メディア系コンテンツ配信のシステム開発・運用監視の大口受注
FY2019-Q1に初出。29回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載は2026-10-29。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに10社。
- FY2026システム更新・保守へ売上要因が移行有価証券報告書
「前年に納品したシステム機器関連の運用案件や、配信システム更新に伴うシステム開発、視聴用アプリケーションの保守業務等が売上増に寄与しました。」
従来の大口システム納品に加え、納品後の運用、システム更新、視聴アプリ保守が売上を支える要因として記載された。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「当中間連結会計期間においては、前年に納品したシステム機器関連の運用案件や、配信システム更新に伴うシステム開発、視聴用アプリケーションの保守業務などにより、売上が伸長しました。」
OTT領域で、前年納品機器の運用、配信システム更新開発、視聴用アプリケーション保守という具体的な継続・追加業務が売上伸長に寄与した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「コンテンツホルダー向けのシステム機器提供に関して大口の納品を実施しました。また、放送局のネット配信サービスメニューの拡充や大規模イベントネット中継の実施に伴うネットワーク売上、システム開発売上が順調であった結果、前年を上回る結果となりました。」
メディア・放送関連では、コンテンツホルダー向け大口機器納品と、放送局向けネット配信拡充・大規模イベント中継関連のネットワーク、システム開発売上を実現し、前年超えとなった。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループにおいては、放送局のネット配信サービスメニューの拡充に伴うシステム開発や、前年度において大口のコンテンツ配信システム開発納品があった専門チャンネル事業者に対する運用サービス提供が継続的な売上要因となっており、この領域全体の売上は堅調に推移しました。」
前年度の大口コンテンツ配信システム開発納品を契機とする専門チャンネル事業者への運用サービス提供と、放送局向け開発が継続的な売上要因となっている。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループにおいても、放送局のネット配信サービスメニューの拡充に伴うシステム開発や、前年度において大口のコンテンツ配信システム開発納品があった専門チャンネル事業者に対する運用サービス提供が継続的な売上要因となっており、この領域全体の売上は順調に推移しました。」
前年度の大口開発納品を契機とする専門チャンネル事業者への運用サービス提供と、放送局向け開発が継続的な売上要因となっている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「放送局のネット配信サービスメニューの拡充に伴うシステム開発や、前年度において大口のコンテンツ配信システム開発納品があった専門チャンネル事業者に対する運用サービス提供が継続的な売上要因となっていることから、この領域全体の売上は順調に推移しました。」
大口システム開発後の運用サービス提供と、放送局のネット配信サービス拡充に伴うシステム開発が、OTT領域の継続的な売上要因となっている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「キー局を中心とした放送業界におけるコンテンツ配信サイトシステムやサイト運用、配信ネットワーク売上、といった継続的な売上に加え、専門チャンネル事業者や放送局向けシステム開発、リアルコンテンツのWEBプロモーション関連のWEB広告や関連するWEB制作において比較的大口の開発納品を実施できた結果、堅調な推移となりました。」
OTT領域では継続的なサイト運用・配信ネットワーク売上に加え、専門チャンネル事業者・放送局向けの大口開発納品を実施した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「第３四半期連結会計期間においては、専門チャンネル事業者向けのシステム開発や、放送局向けシステム開発において大口の納品を実施しました。加えて連結子会社においても放送局向けに大口の機器売上があり、累計でも前年度を上回る水準の推移となりました。」
メディア・放送関連では、専門チャンネル事業者および放送局向けの大口システム開発納品、連結子会社の大口機器売上を獲得し、累計で前年度を上回った。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「放送局やコンテンツプロバイダのポータル、イベント会社からの運用を中心とした売上は伸長しましたが、前年同期における五輪周辺案件の反動減があったことと、キー局向けの大口の開発納品が当四半期においてはなかったことに伴い、前年同期に若干及ばない水準で推移しました。」
OTT関連では運用売上が伸長する一方、五輪周辺案件の反動減とキー局向け大口開発納品の欠如により、従来の大口開発受注を伴わない状況が続いている。 - FY2023-Q1後退有価証券報告書
「放送局やコンテンツプロバイダのポータル、イベント会社からの運用を中心とした売上は伸長しましたが、前年同期における五輪周辺案件の反動減があったことと、キー局向けの大口の開発納品が当四半期においてはなかったことに伴い、前年同期に若干及ばない水準で推移しました。」
OTT関連では運用売上は伸長した一方、当四半期にはキー局向けの大口開発納品がなく、従来の大口システム開発受注を伴わない記載となっている。 - FY2022前進有価証券報告書
「OTT領域においては、キー局を中心とした放送業界におけるコンテンツ配信サイトシステムやサイト運用、配信ネットワーク売上、といった大口の継続的な売上に加え、新規のシステム開発案件も獲得できた結果堅調な推移となりました。」
前年度に下期受注を見込んでいたシステム開発案件を実際に獲得したと記載している。 - FY2022-Q3後退有価証券報告書
「この領域では期中の売上は定例運用以外のシステム開発案件がない場合はほぼ安定した推移となりますが、当期は下期中にシステム開発案件の受注を見込んでおります。」
当四半期までに定例運用以外のシステム開発案件はなく、システム開発受注を下期に見込むという記載へ移っている。 - FY2022-Q2後退有価証券報告書
「OTT領域においては、放送業界におけるコンテンツ配信サイトシステム開発やサイト運用、配信ネットワーク売上が堅調な推移となりました。」
サイト運用・配信ネットワーク売上等の堅調さは記載されたが、前期までのような大口システム開発受注への明示はない。 - FY2022-Q1後退有価証券報告書
「OTT領域においては、放送業界におけるサイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調な推移となりました。」
従来記載されていた大口システム開発受注への言及はなく、サイト運用・Web制作・配信ネットワーク売上の堅調さを中心とする記載に変化している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「OTT領域においては、放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが、第２四半期連結会計期間において大口のシステム開発が得られたほか、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調に推移し、前年同期を上回る水準となりました。」
メディア系コンテンツ配信に関して、大口システム開発、サイト運用、Web制作、配信ネットワーク売上の動向を前四半期に続けて記載している。 - FY2021-Q2前進有価証券報告書
「OTT領域においては、放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが、第２四半期連結会計期間において大口のシステム開発が得られたほか、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調に推移し、前年同期を上回る水準となりました。」
第1四半期には大口システム開発がなかったが、第2四半期会計期間には大口案件を獲得し、サイト運用・Web制作・配信ネットワーク売上も前年同期を上回った。 - FY2021-Q1後退有価証券報告書
「OTT領域においては、放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが、大口のシステム開発はなかったものの、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調に推移し、前年同期を上回る水準となりました。」
従来のメディア系コンテンツ配信に関する大口システム開発受注の記載から、大口システム開発はなかったとする一方、サイト運用・Web制作・配信ネットワーク売上の堅調さを示す記載へ変化している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「メディア系のコンテンツ配信、各種運用・監視、システム開発にかかる売上や、医薬系業界のWeb講演会関連のライブ配信売上が順調に拡大しました。」
メディア系コンテンツ配信に関するシステム開発・運用監視の受注・売上が順調に推移したとの説明を継続している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「販売面においては、メディア系のコンテンツ配信や、各種運用・監視にかかる売上が順調に拡大しました。」
メディア系コンテンツ配信および各種運用・監視関連の売上が順調に拡大したとの記載を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「販売面においては、メディア系のコンテンツ配信や、各種運用・監視にかかる売上が順調に推移しました。」
メディア系コンテンツ配信および各種運用・監視関連の売上が順調に推移したとの記載を継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「販売面においては、メディア系のコンテンツ配信や、各種運用・監視にかかる売上が順調に推移しました。」
メディア系コンテンツ配信および運用・監視関連の受注・売上が順調に推移したとの記載を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「メディアによるコンテンツ配信サービスサイトの運用や、サイトの機能強化に伴って実施されるシステム開発等の大口受注が得られました。」
メディア系コンテンツ配信に関するシステム開発・運用の大口受注を通期でも記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「メディアによるコンテンツ配信サービスの内容や機能強化に伴って実施されるシステム開発関連の大口受注が得られました。」
メディアのコンテンツ配信サービスの内容・機能強化に関連するシステム開発で、大口受注を引き続き獲得している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「メディアによるコンテンツ配信サービスの内容や機能強化に伴って実施されるシステム開発関連の大口受注が得られました。」
メディアのコンテンツ配信サービスの機能強化に関連するシステム開発で、大口受注を引き続き獲得している。 - FY2019-Q1初出有価証券報告書
「メディア系のコンテンツ配信にかかるシステム開発や、各種運用・監視にかかる大口の受注が得られたほか」
メディア系コンテンツ配信に関するシステム開発および運用・監視で大口受注を獲得したことを記載している。