電通グループ中期CSR計画2020
FY2016に初出。8回の記載のうち3回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2019。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再定義有価証券報告書
「2025年６月、変化する社会情勢を見据えたより強固な経営基盤構築を目的に、当社グループは「2030サステナビリティ戦略」を経営方針B2B2Sの実行プランと位置付けた「2030価値創造戦略」に改訂し、①インテグリティ、②ピープル＆カルチャー、③イノベーション、④環境、の４つをマテリアリティとしました。」
従来の「2030サステナビリティ戦略」を「2030価値創造戦略」に改訂し、マテリアリティをインテグリティ、ピープル＆カルチャー、イノベーション、環境の4項目に再整理した。 - FY2024再定義有価証券報告書
「2024年、新たにアップデートした「2030サステナビリティ戦略」では、「PEOPLE：私たち一人ひとりがもつ力の最大化」「PLANET：地球環境と社会の持続可能性」「INNOVATION：新しいアイデアやソリューションの創造」の３つの重点領域にわたって、①企業倫理とコンプライアンス / データセキュリティ、②DEI、③人的資本の開発、④気候変動へのアクション、⑤イノベーションに導くリーダーシップの５つの取り組むべき重要課題（マテリアリティ）を特定いたしました。」
CSR・ESG目標の開示から、2030サステナビリティ戦略としてPEOPLE、PLANET、INNOVATIONの3重点領域と5つのマテリアリティを軸に、KPI・アクションプランを管理する枠組みへ再整理した。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「当社グループでは、GHGプロトコルのスコープ１－３において2040年までにGHG排出量ネットゼロ、2030年までに同じくスコープ１－３のGHG排出量を2019年比で46％削減することを目標としています。」
2030年までの46％削減目標に加え、2040年までのスコープ1～3ネットゼロ目標を掲げ、2024年度中に国内事業を含むグループ全体へSBTi認定を拡大する方針を示した。2023年のスコープ1＋2は基準年比46.2％減となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「2022年度のCO2排出量の、2021年度との増減比（Scope1&2のみの2023年2月時点速報値）は以下の通りであります。・当社グループ全体 △32％」「2022年12月末時点における当社グループにおける女性管理職の比率は以下のとおりであります。・当社グループ全体：19.0％」「当社グループ全体 68（2021年度スコア68）」
2030年度のESG目標に対する2022年度の実績を開示し、グループ全体のCO2排出量は前年比32％減、女性管理職比率は19.0％、従業員エンゲージメントスコアは68となった。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「2030年までにCO2排出量を46%削減、2030年までに再生可能エネルギー使用率100％を達成など、複数の目標とアクションプランを設定」
従来のCSR・ESGの位置づけから、2030年のCO2排出量46％削減、再生可能エネルギー使用率100％など、期限と数値を伴うESG目標へ拡張した。 - FY2019再定義有価証券報告書
「生活者に持続可能性のある消費行動を促すとともに、責任あるコミュニケーションを実践するなど、「ESG（環境、社会、ガバナンス）」の観点を重視して企業経営にあたることは必要不可欠であり、また、「持続可能な開発目標」（Sustainable Development Goals: SDGs）への実現にも貢献できるものと捉えています。」
従来のCSR計画の進捗から、環境・社会・ガバナンスを重視し、SDGsへの貢献を含む企業経営上の重要課題として位置づける表現へ広がった。 - FY2018前進有価証券報告書
「当期は中期CSR計画のアップデートを実施いたしました。人権の尊重や環境負荷の低減などを中心に当社グループとして重要なCSR課題を選定し、継続的に進捗状況をモニタリングしていくことを計画しています。」
中期CSR計画をアップデートし、人権・環境負荷低減等の重要CSR課題を選定して継続的にモニタリングする計画を示した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは2015年に策定した「電通グループ中期CSR計画2020」に基づき、環境保全をはじめとした４つの重点領域で、2020年をターゲットにした活動を推進しています。」
「電通グループ中期CSR計画2020」に基づき、環境保全を含む4つの重点領域で2020年をターゲットとする活動を推進している。