営業損失・親会社所有者帰属当期損失への転落
FY2019に初出。23回の記載のうち8回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2020。直近の記載は2026-08-14。
電通グループがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より3年遅い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。87社中28社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに49社。
- 2026-08-14その他決算
「営業利益は838億69百万円(前年同期は営業損失365億45百万円)、親会社の所有者に帰属する中間利益は462億77百万円(前年同期は中間損失736億47百万円)となりました。」
前年同期の営業損失及び親会社所有者帰属中間損失から、営業利益及び中間利益へ転じた。電通銀座ビルの譲渡益などが要因として示された。 - FY2026-H1営業利益・親会社帰属中間利益の黒字転換有価証券報告書
「また、第1四半期に電通銀座ビルの譲渡益を計上したことなどにより、営業利益は838億69百万円(前年同期は営業損失365億45百万円)、親会社の所有者に帰属する中間利益は462億77百万円(前年同期は中間損失736億47百万円)となりました。」
前年同期の営業損失365億45百万円、親会社所有者帰属中間損失736億47百万円から、営業利益838億69百万円、親会社所有者帰属中間利益462億77百万円へ転じた。電通銀座ビルの譲渡益などが要因として示されている。 - FY2025営業損失・親会社帰属当期損失の拡大有価証券報告書
「また、減損損失の計上などにより営業損失は2,892億12百万円(前期は営業損失1,249億92百万円)、親会社の所有者に帰属する当期損失は3,276億1百万円(前期は当期損失1,921億72百万円)となりました。」
減損損失の計上等により、営業損失は前期の1,249億92百万円から2,892億12百万円へ拡大し、親会社所有者帰属当期損失は3,276億01百万円となった。 - FY2025-H1悪化有価証券報告書
「また、減損損失の計上などにより、営業損失は365億45百万円(前年同期は営業利益257億30百万円)、親会社の所有者に帰属する中間損失は736億47百万円(前年同期は中間利益55億64百万円)となりました。」
減損損失の計上などにより、営業利益は前年同期の257億30百万円の利益から365億45百万円の営業損失へ転じ、親会社所有者帰属中間利益も736億47百万円の損失となった。 - FY2024悪化有価証券報告書
「一方、第4四半期に海外事業で210,162百万円ののれんの減損損失を計上したため、営業損失124,992百万円(前期は営業利益45,312百万円)、親会社の所有者に帰属する当期損失192,172百万円(前期は当期損失10,714百万円)となりました。」
海外事業ののれん減損等により、営業利益は前期の利益から1,249億92百万円の営業損失へ転じ、親会社所有者帰属当期損失も1,921億72百万円となった。 - FY2024-H1営業利益増・親会社帰属中間利益減有価証券報告書
「営業利益は同19.9%増、金融収益の反動減などにより親会社の所有者に帰属する調整後中間利益は同4.9%減、親会社の所有者に帰属する中間利益は同63.7%減となりました。」
営業利益は前年同期比19.9%増となった一方、親会社所有者帰属中間利益は63.7%減となり、報告ベースの利益回復は一様ではなかった。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は25,778百万円、14,489百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は11,878百万円、5,554百万円となりました。」
営業利益は前年同期比43.8%減、親会社所有者帰属四半期利益は53.2%減となり、報告ベースの業績悪化が続いた。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「調整後営業利益は同26.2%減、オペレーティング・マージンは同460bps減、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は同41.5%減、営業利益は同47.1%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同62.4%減となりました。」
前年同期比で営業利益は47.1%減、親会社所有者帰属四半期利益は62.4%減となった。調整後ベースでも減益となり、報告ベースの業績悪化が続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は66,790百万円、21,459百万円、親会社の所有者に帰属する四半期(当期)利益は42,483百万円、15,321百万円となりました。」「営業利益又は損失(△) 26,068 △4,318」
第2四半期累計の営業利益は前年同期比67.9%減、親会社所有者帰属四半期利益は63.9%減となった。第2四半期会計期間単独では営業損失43億18百万円となり、報告ベースの業績悪化が明確になった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「制度会計上の営業利益と親会社の所有者に帰属する当期利益は、前期に計上した固定資産売却益の反動や当期に計上した減損損失等により、それぞれ前期比△51.4%、△44.8%となりました。」
固定資産売却益の反動や減損損失等により、制度会計上の営業利益は前期比51.4%減、親会社所有者帰属当期利益は44.8%減となった。 - FY2022-Q3営業利益・親会社帰属利益の減少有価証券報告書
「固定資産除売却益の減少などにより、営業利益は同56.8%減、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同42.6%減となりました。」
固定資産除売却益の減少や減損損失等により、営業利益は前年同期比56.8%減、親会社所有者帰属四半期利益は42.6%減となった。 - FY2022-Q2営業利益減・親会社帰属利益増有価証券報告書
「減損損失や構造改革費用の計上などにより、営業利益は同20.8%減となりましたが、金融収益の増加などにより親会社の所有者に帰属する四半期利益は同17.7%増となりました。」
減損損失や構造改革費用により営業利益は前年同期比20.8%減となった一方、金融収益の増加などにより親会社所有者帰属四半期利益は17.7%増となった。調整後ベースでは利益改善が続いている。 - FY2022-Q1営業利益・親会社帰属利益の回復継続有価証券報告書
「固定資産売却益の計上などにより、営業利益は同41.3%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同4.9倍となりました。」
営業利益は前年同期比41.3%増、親会社所有者帰属四半期利益は前年同期の48億85百万円から239億03百万円へ増加し、報告ベースの利益回復が続いた。 - FY2021-Q3営業利益・親会社帰属利益の大幅回復有価証券報告書
「固定資産売却益の計上もあって営業利益は同11.5倍、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同9.9倍となりました。」
固定資産売却益の計上により、営業利益は前年同期比11.5倍、親会社所有者帰属四半期利益は9.9倍となり、前年同期の損失を含む低水準からの回復が続いた。 - FY2021-Q2営業利益・親会社帰属利益の回復継続有価証券報告書
「固定資産売却益の計上もあって営業利益は同193.5%増、親会社の所有者に帰属する四半期利益は同128.6%増となりました。」
固定資産売却益の計上もあり、営業利益は前年同期比193.5%増、親会社所有者帰属四半期利益は128.6%増となり、前年同期から利益回復が続いた。 - FY2021-Q1四半期利益の減少有価証券報告書
「営業利益は24,694百万円、28,811百万円、親会社の所有者に帰属する四半期利益は15,356百万円、4,885百万円となりました。」
前年同期に続き営業利益・親会社所有者帰属利益は黒字だったが、条件付対価に係る公正価値変動額などにより、親会社所有者帰属四半期利益は前年同期比68.2%減となった。 - FY2020悪化有価証券報告書
「その結果、営業損失は、前期の33億58百万円から1,372億67百万円損失が拡大し、1,406億25百万円となりました。」
海外事業ののれん減損や構造改革費用などにより、営業損失は前期の33億58百万円から1,406億25百万円へ拡大し、親会社所有者帰属当期損失も1,595億96百万円となった。 - FY2020-Q3第3四半期会計期間の営業損失有価証券報告書
「事業構造改革費用の計上などにより営業利益は185億3百万円(同50.1%減)となりましたが、条件付対価に係る公正価値変動額の増加などにより、親会社の所有者に帰属する四半期利益は102億86百万円(同116.9%増)と前年同期を上回りました。」
第3四半期連結累計期間では営業利益は185億03百万円の利益となったが、第3四半期連結会計期間単独では事業構造改革費用の計上により営業損失102億41百万円となった。 - FY2020-Q2営業利益・親会社帰属利益の回復継続有価証券報告書
「条件付対価に係る公正価値変動額の増加などにより、親会社の所有者に帰属する四半期利益は157億95百万円(前年同期は四半期損失12億75百万円)となりました。」
累計の営業利益は287億45百万円となり、親会社所有者帰属四半期利益も前年同期の損失から157億95百万円の利益へ転じた状態が続いた。 - FY2020-Q1営業利益・親会社所有者帰属利益への回復有価証券報告書
「営業利益は246億94百万円(前年同期比165.7%増)、親会社の所有者に帰属する調整後四半期利益は203億58百万円(同62.2%増)となりました。条件付対価に係る公正価値変動額の増加などにより、親会社の所有者に帰属する四半期利益は153億56百万円(前年同期は四半期損失25億83百万円)となりました。」
前年同期の営業利益から営業利益がさらに増加し、親会社所有者帰属利益も前年同期の損失から利益へ転じた。 - FY2019初出有価証券報告書
「これらの結果、当連結会計年度における営業損失は33億58百万円(前連結会計年度は営業利益1,116億38百万円)となりました。」
APAC地域ののれん減損や海外構造改革費用等により、営業利益が営業損失に、親会社所有者帰属当期利益が当期損失に転じた。