国内事業の成長
FY2016-Q2に初出。39回の記載のうち11回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021-Q3。直近の記載は2026-08-14。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「インターネット広告やテレビ広告をはじめとするマーケティング事業、デジタル・トランスフォーメーション（DX）、ビジネス・トランスフォーメーション（BX）、スポーツ＆エンターテインメント（SP&E）が成長し、売上総利益のオーガニック成長率は5.0％となりました。」
日本はインターネット広告、テレビ広告、DX、BX、SP&Eが成長し、売上総利益のオーガニック成長率は5.0％となった。CARTA HOLDINGSの持分法適用会社化により売上総利益は前年同期比0.3％減となったが、調整後営業利益は上半期として過去最高を更新し、マージンも改善した。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの売上総利益の約４割を占める日本においては11四半期連続の成長を実現できています。」
日本事業は11四半期連続で成長し、売上総利益は5年連続、調整後営業利益は2年連続で過去最高を維持した。2025年度の売上総利益は4,955億92百万円、オーガニック成長率は6.2％、調整後営業利益は1,211億5百万円となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「インターネット広告をはじめとするマーケティング事業、ビジネス・トランスフォーメーション（BX）、デジタル・トランスフォーメーション（DX）、スポーツ＆エンターテインメント（SP&E）が成長し、売上総利益のオーガニック成長率は5.3％、売上総利益は2,367億８百万円（前年同期比5.3％増）となりました。人員増強による人件費の増加はあったものの、トップラインの伸長などにより、調整後営業利益は583億28百万（同18.8％増）、オペレーティング・マージンは24.6％（前年同期は21.8％）となりました。」
日本事業はオーガニック成長率5.3％、売上総利益5.3％増、調整後営業利益18.8％増、オペレーティング・マージン24.6％となり、前年同期から増収増益・利益率改善となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「テレビ広告やインターネット広告をはじめとする広告事業の成長、BX・DX領域の成長などにより、売上総利益のオーガニック成長率は4.0％、売上総利益は4,667億46百万円（前期比4.0％増）と４年連続で過去最高を更新しました。」
日本事業はオーガニック成長率、売上総利益、調整後営業利益、オペレーティング・マージンのいずれも改善し、売上総利益と調整後営業利益は過去最高となった。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「インターネット広告の成長がけん引し広告事業が回復基調に戻り、売上総利益のオーガニック成長率は2.1％、売上総利益は2,247億46百万円（前年同期比2.1％増）、人員増による人件費の増加などにより調整後営業利益は491億５百万円（同1.2％増）となりましたが、オペレーティング・マージンは21.8％（前年同期は22.0％）となりました。」
日本はインターネット広告の成長により、売上総利益のオーガニック成長率2.1％、売上総利益2.1％増、調整後営業利益1.2％増となった。一方、人員増による人件費増加によりオペレーティング・マージンは22.0％から21.8％へ低下した。 - FY2024-Q1日本の増収増益・マージン小幅低下有価証券報告書
「インターネット広告の成長がけん引し広告事業が回復基調に戻り、売上総利益のオーガニック成長率は2.4％、売上総利益は1,229億51百万円（前年同期比2.3％増）となりました。人員増による人件費の増加などにより、調整後営業利益は339億10百万円（同0.4％増）、オペレーティング・マージンは27.6％（前年同期は28.1％）となりました。」
日本はインターネット広告の成長を背景に増収増益となった。一方、人員増による人件費増加によりオペレーティング・マージンは28.1％から27.6％へ低下した。 - FY2023増収・成長率プラスの一方で減益・利益率低下有価証券報告書
「CT&T領域は二桁の成長をとげ好調を維持し、売上総利益のオーガニック成長率は1.6％、売上総利益は4,489億98百万円（前期比1.8％増）で３年連続で過去最高を更新しました。物価上昇及びコロナ禍からの回復に伴う諸経費の増加、人員増等による人件費の増加などにより、調整後営業利益は1,034億40百万円（同2.1％減）、オペレーティング・マージンは23.0％（前期は23.9％）となりました。」
日本の売上総利益は前期比1.8％増、オーガニック成長率は1.6％となった一方、物価上昇や人件費増加等により調整後営業利益は2.1％減、オペレーティング・マージンは23.9％から23.0％へ低下した。 - FY2023-Q3成長率プラス・減益・利益率低下有価証券報告書
「広告市況は軟調に推移しましたが、CT&T（カスタマー・トランスフォーメーション＆テクノロジー）領域は好調を維持し、売上総利益のオーガニック成長率は1.9％、売上総利益は3,270億89百万円（前年同期比2.2％増）となりました。物価上昇及びコロナ禍からの回復に伴う諸経費の増加、人員増等による人件費の増加などにより、調整後営業利益は726億14百万円（同6.1％減）、オペレーティング・マージンは22.2％（前年同期は24.2％）となりました。」
日本セグメントはCT&T領域が好調でオーガニック成長率と売上総利益はプラスを維持した一方、物価上昇、コロナ禍からの回復に伴う諸経費、人員増等による人件費の増加により、調整後営業利益とオペレーティング・マージンが低下した。 - FY2023-Q2国内事業の成長率プラス・減益有価証券報告書
「広告市況は軟調に推移しましたが、CT&T（カスタマー・トランスフォーメーション&テクノロジー）領域は好調を維持し、売上総利益のオーガニック成長率は1.4％、売上総利益は2,201億33百万円（前年同期比1.8％増）となりました。物価上昇及びコロナ禍からの回復に伴う諸経費の増加、子会社による賞与引当方法の変更などにより、調整後営業利益は485億23百万円（同15.0％減）、オペレーティング・マージンは22.0％（前年同期は26.4％）となりました。」
日本はCT&T領域が好調でオーガニック成長率は1.4％となったが、物価上昇やコロナ禍からの回復に伴う諸経費増加等により、調整後営業利益は15.0％減、オペレーティング・マージンは26.4％から22.0％へ低下した。 - FY2023-Q1国内事業のオーガニック成長率マイナス・減益有価証券報告書
「広告市況は軟調に推移しましたが、CT&T領域は好調を維持し、売上総利益のオーガニック成長率は△0.2％、売上総利益は1,196億１百万円（前年同期比0.4％増）となりました。物価上昇及びコロナ禍からの回復に伴う諸経費の増加、子会社による賞与引当方法の変更などにより、調整後営業利益は337億84百万円（同20.9％減）、オペレーティング・マージンは28.2％（前年同期は35.8％）となりました。」
日本の売上総利益は前年同期比0.4％増にとどまり、オーガニック成長率は△0.2％、調整後営業利益は20.9％減、オペレーティング・マージンは35.8％から28.2％へ低下した。 - FY2022通期増収・オーガニック小幅プラス・利益率改善有価証券報告書
「国内事業の売上総利益は4,387億40百万円（前期比5.5％増）、売上総利益のオーガニック成長率は0.4％となりました。増収に加え、コストコントロールの効果により、調整後営業利益は1,056億65百万円（同10.8％増）、オペレーティング・マージンは24.1％（前期は22.9％）となり、前期を上回りました。」
国内事業は通期で売上総利益が5.5％増、オーガニック成長率が0.4％となり、前年の高成長から鈍化したもののプラスを維持した。調整後営業利益は10.8％増、オペレーティング・マージンは22.9％から24.1％へ改善した。 - FY2022-Q3国内事業の成長率マイナス・利益率低下有価証券報告書
「第３四半期連結累計期間の売上総利益のオーガニック成長率は△0.1％となりました。第３四半期連結会計期間のオーガニック成長率は、前年同期の非常に高い成長の反動により△15.1％となりました。㈱セプテーニ・ホールディングスの新規連結もあり、売上総利益は3,189億３百万円（前年同期比4.7％増）となりました。調整後営業利益は773億27百万円（同5.7％減）、オペレーティング・マージンは24.2％（前年同期は26.9％）と前年の反動により前年同期を下回りましたが、想定を上回る結果となりました。」
国内事業の売上総利益は前年同期比で増加したものの、累計オーガニック成長率はマイナスとなり、調整後営業利益とオペレーティング・マージンも前年同期を下回った。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「第２四半期連結累計期間の売上総利益のオーガニック成長率は9.0％となりました。第２四半期連結会計期間においては、サプライチェーンの混乱や原材料不足などの影響により、国内広告市況がやや弱含みに推移しました。こうした環境下、第２四半期会計期間の売上総利益のオーガニック成長率は7.9％となりました。㈱セプテーニ・ホールディングスの新規連結もあり、売上総利益は2,154億21百万円（前年同期比14.6％増）、調整後営業利益は571億13百万円（同32.6％増）、オペレーティング・マージンは26.5％（前年同期は22.9％）とそれぞれ増加しました。」
国内事業は、第2四半期累計のオーガニック成長率が9.0％となり、セプテーニHDの新規連結もあって売上総利益が14.6％増、調整後営業利益が32.6％増、オペレーティング・マージンが26.5％へ改善した。第2四半期会計期間の成長率は7.9％で、サプライチェーン混乱や原材料不足の影響による国内広告市況の弱含みも記載された。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「好調を維持したデジタル領域に加え、テレビ広告やOOHメディアが好調であったことから、売上総利益のオーガニック成長率は10.0％となりました。㈱セプテーニ・ホールディングスの新規連結もあり、売上総利益は1,191億45百万円（同14.9％増）、調整後営業利益は426億99百万円（同25.6％増）、オペレーティング・マージンは35.8％（前年同期は32.8％）となりました。」
国内事業はデジタル領域、テレビ広告、OOHメディアの好調に加え、セプテーニHDの新規連結もあり、売上総利益が前年同期比14.9％増、調整後営業利益が25.6％増、オペレーティング・マージンが32.8％から35.8％へ改善した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「顧客企業のデジタルトランスフォーメーション需要によって好調を維持したデジタルソリューション領域の成長に加え、顧客企業によるテレビを中心としたマス広告出稿の回復、さらに事業変革により強化されている統合ソリューションの提供拡大により、国内事業の売上総利益は3,045億22百万円（前年同期比19.4％増）、売上総利益のオーガニック成長率は18.2％となりました（当第３四半期会計期間のみのオーガニック成長率は49.7％）。また、増収に加え、コストコントロールの効果により、調整後営業利益は820億12百万円（同87.4％増）、オペレーティング・マージンは26.9％（前年同期は17.2％）とそれぞれ増加しました。」
デジタルソリューション領域の成長、テレビを中心としたマス広告出稿の回復、統合ソリューションの提供拡大を背景に、国内事業の売上総利益、オーガニック成長率、調整後営業利益、オペレーティング・マージンがいずれも前年同期を上回った。 - FY2021-Q2国内事業の回復・利益率改善有価証券報告書
「顧客企業によるデジタルトランスフォーメーション需要などによって好調を維持したデジタルソリューション領域に加え、顧客企業によるマス広告出稿の回復、さらに事業変革により強化されている統合ソリューションの提供拡大により、国内事業の売上総利益は1,880億20百万円（前年同期比5.5％増）、売上総利益のオーガニック成長率は4.5％となりました（当第２四半期のみのオーガニック成長率は12.0％）。また、増収に加え、コストコントロールの効果により、調整後営業利益は430億84百万円（同13.1％増）、オペレーティング・マージンは22.9％（前年同期は21.4％）とそれぞれ増加しました。」
国内事業はデジタルソリューション、マス広告出稿の回復、統合ソリューションの提供拡大を背景に、売上総利益とオーガニック成長率がプラスとなり、調整後営業利益とマージンも改善した。 - FY2021-Q1減収抑制・利益率改善有価証券報告書
「この結果、国内事業の売上総利益は1,037億31百万円（同0.0％増）、売上総利益のオーガニック成長率は△0.9％となりました。コストコントロールに努めたことなどにより、調整後営業利益は339億83百万円（同13.0％増）、オペレーティング・マージンは32.8％（前年同期は29.0％）とそれぞれ増加しました。」
国内事業は売上総利益が前年同期並み、オーガニック成長率は△0.9％にとどまった一方、構造改革・コストコントロールにより調整後営業利益は13.0％増、オペレーティング・マージンは29.0％から32.8％へ改善した。 - FY2020コロナ下で減収減益継続有価証券報告書
「その結果、国内事業の売上総利益は3,489億２百万円（同8.3％減）、売上総利益のオーガニック成長率は△8.4％となりました。また、調整後営業利益は627億46百万円（同13.4％減）、オペレーティング・マージンは18.0％（前期は19.1％）と前期を下回りました。」
国内事業はデジタル領域が好調だったものの、コロナ禍によるマス4媒体市場の縮小などにより、売上総利益が前期比8.3％減、調整後営業利益が13.4％減となった。 - FY2020-Q3コロナ下で減収減益幅拡大有価証券報告書
「この結果、国内事業の売上総利益は2,551億円（同7.7％減）、売上総利益のオーガニック成長率は△7.9％となりました。景気の悪化に対応したコストコントロールに努めたものの、調整後営業利益は437億63百万円（同13.3％減）、オペレーティング・マージンは17.2％（前年同期は18.3％）と前年同期を下回りました。」
国内事業は新型コロナウイルス感染症の影響が顕著となり、売上総利益の減少幅が前年同期比7.7％減、オーガニック成長率が△7.9％となった。調整後営業利益も前年同期比13.3％減となり、前四半期から減収減益の影響が拡大した。 - FY2020-Q2コロナ下で減収・利益増有価証券報告書
「国内事業の業務区分別売上高では、マーケティング／プロモーション（前年同期比23.8％増）は前年同期を上回りましたが、テレビ（同11.9％減）、インターネット（同4.9％減）、クリエーティブ（同14.9％減）などは減少しました。特に2020年４月以降、新型コロナウイルス感染症の拡大による悪影響が顕著となりました。この結果、国内事業の売上総利益は1,782億60百万円（同4.4％減）、売上総利益のオーガニック成長率は△4.6％となりました。景気の悪化に対応したコストコントロールに努めたことなどにより、調整後営業利益は380億78百万円（同6.9％増）、オペレーティング・マージンは21.4％（前年同期は19.1％）となりました。」
国内事業は2020年4月以降の感染症影響が顕著となり、売上総利益とオーガニック成長率は減少した。一方、コストコントロールにより調整後営業利益とオペレーティング・マージンは改善した。 - FY2020-Q1国内事業の増収増益・感染症影響は限定的有価証券報告書
「この結果、国内事業の売上総利益は1,037億15百万円（同2.1％増）、売上総利益のオーガニック成長率は2.1％、調整後営業利益は300億69百万円（同22.0％増）、オペレーティング・マージンは29.0％（前年同期は24.3％）となりました。新型コロナウイルス感染症の拡大に伴う国内事業の業績への直接的な影響は、当第１四半期連結累計期間においては、まださほど大きなものとはなっていません。」
国内事業は売上総利益が前年同期比2.1％増、オーガニック成長率も2.1％となり、調整後営業利益は22.0％増、オペレーティング・マージンは24.3％から29.0％へ上昇した。新型コロナウイルス感染症の直接的影響は当四半期にはまだ大きくないと説明している。 - FY2019増収・オーガニック小幅プラス・減益有価証券報告書
「この結果、国内事業の売上総利益は3,803億66百万円（同3.0％増）、売上総利益のオーガニック成長率は0.4％、オーガニック成長の伸び悩みと将来の成長に向けた費用投下などにより、調整後営業利益は724億88百万円（同9.7％減）、オペレーティング・マージンは19.1％（前期は21.7％）となりました。」
国内事業は売上総利益が3.0％増、オーガニック成長率が0.4％となった一方、調整後営業利益は9.7％減、オペレーティング・マージンは21.7％から19.1％へ低下した。 - FY2019-Q3減益継続・オーガニック成長率マイナス幅縮小有価証券報告書
「この結果、国内事業の売上総利益は2,764億44百万円（同1.4％増）、売上総利益のオーガニック成長率は△0.9％、調整後営業利益は505億２百万円（同17.9％減）となりました。」
国内事業の売上総利益は前年同期比1.4％増となった一方、オーガニック成長率は△0.9％、調整後営業利益は17.9％減となった。前四半期に比べオーガニック成長率のマイナス幅は縮小したが、減益は継続している。 - FY2019-Q2国内事業のオーガニック成長率マイナス・利益減有価証券報告書
「しかし、テレビ（同3.9％減）、新聞（同8.6％減）、OOHメディア（同5.6％減）などは前年同期を下回り、この結果、国内事業の売上総利益は1,864億94百万円（同0.1％増）、売上総利益のオーガニック成長率は△2.1％、調整後営業利益は356億36百万円（同21.7％減）となりました。」
国内事業はインターネットが前年同期比29.1％増となった一方、テレビ・新聞・OOHメディアが減少し、売上総利益はほぼ横ばい、オーガニック成長率はマイナス、調整後営業利益は大幅減益となった。 - FY2019-Q1国内事業の減収・利益減有価証券報告書
「しかし、テレビ（同3.3％減）、クリエーティブ（同4.8％減）、マーケティング／プロモーション（同13.5％減）などは前年同期を下回り、この結果、国内事業の売上総利益は1,015億61百万円（前年同期比0.8％減）、売上総利益のオーガニック成長率は△2.7％、調整後営業利益は246億55百万円（同19.0％減）となりました。」
国内事業ではインターネットが前年同期比36.7％増となった一方、テレビ、クリエーティブ、マーケティング／プロモーションが減少し、売上総利益と調整後営業利益が前年同期を下回った。 - FY2018通期増収・改革費用による利益減有価証券報告書
「国内事業の売上総利益は、デジタル領域での増収、連結グループ会社の好調などにより、3,692億58百万円（前連結会計年度比2.0％増、実質2.0％増）と前連結会計年度を上回りましたが、労働環境改革の推進に伴うコスト増により、調整後営業利益は802億68百万円（同9.6％減、実質9.6％減）となりました。」
国内事業の売上総利益は通期で前年同期比2.0％増となった一方、労働環境改革費用の増加により調整後営業利益は9.6％減となった。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「国内事業においては、売上総利益は2,726億76百万円（前年同期比3.6％増、実質4.1％増）と前年同期を上回りました。」
国内事業の売上総利益は前年同期比3.6％増、実質4.1％増となり、前年同期を上回った。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「国内事業においては、売上総利益は1,864億円（前年同期比3.4％増、実質4.7％増）と前年同期を上回りました。」
国内事業の売上総利益は前年同期比3.4％増、IFRS第15号影響補正後は4.7％増となり、増収基調を継続している。 - FY2018-Q1IFRS第15号影響補正後は増収有価証券報告書
「国内事業においては、売上総利益は1,023億40百万円（前年同期比1.6％減、実質1.9％増）と実質ベースではわずかながら前年同期を上回りました。」
国内事業の売上総利益は名目ベースでは前年同期比1.6％減となったが、IFRS第15号の影響を補正した実質ベースでは1.9％増となった。 - FY2017-Q3大型イベント反動減による減収幅拡大有価証券報告書
「国内事業においては、第31回オリンピック競技大会（2016/リオデジャネイロ)など、前年の大型イベントの反動減もあり、売上総利益は2,631億62百万円（前年同期比2.4％減）と、わずかながら前年同期を下回りました。」
国内事業の売上総利益は前年同期比2.4％減となり、前年の大型イベントの反動減による減収幅が前四半期の1.2％減から拡大した。 - FY2017-Q2大型イベント反動減による減収有価証券報告書
「国内事業においては、前年の大型イベントなどの反動減もあり、売上総利益は1,803億38百万円（前年同期比1.2％減）と、わずかながら前年同期を下回りました。」
国内事業の売上総利益は前年同期比1.2％減となり、前年の大型イベントなどの反動減が示された。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「国内事業においては、2017 WORLD BASEBALL CLASSICの貢献などにより、売上総利益は1,039億66百万円（前年同期比4.7％増）と堅調に推移しました。」
国内事業は2017 WORLD BASEBALL CLASSICの貢献などにより、売上総利益が前年同期比4.7％増となり、堅調な推移を継続している。 - FY2016再掲有価証券報告書
「国内事業の業績は、電通単体における売上総利益率の向上や国内グループ会社の貢献により、売上総利益は3,632億42百万円（前年同一期間（注）比4.3％増）と堅調に推移しました。」
国内事業は売上総利益が前年同一期間比4.3％増となり、電通単体の売上総利益率向上と国内グループ会社の貢献が成長要因として示されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「国内事業においては、第31回オリンピック競技大会（2016/リオデジャネイロ）、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のスポンサーシップ・セールスや国内グループ会社の貢献により、売上総利益は2,696億16百万円（前年同一期間（注）比5.5％増）と堅調に推移しました。」
国内事業は東京2020大会に加え、リオ大会のスポンサーシップ・セールスや国内グループ会社の貢献により、前年同一期間比5.5％増となった。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「国内事業においては、東京2020オリンピック・パラリンピック競技大会のスポンサーシップ・セールスや国内グループ会社の貢献により、売上総利益は1,824億67百万円（前年同一期間（注）比8.4％増）と堅調に推移しました。」
国内事業は東京2020オリンピック・パラリンピックのスポンサーシップ・セールスや国内グループ会社の貢献により増益となった。