海外売上への高依存
FY2017に初出。10回の記載のうち4回が「対処」で、最初の「対処」はFY2020。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。62社中29社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに7社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。」
国内顧客向け売上高が90％超である状態を再掲し、海外売上への依存度が低い構成を継続開示。 - FY2025対処有価証券報告書
「本邦の外部顧客への売上高が連結損益計算書の売上高の90％を超えるため、記載を省略しております。」
前年度に海外売上比率が約22.1％であったのに対し、当年度は国内顧客向け売上が90％超となり、海外売上への依存度がさらに低下した。 - FY2024対処有価証券報告書
「日本 3,183,845 米国 903,247 合計 4,087,093」
海外売上は903,247千円で、連結売上高に占める割合は約22.1％。前年度の海外売上約30.9％から構成比が低下。 - FY2023対処有価証券報告書
「日本 2,972,994 米国 1,296,293 その他 30,559 合計 4,299,846」
海外売上は1,326,852千円で、連結売上高に占める比率は約30.9％。前年度の海外売上1,515,306千円・約41.7％から構成比が低下。 - FY2022海外売上構成の変化有価証券報告書
「日本 2,117,179 米国 1,309,422 その他 205,884 合計 3,632,485」
海外売上は1,515,306千円となり、前年度の437,842千円から増加。連結売上高に占める海外売上比率も前年度より上昇した。 - FY2021海外売上構成の変化有価証券報告書
「日本 2,212,336 米国 286,002 その他 151,840 合計 2,650,178」
海外売上は米国286,002千円、その他151,840千円。海外売上の絶対額は前年度から減少した一方、連結売上高に占める比率は前年度より上昇した。 - FY2020対処有価証券報告書
「日本 3,476,835 米国 451,595 その他 115 合計 3,928,546」
海外売上は米国451,595千円・その他115千円となり、前年度の米国2,264,847千円を大きく下回った。海外売上への依存度が低下した構成を開示。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループは、従来からグローバルな開発・販売活動を展開しており、海外に対する売上高が全売上高に占める割合は非常に高いものとなっております。そのうち外貨建取引については為替相場変動の影響を受けるため、今後の取引状況および為替相場の動向により、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
海外売上への高依存と外貨建取引に伴う為替影響の可能性を再掲。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、従来からグローバルな開発・販売活動を展開しており、海外に対する売上高が全売上高に占める割合は非常に高いものとなっております。そのうち外貨建取引については為替相場変動の影響を受けるため、今後の取引状況および為替相場の動向により、当社グループの業績が影響を受ける可能性があります。」
海外売上への高依存と、外貨建取引を通じた為替影響を引き続きリスクとして記載。 - FY2017初出有価証券報告書
「当社グループは、従来からグローバルな開発・販売活動を展開しており、海外に対する売上高が全売上高に占める割合は非常に高いものとなっております。」
グローバルな開発・販売活動に伴う海外売上への依存を独立したリスクとして記載。