社内システム及びネットワーク環境の整備
FY2017-Q3に初出。11回の記載のうち5回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載はFY2026。
日本システム技術がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
直近の記載が「後退」なのは、ほかに1社。
- FY2026後退有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては129,027千円の設備投資を実施しており、各セグメントにおける内容は以下のとおりとなっております。ＤＸ＆ＳＩ事業におきましては、社内業務改革推進及び作業効率の向上を目的とした設備機器の充実のため、60,308千円の設備投資を実施いたしました。」
社内業務改革・作業効率向上を目的とする設備投資は継続したが、全社投資額は前年度の329,130千円から129,027千円へ減少した。 - FY2025再定義有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては329,130千円の設備投資を実施しており、各セグメントにおける内容は以下のとおりとなっております。ＤＸ＆ＳＩ事業におきましては、社内業務改革推進及び作業効率の向上を目的とした設備機器の充実のため、134,247千円の設備投資を実施いたしました。」
従来の社内システム・サーバー整備から、社内業務改革・作業効率向上を目的とする全社的な設備機器投資へ記述が広がった。全社設備投資額は329,130千円となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「また、固定資産の残高は35億70百万円（同３億43百万円増）となりました。」
固定資産残高が前連結会計年度末比3億43百万円増加した。有形固定資産の取得による支出は3億59百万円、ソフトウェア取得による支出は92百万円となり、社内設備・ITインフラへの投資が継続している。 - FY2024-Q2オフィス拡張・ITインフラ強化へ拡張有価証券報告書
「全社費用につきましては、社員数拡大に伴う教育研修の充実及び採用活動の強化に加え、オフィス拡張及びITインフラ強化に伴う投資の結果、一般管理費10億56百万円(前年同期比24.0％増)となりました。」
従来の社内システム・サーバー整備に加え、オフィス拡張及びITインフラ強化への投資が実施された。一般管理費は前年同期比24.0％増の10億56百万円となった。 - FY2023社内システム投資の継続・投資額縮小有価証券報告書
「ＤＸ＆ＳＩ事業におきましては、社内システム環境の安定化に向けた機器導入及び最新サーバーコンピュータ導入のため、41,635千円の設備投資を実施いたしました。」
社内システム環境の安定化及びサーバー導入を継続し、DX＆SI事業で41,635千円を投資した。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度におきましては112,063千円の設備投資を実施しており、各セグメントにおける内容は以下のとおりとなっております。ソフトウェア事業におきましては、社内システム環境の安定化に向けた機器導入及び最新サーバーコンピュータ導入のため、78,532千円の設備投資を実施いたしました。」
社内システム環境の安定化及び最新サーバー導入を継続し、ソフトウェア事業で78,532千円、全社で112,063千円の設備投資を実施した。 - FY2021前進有価証券報告書
「ソフトウェア事業におきましては、社内システム環境の安定化に向けた機器導入及び最新サーバーコンピュータ導入のため、93,378千円の設備投資を実施いたしました。」
社内システム環境の安定化及びサーバー導入への設備投資を継続し、当年度の投資額は93,378千円となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「ソフトウェア事業におきましては、社内システム環境の安定化に向けた機器導入及び最新サーバーコンピュータ導入のため、79,089千円の設備投資を実施いたしました。」
社内システム環境の安定化及びサーバー導入への設備投資を継続した。 - FY2019前進有価証券報告書
「ソフトウェア事業におきましては、社内システム環境の安定化に向けた機器導入及び最新サーバーコンピュータ導入のため、92百万円の設備投資を実施いたしました。」
社内システム環境の安定化及び最新サーバー導入のため、当連結会計年度に92百万円の設備投資を実施した。 - FY2017前進有価証券報告書
「ソフトウェア事業におきましては、社内システム環境の安定化に向けた機器導入及び最新サーバーコンピュータ導入のため、85百万円の設備投資を実施いたしました。」
社内システム環境の安定化・サーバー導入を含む設備投資を実施し、さらに社内システム再構築及びネットワーク環境整備の計画も示された。 - FY2017-Q3初出有価証券報告書
「また、固定資産の残高は25億8百万円（同85百万円増）となりました。これは主として社内システム及びネットワーク環境の整備に伴う設備の導入によるものであります。」
固定資産の増加要因として、社内システム及びネットワーク環境の整備に伴う設備導入が初めて記載されている。