受託開発案件の拡大と自社独自ソリューションの販売力強化
FY2017に初出。14回の記載のうち8回が「前進」で、最初の「前進」はFY2019。直近の記載は2026-06-04。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに16社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「主な要因は、製造業、通信業等の大型プライム案件に加え、大学向けシステム機器販売等の好調により増収となったことによるものであります。」
DX＆SI事業では、製造業・通信業等の大型プライム案件に加えて大学向けシステム機器販売も好調となり、売上高は前年同期比14.5％増、営業利益は22.9％増となった。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業につきましては、売上高175億42百万円(前連結会計年度比15.0％増)、営業利益28億36百万円(同26.0％増)となりました。主な要因は、金融・保険・証券業及び通信業、製造業を中心とした大型プライム案件の好調により増収となったことによるものであります。」
大型プライム案件が金融・保険・証券、通信、製造業を中心に好調となり、DX＆SI事業は15.0％増収、営業利益26.0％増となった。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「主な要因は、金融・保険・証券業及び通信業、製造業を中心とした大型プライム案件の好調により増収となったことによるものであります。」
金融・保険・証券、通信、製造業を中心とする大型プライム案件が好調となり、DX＆SI事業は12.9％増収、17.8％増益となった。大型プライム案件拡大による収益性向上が具体的な業績進展として確認された。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「当事業につきましては、売上高111億２百万円（前年同期比6.8％増）、営業利益17億96百万円（前年同期比11.3％増）となりました。主な要因は、新規・既存顧客ともに大型プライム案件が拡大し、同事業全体の収益性が向上したことによるものであります。」
新規顧客・既存顧客の双方で大型プライム案件が拡大し、DX＆SI事業は6.8％増収、11.3％増益となった。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当事業につきましては、売上高72億99百万円(前年同期比6.2％増)、営業利益11億50百万円(前年同期比10.1％増)となりました。主な要因は、新規・既存顧客ともに大型プライム案件が拡大し、同事業全体の収益性が向上したことによるものであります。」
新規顧客・既存顧客の双方で大型プライム案件が拡大し、DX＆SI事業は6.2％増収、10.1％増益となった。大型プライム案件拡大による収益性向上が継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「主な要因は、新規・既存顧客ともに大型プライム案件が拡大したことにより、同事業全体の収益性が向上したことによるものであります。」
DX＆SI事業では、新規顧客・既存顧客の双方で大型プライム案件の拡大が続き、同事業の収益性向上要因として引き続き記載されている。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「旧「ソフトウェア事業」において新規・既存顧客ともに大型プライム案件が拡大した」
受託開発関連では、新規顧客・既存顧客の双方で大型プライム案件が拡大したことが、DX＆SI事業の増収増益要因として具体的に記載された。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「ビジネスポートフォリオを、提案型「共創ＤＸ」を推進し高付加価値のビジネス領域を拡大する「ＳＩ」、顧客の課題に応じた先端的技術によるソリューションを提案する「ソリューション」、運用保守からデータサイエンス、コンサルティングまで広範なデジタルサービスを提供する「サービス」の３つに再定義し、収益基盤を安定的に成長させつつ、高付加価値ビジネスへ進化させてまいります。」
従来の受託開発規模・収益性・生産性向上、ERP・DX等の拡大から、SI・ソリューション・サービスの3領域に事業ポートフォリオを再定義し、データサイエンスやコンサルティングを含む範囲へ拡大した。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「収益基盤を安定的に成長させつつ、自然言語処理、ＩｏＴ等の新技術やビッグデータ分析、データサイエンス等のデータ分野及びクラウド構築ビジネスの拡大に加え、オフィスＤＸ、ＥＲＰ、ＨＲ等、独自商材の開発を推進してまいります。」
従来のSI、データサイエンス、DX、ERP等に加え、自然言語処理、IoT、ビッグデータ分析、クラウド、オフィスDX及びHRなど、対象技術・商材の範囲が広がった。 - FY2020引き上げ有価証券報告書
「まず、ソフトウェア事業につきましては、収益基盤であるＳＩビジネスの安定成長と高収益化を追求しつつ、併せてデータサイエンス、ＤＸ、ＥＲＰ等のソリューションの拡大及び新商材の開拓を継続いたします。」
受託開発規模・収益性・生産性向上及び独自ソリューション販売に加え、データサイエンス、DX、ERP、新商材へ対象領域が広がった。 - FY2019前進有価証券報告書
「受託開発案件の規模拡大と収益性・生産性の向上、各部門間の知識、技術スキルの融合による自社独自ソリューションの開発と販売力強化に加え、ＥＲＰ事業推進及びマネジメント推進組織の新設により、新たなビジネス展開とプロジェクト品質の向上につなげ、さらなる収益拡大を図ってまいります。」
従来の受託開発・独自ソリューション施策に加え、ERP事業推進及びマネジメント推進組織の新設が具体的に示された。 - FY2017初出有価証券報告書
「ソフトウェア事業においては、受託開発案件の規模拡大と収益性・生産性の向上、各部門間の知識、技術スキルの融合による自社独自ソリューションの開発と販売力強化及び組織としての総合力向上により、さらなる収益拡大を図ってまいります。」
受託開発の規模・収益性・生産性向上と、部門横断の知識融合による独自ソリューション開発を課題として示した。