日本システム技術（4323）・リスク顕在化
投資有価証券・賃貸不動産等の評価減
FY2017に初出。9回の記載のうち5回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021-Q2。直近の記載はFY2026。
9記載
10年にわたる
1うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
有価証券・不動産等の時価変動・減損リスク75社が書いているテーマ・逆風75社・追い風0社
日本システム技術がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2020年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。52社中24社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている75社のうち14社を表示しています。上の文は75社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026顕在化有価証券報告書
「その他有価証券（市場価格のない株式等）について、当連結会計年度において実質価額が著しく低下したため減損処理を行い、投資有価証券評価損26,843千円を計上しております。」
投資有価証券の評価減リスクが、非上場株式等の実質価額低下に伴う26,843千円の評価損として通期でも実際に発生した。 - 2026-05-14顕在化業績予想の修正
「投資有価証券評価損 － 26,843」
投資有価証券評価損が2026年3月期に26,843千円計上され、中間期開示後も通期の実損失として確認された。 - FY2026-H1顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 － 24,239」
投資有価証券評価損24,239千円が特別損失として計上され、投資有価証券の評価減リスクが当中間期にも実際の損失として発生した。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「当連結会計年度において、有価証券について29,535千円（その他有価証券の株式29,535千円）減損処理を行っております。」
投資有価証券の評価減リスクが、株式29,535千円の減損処理として通期でも実際に発生した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「投資有価証券評価損 29,535」
投資有価証券評価損29百万円が当第3四半期連結累計期間の特別損失として引き続き計上されている。 - FY2021-Q2顕在化有価証券報告書
「投資有価証券評価損 29,535」
当第2四半期連結累計期間に投資有価証券評価損29百万円を特別損失として計上し、投資有価証券の評価減リスクが実際の損失として現れている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「予測が困難な市況の急変あるいは発行体の破綻等の事態が発生した場合、評価額の減少によって業績に影響を与える可能性があります。」
投資有価証券等の市況急変・発行体破綻による評価額減少リスクが再掲された。 - FY2019再掲有価証券報告書
「予測が困難な市況の急変あるいは発行体の破綻等の事態が発生した場合、評価額の減少によって業績に影響を与える可能性があります。」
投資有価証券等の市況急変・発行体破綻による評価額減少リスクが再掲された。 - FY2017初出有価証券報告書
「予測が困難な市況の急変あるいは発行体の破綻等の事態が発生した場合、評価額の減少によって業績に影響を与える可能性があります。」
投資有価証券及び賃貸不動産等について、市況急変や発行体破綻による評価額減少をリスクとして示した。