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Jストリーム(4308)・リスク悪化

制作系子会社の映像制作受注の軟調

FY2017-Q1に初出。21回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

21記載
11年にわたる
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q3 – FY2019-Q3悪化FY2022-Q2 – FY20262016: 220162017: 320172018: 320182019: 420192020: 320202021: 320212022: 220222023: 020232024: 020242025: 020252026: 12026
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制作事業の受注数・単価減少による業績悪化5社が書いているテーマ・逆風5社・追い風0社

Jストリームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。

直近の記載が「悪化」なのは、ほかに1社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026悪化有価証券報告書

    「前年に比較的大口の受注があったメーカー向け販促イベントライブ配信や、シリーズ型映像制作案件の反動減の影響を受け、当社単体での当該領域の年度累計売上高は前年を若干下回りました。」

    前年の大口販促イベント配信・シリーズ型映像制作案件の反動減が、映像制作を含む当該領域の年度売上の前年割れ要因として記載された。
  2. FY2022悪化有価証券報告書

    「映像制作についても、前年度においてコロナ禍への急な対応に伴い発生した映像制作需要の反動が顕在化して低調となり、想定を下回る推移となりました。」

    前年度の特需的な映像制作需要の反動減が顕在化し、映像制作が低調となった。
  3. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「また特に映像制作については、前年のような突発的な予算余剰に伴う制作需要が少ないことから低調な推移となりました。」

    前年度に発生した突発的な制作需要が少なく、映像制作が低調に推移したと記載している。
  4. FY2022-Q2悪化有価証券報告書

    「一方、前年度においてコロナ禍への各社の急な対応に伴い発生したWEBページや映像制作についての需要は当期においてはやや減少しました。」

    前年度に急増したWebページ・映像制作需要が当期にはやや減少したと記載しており、制作関連需要の弱まりを示している。
  5. FY2021再掲有価証券報告書

    「また、4、5月の緊急事態宣言下においては案件進行に滞りがあったWeb制作、映像制作についても、Webによる商談等の仕組みや体制が整った夏以降は進展が見られ、売上が増加しました。」

    緊急事態宣言下で停滞したWeb制作・映像制作について、夏以降は体制整備により進展と売上増加が見られたと記載している。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「また、4、5月の緊急事態宣言下においては案件進行に滞りがあったWEB制作、映像制作についても、第2四半期連結会計期間以降は進展が見られ、売上が増加しました。」

    緊急事態宣言下で滞ったWeb制作・映像制作について、第2四半期以降の進展と売上増加を継続して記載している。
  7. FY2021-Q2対処有価証券報告書

    「また新型コロナウイルス感染症に伴うオフィス環境の変動や不透明な景況感から案件の進捗が芳しくなかったWEB制作、映像制作についても、第2四半期連結会計期間においては進展が見られ、売上が増加しました。」

    前四半期まで軟調だったWeb制作・映像制作について、第2四半期会計期間には進展と売上増加が見られたと記載している。
  8. FY2020再掲有価証券報告書

    「映像制作は大口の案件が少なく、また、映像制作系子会社における映像等スタジオ利用の受注が低水準に留まったことが売上減少要因となりましたが、8月末に子会社化したビッグエムズワイによる医薬系企業向けの映像制作、コンテンツ制作やシステム開発売上が大きな売上増加要因となりました。」

    大口映像制作案件と制作系子会社のスタジオ利用受注は低調なままだが、ビッグエムズワイの医薬系向け制作・開発売上が増加要因となった。
  9. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「映像制作は大口の案件が少なく、また、映像制作系子会社における映像等スタジオ利用の受注が低水準に留まったことが売上減少要因となりましたが、ビッグエムズワイによる医薬系企業向けの映像制作、コンテンツ制作やシステム開発売上が大きな売上増加要因となりました。」

    大口映像制作案件の少なさと制作系子会社のスタジオ利用受注の低水準が続く一方、ビッグエムズワイの医薬系向け制作・開発売上が増加要因となった。
  10. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「映像制作は大口の案件が少なく、また、映像制作系子会社におけるスタジオ利用の受注が低水準に留まったことが売上減少要因となりましたが、ビッグエムズワイによる医薬系企業向けのWeb制作、映像制作やシステム開発売上が増加要因となりました。」

    映像制作の大口案件不足と制作系子会社のスタジオ利用受注の低水準が続く一方、ビッグエムズワイの受注が増加要因となった。
  11. FY2020-Q1悪化有価証券報告書

    「また、映像制作系子会社におけるスタジオ利用受注が低水準に留まったほか、WEB制作系子会社の受注が不芳となり、売上減少要因となりました。」

    制作系子会社について、スタジオ利用受注が低水準にとどまり、WEB制作系子会社の受注も不芳で売上減少要因となったと記載している。前期の改善兆候から弱さを再び具体化している。
  12. FY2019対処有価証券報告書

    「制作系子会社における映像制作受注は、厳しい環境は続いていますが、営業・管理強化策が奏功し改善の兆候が見られました。」

    制作系子会社の映像制作受注は厳しい環境が続く一方、営業・管理強化策による改善の兆候を記載している。
  13. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「制作系子会社における映像制作受注は軟調に推移しました。」

    制作系子会社の映像制作受注が軟調な状況を引き続き記載している。
  14. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「制作系子会社における映像制作受注は軟調に推移しました。」

    制作系子会社の映像制作受注が軟調な状況を引き続き記載している。
  15. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「制作系子会社における映像制作受注は軟調に推移しました。」

    制作系子会社の映像制作受注が軟調な状況を引き続き記載している。
  16. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「映像制作は医薬系企業での利用を中心に販売促進を図りましたが、子会社を含め軟調となりました。」

    医薬系企業向けの販売促進を図った一方、子会社を含む映像制作が軟調である状況を継続して記載している。
  17. FY2018-Q2悪化有価証券報告書

    「WEB関連の制作は前年同期並みの推移となりましたが、映像制作関連受注は前年を下回りました。」

    前四半期の前年同期並みの映像制作構築受注から、映像制作関連受注が前年を下回るとの記載に変化した。
  18. FY2018-Q1後退有価証券報告書

    「WEB制作や制作系子会社を含めた映像制作構築受注は前年同期並みの推移となりました。」

    前回までの子会社における映像制作・UI構築関連売上の低調という表現から、今回は制作系子会社を含む映像制作構築受注が前年同期並みと記載されている。
  19. FY2017-Q3再掲有価証券報告書

    「当第3四半期連結累計期間においては、ブランドのプロモーションサイト構築・運用やテレビ局のインターネット配信アプリの開発及びサイトリニューアル等の制作、製薬関連のプロモーションや金融商品の説明、TVCM等の映像制作で比較的大型の案件が獲得できました。子会社における映像の収録や編集、UI構築関連の売上は低調となりました。」

    比較的大型の案件を獲得した一方、子会社の映像収録・編集やUI構築関連の売上は低調と記載しており、軟調な状況が続いている。
  20. FY2017-Q2再掲有価証券報告書

    「ブランドのプロモーションサイト構築・運用やテレビ局のインターネット配信アプリの開発及びサイトリニューアル等の制作や、会社紹介等の映像制作で比較的大型の案件が獲得できましたが、子会社における収録や編集といった映像制作や、UI構築関連の売上が低調となりました。」

    比較的大型の案件を獲得した一方、子会社の映像制作・UI構築関連の売上は低調と記載しており、制作系子会社の軟調さが続いている。
  21. FY2017-Q1初出有価証券報告書

    「制作系子会社における映像制作受注は軟調に推移しました。」

    制作系子会社の映像制作受注が軟調に推移したことを事業上の懸念として記載している。
一緒に動いた変遷

「医薬系オンライン講演会等のライブ配信需要」は、この変遷が動いた21回のうち4回、同じ書類で同じ向きに動きました。

444332★123456
  1. ★この変遷
  2. 1医薬系オンライン講演会等のライブ配信需要4回
  3. 2売上成長と営業・経常損益の黒字化4回
  4. 3制作・システム開発事業のセグメント損失4回
  5. 4労務費・外注費の増加3回
  6. 5メディア系コンテンツ配信のシステム開発・運用監視の大口受注3回
  7. 6Equipmedia・動画広告等の成長市場開拓と販売注力2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
Jストリームの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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