成が変化。
  4. FY2023対処有価証券報告書

    「All Elite Wrestling, LLC 1,159,042 27.0 クリプトン・フューチャー・メディア㈱ 481,227 11.2」

    AEW向け売上比率は前年度の35.9%から27.0%へ低下し、クリプトン・フューチャー・メディア㈱向け売上も11.2%を占める構成となった。2K Sports,Inc.は主要顧客の記載対象に含まれていない。
  5. FY2022対処有価証券報告書

    「All Elite Wrestling, LLC 1,305,643 35.9」

    AEW向け売上高が1,305,643千円、全売上高の35.9%を占める一方、2K Sports,Inc.は主要顧客の記載対象から外れており、2K Sportsへの取引集中からAEW等への構成変化が示された。
  6. FY2021対処有価証券報告書

    「㈱ディースリー・パブリッシャー 414,000 15.6 ㈱SANKYO 300,972 11.4 All Elite Wrestling, LLC 265,530 10.0 2K Sports,Inc. 18,672 0.7」

    2K Sports,Inc.向け売上割合が前年度の11.4%から0.7%へ低下し、同社への取引集中度がさらに低下。一方、AEW向け売上が10.0%を占めた。
  7. FY2020対処有価証券報告書

    「㈱ディースリー・パブリッシャー 735,705 18.7」「㈱三洋物産 487,500 12.4」「㈱SANKYO 470,524 12.0」「2K Sports,Inc. 448,164 11.4」

    2K Sports,Inc.向け売上高の割合が前年度の55.8%から11.4%へ低下し、取引集中度が大きく低下。
  8. FY2019対処有価証券報告書

    「2K Sports,Inc. 2,164,085 55.8」

    2K Sports,Inc.向け売上高は2,164,085千円で、全売上高に占める割合は55.8%。前年度の62.4%から集中度は低下したが、依然として最大の販売先である。
  9. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、取引先である2K Sports,Inc.(本社:米国ニューヨーク州)と「ソースコードライセンス契約書(平成30年9月7日締結)」を締結しております。」

    2K Sports,Inc.とのソースコードライセンス契約を改めて記載。取引依存度の新たな数値や影響は示されていない。
  10. FY2019-Q2再定義有価証券報告書

    「今回のソースコードライセンス契約の締結により、2K Sportsは、当社にライセンス料を支払うことにより、対象ソフトウェアを使用して全世界向けにゲームソフトの開発および販売が可能となります。また、今回の契約によって、2K Sportsからの受託金額は減少する見込みであります。」

    2K Sportsとの関係について、受託開発中心の取引に加えて、ソースコードの全世界ライセンスとロイヤリティ収入の関係へ展開する契約を開示。受託金額は減少する見込みと説明。
  11. FY2018再掲有価証券報告書

    「同社への売上高が全売上高に占める割合は、当連結会計年度におきましては62.4%となっております。最大のヒット商品が同社向けのタイトルであることから、当社グループの売上高は同社との取引関係に大きく影響を受けます。」

    2K Sports,Inc.向け売上比率は62.4%と引き続き高く、同社との取引関係への依存を継続開示。
  12. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「当社は、取引先である2K Sports,Inc.(本社:米国ニューヨーク州)と「開発契約書(平成29年10月31日締結)」を締結しております。」

    2K Sports,Inc.との新たな開発契約を開示し、同社との取引関係の継続を確認。取引依存度そのものの数値変更は示されていない。
  13. FY2017初出有価証券報告書

    「当社グループは、代表作であるWWEゲームシリーズのゲームソフトの受託制作を2K Sports,Inc.から受けております。同社への売上高が全売上高に占める割合は、当連結会計年度におきましては62.7%となっております。最大のヒット商品が同社向けのタイトルであることから、当社グループの売上高は同社との取引関係に大きく影響を受けます。」

    2K Sports,Inc.向け売上高が全売上高の62.7%を占める取引集中をリスクとして初めて明示。
一緒に動いた変遷

「知的財産のマルチユース展開とブランド・収益基盤強化」は、この変遷が動いた13回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

864444★123456
  1. ★この変遷
  2. 1知的財産のマルチユース展開とブランド・収益基盤強化8回
  3. 2海外向け受託ゲームソフトの展開6回
  4. 3受注制作ソフトウェアの損失見込み4回
  5. 4PlayStation VRを含む新たな家庭用ゲーム市場への期待4回
  6. 5海外売上への高依存4回
  7. 6取締役・監査役・執行役員への新株予約権付与4回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
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報道
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