自己資本利益率のさらなる向上
FY2017に初出。9回の記載のうち3回が「前進」で、最初の「前進」はFY2021。直近の記載はFY2026。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2020年。113社中27社が悪化側に。
直近の記載が「引き上げ」なのは、ほかに25社。
- FY2026引き上げ有価証券報告書
「売上成長を上回る利益成長を目指すとともに、ＲＯＥ20％水準の定着を重要な経営指標とし、成長投資と株主還元の両立を図りながら、資本コストを意識した経営を継続してまいります。」
自己資本利益率について、従来の継続的向上からROE20％水準の定着という具体的な水準目標へ引き上げた。一方、2026年3月期実績は16.6％であった。 - FY2023前進有価証券報告書
「特別損失等の影響により近年低下しておりました自己資本(連結)当期純利益率も、営業及びマネジメント推進部門の強化による新たなビジネス展開とプロジェクト品質向上、海外子会社のマネジメント体制強化等で、2023年３月期には17.8％まで大きく改善しております。」
自己資本利益率は2022年3月期の16.7％から2023年3月期には17.8％へ改善した。新規ビジネス、プロジェクト品質及び海外子会社管理の強化を改善要因としている。 - FY2022前進有価証券報告書
「特別損失等の影響により近年低下しておりました自己資本(連結)当期純利益率も、営業及びマネジメント推進部門の強化による新たなビジネス展開とプロジェクト品質向上、海外子会社のマネジメント体制強化等で、2022年３月期には16.7％まで大きく改善しております。」
自己資本利益率は2021年3月期の8.9％から2022年3月期の16.7％へ改善した。新たなビジネス展開、プロジェクト品質向上及び海外子会社管理強化を改善要因として記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「特別損失等の影響により近年低下しておりました自己資本（連結）当期純利益率も、営業及びマネジメント推進部門の強化による新たなビジネス展開とプロジェクト品質向上、海外子会社のマネジメント体制強化等で、2021年３月期には8.9％まで改善しております。」
自己資本利益率は直近年度のマイナス0.5％から2021年3月期の8.9％へ改善した。会社は新規ビジネス、プロジェクト品質及び海外子会社管理の強化を改善要因として記載している。 - FY2020悪化有価証券報告書
「自己資本（連結）当期純利益率は、2018年３月期の9.7％をピークに、特別損失等の影響により直近年度は低下しておりますが、営業及びマネジメント推進部門の強化による新たなビジネス展開とプロジェクト品質向上、海外子会社のマネジメント体制強化等で改善を図ってまいります。」
自己資本利益率は直近年度にマイナス0.5％まで低下した。会社は新規ビジネス、プロジェクト品質及び海外子会社管理の強化により改善を図るとしている。 - FY2019実績低下下で向上方針継続有価証券報告書
「自己資本（連結）当期純利益率（当連結会計年度5.1％）につきましても、更なる向上を図ってまいります。」
自己資本利益率は前連結会計年度の9.7％から5.1％へ低下したが、さらなる向上方針は継続している。 - FY2017初出有価証券報告書
「自己資本（連結）当期純利益率（当連結会計年度7.4％）につきましても、更なる向上を図ってまいります。」
当連結会計年度の自己資本利益率7.4％を示し、さらなる向上を目標としている。