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Jストリーム(4308)・事実継続運用・追加開発は伸長、ネットワーク売上は減少

報道関連の大容量情報配信案件

FY2018-Q1に初出。23回の記載のうち13回が「再掲」。直近の記載はFY2026。

23記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2018-Q1 – FY2021再掲FY2024-Q1 – FY2024-Q3前進FY2025-H1 – 2026-04-302017: 220172018: 120182019: 220192020: 320202021: 420212022: 420222023: 320232024: 220242025: 020252026: 22026
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全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2026継続運用・追加開発は伸長、ネットワーク売上は減少有価証券報告書

    「前年に納品したシステム機器関連の運用案件や、配信システム更新に伴うシステム開発、視聴用アプリケーションの保守業務等が売上増に寄与しました。一方で、放送局や専門チャンネル事業者の一部顧客において、サービス終了やシステム移行が発生したことから、ネットワーク関連売上が減少いたしました。」

    OTT領域では、前年納品機器の運用、配信システム更新、視聴アプリ保守が伸長要因となった一方、一部顧客のサービス終了・移行によりネットワーク関連売上が減少した。
  2. 2026-04-30前進決算

    「前年に納品したシステム機器関連の運用案件や、配信システム更新に伴うシステム開発、視聴用アプリケーションの保守業務等が売上増に寄与しました。」

    OTT領域で、納品後の運用、配信システム更新、視聴用アプリケーション保守という継続・追加業務の売上寄与を具体化している。
  3. FY2025-H1前進有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるシステム開発、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上が中心となりました。コンテンツホルダー向けのシステム機器提供に関して大口の納品を実施しました。また、放送局のネット配信サービスメニューの拡充や大規模イベントネット中継の実施に伴うネットワーク売上、システム開発売上が順調であった結果、前年を上回る結果となりました。」

    OTT領域でコンテンツホルダー向け機器の大口納品を実施し、放送局向けネット配信メニュー拡充、大規模イベント中継に伴うネットワーク・システム開発売上も順調で、前年を上回った。
  4. FY2024-Q3再掲有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるシステム開発、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上が中心となりました。コロナ環境下での巣ごもり消費で根付いたネット視聴習慣や、視聴端末、動画配信サービスの普及を背景に、同領域におけるサービス開発には引き続き高い需要があります。当社グループにおいては、放送局のネット配信サービスメニューの拡充に伴うシステム開発や、前年度において大口のコンテンツ配信システム開発納品があった専門チャンネル事業者に対する運用サービス提供が継続的な売上要因となっており、この領域全体の売上は堅調に推移しました。」

    OTT領域では、放送局向けシステム開発、サイト運用、Web制作、配信ネットワークに加え、専門チャンネル事業者への運用サービス提供が継続的な売上要因となり、堅調な推移を継続している。
  5. FY2024-Q2再掲有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるシステム開発、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上が中心となりました。コロナ環境下での巣ごもり消費で根付いたネット視聴習慣や、視聴端末、動画配信サービスの普及を背景に、同領域におけるサービス開発には高い需要があります。当社グループにおいても、放送局のネット配信サービスメニューの拡充に伴うシステム開発や、前年度において大口のコンテンツ配信システム開発納品があった専門チャンネル事業者に対する運用サービス提供が継続的な売上要因となっており、この領域全体の売上は順調に推移しました。」

    OTT領域では放送局向けシステム開発、サイト運用、Web制作、配信ネットワークに加え、専門チャンネル事業者への運用サービス提供が継続的な売上要因となっている。
  6. FY2024-Q1再掲有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるシステム開発、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上が中心となりました。放送局のネット配信サービスメニューの拡充に伴うシステム開発や、前年度において大口のコンテンツ配信システム開発納品があった専門チャンネル事業者に対する運用サービス提供が継続的な売上要因となっていることから、この領域全体の売上は順調に推移しました。」

    放送局向けシステム開発、サイト運用、Web制作、配信ネットワークに加え、専門チャンネル事業者への運用サービス提供が継続的な売上要因となっている。
  7. FY2023-Q3前進有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるコンテンツ配信向けシステム開発、ウェブサイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上が中心となりました。第3四半期連結会計期間においては、専門チャンネル事業者向けのシステム開発や、放送局向けシステム開発において大口の納品を実施しました。加えて連結子会社においても放送局向けに大口の機器売上があり、累計でも前年度を上回る水準の推移となりました。」

    OTT領域で専門チャンネル事業者・放送局向けの大口システム納品と、連結子会社の放送局向け大口機器売上が発生し、累計売上も前年度を上回った。
  8. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるサイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上が中心となりました。放送局やコンテンツプロバイダのポータル、イベント会社からの運用を中心とした売上は伸長しましたが、前年同期における五輪周辺案件の反動減があったことと、キー局向けの大口の開発納品が当期においてはなかったことに伴い、前年同期に若干及ばない水準で推移しました。」

    OTT領域ではサイト運用・WEB制作・配信ネットワーク売上が伸長した一方、五輪周辺案件の反動減とキー局向け大口開発納品の欠如により、前年同期を若干下回る状況を継続している。
  9. FY2023-Q1悪化有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるサイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上が中心となりました。放送局やコンテンツプロバイダのポータル、イベント会社からの運用を中心とした売上は伸長しましたが、前年同期における五輪周辺案件の反動減があったことと、キー局向けの大口の開発納品が当四半期においてはなかったことに伴い、前年同期に若干及ばない水準で推移しました。」

    サイト運用、Web制作、配信ネットワーク売上は伸長したものの、前年同期の五輪周辺案件の反動減とキー局向け大口開発納品の欠如により、OTT領域は前年同期を若干下回った。
  10. FY2022前進有価証券報告書

    「OTT領域においては、キー局を中心とした放送業界におけるコンテンツ配信サイトシステムやサイト運用、配信ネットワーク売上、といった大口の継続的な売上に加え、新規のシステム開発案件も獲得できた結果堅調な推移となりました。五輪・周辺案件関連のライブ・ネットワークやWeb制作需要を獲得できたこともこの領域における売上増に貢献しました。」

    継続的なOTT関連売上に加え、新規システム開発案件と五輪・周辺案件を獲得し、同領域が堅調に推移した。
  11. FY2022-Q3悪化有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるコンテンツ配信サイトシステム開発やサイト運用、配信ネットワーク売上に、夏季五輪・周辺イベント関連の受注も加わり、ほぼ前年並みの推移となりました。この領域では期中の売上は定例運用以外のシステム開発案件がない場合はほぼ安定した推移となりますが、当期は下期中にシステム開発案件の受注を見込んでおります。」

    五輪・周辺イベント受注が加わったものの、OTT領域の売上は前年並みにとどまり、システム開発案件は下期受注を見込む段階と記載している。
  12. FY2022-Q2前進有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるコンテンツ配信サイトシステム開発やサイト運用、配信ネットワーク売上が堅調な推移となりました。五輪やその周辺イベント関連の受注も加わり、前年同期を上回る水準となりました。」

    コンテンツ配信サイトのシステム開発・運用・配信ネットワーク売上に五輪周辺イベント関連の受注が加わり、前年同期を上回った。
  13. FY2022-Q1前進有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界におけるサイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調な推移となりました。また、五輪に伴う周辺イベント関連の受注も加わり、前年同期を上回る水準となりました。」

    OTT領域でサイト運用、Web制作、配信ネットワーク売上が堅調に推移し、五輪周辺イベント関連の受注も加わって前年同期を上回った。
  14. FY2021再掲有価証券報告書

    「サイト運用や関連するWeb制作業務、配信ネットワーク売上は堅調に推移し、前年同期を上回る水準となりました。」

    OTT領域で、サイト運用、Web制作、配信ネットワーク関連の売上が堅調で前年同期を上回ったとの説明を継続している。
  15. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが、第2四半期連結会計期間において大口のシステム開発が得られたほか、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調に推移し、前年同期を上回る水準となりました。」

    放送・メディア関連では、五輪延期による需要低減要因がある一方、サイト運用、Web制作、配信ネットワーク売上が堅調に推移したと記載している。
  16. FY2021-Q1再掲有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが、大口のシステム開発はなかったものの、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調に推移し、前年同期を上回る水準となりました。」

    放送・メディア関連では、大口システム開発がない一方、サイト運用、Web制作、配信ネットワーク売上が堅調で前年同期を上回った。
  17. FY2020再掲有価証券報告書

    「メディア系のコンテンツ配信、各種運用・監視、システム開発にかかる売上や、医薬系業界のWeb講演会関連のライブ配信売上が順調に拡大しました。」

    メディア系コンテンツ配信・運用監視・システム開発の売上拡大を通期でも記載している。
  18. FY2020-Q3再掲有価証券報告書

    「販売面においては、メディア系のコンテンツ配信や、各種運用・監視にかかる売上が順調に拡大しました。」

    メディア系コンテンツ配信および運用・監視関連の売上が順調に拡大したと、従来の受注・売上動向を継続して記載している。
  19. FY2020-Q2再掲有価証券報告書

    「販売面においては、メディア系のコンテンツ配信や、各種運用・監視にかかる売上が順調に推移しました。」

    メディアのコンテンツ配信および運用・監視関連の売上が順調に推移したとの記載を継続している。
  20. FY2019再掲有価証券報告書

    「メディアによるコンテンツ配信サービスサイトの運用や、サイトの機能強化に伴って実施されるシステム開発等の大口受注が得られました。」

    メディアのコンテンツ配信サービス運用・機能強化に伴うシステム開発の大口受注を通期でも記載している。
  21. FY2018-Q3再掲有価証券報告書

    「また報道関連の大容量情報配信案件があり、ネットワーク売上増につながりました。」

    報道関連の大容量情報配信案件が引き続き発生し、ネットワーク売上の増加要因となった。
  22. FY2018-Q2再掲有価証券報告書

    「また報道関連の大容量情報配信案件があり、ネットワーク売上増につながりました。」

    報道関連の大容量情報配信案件が引き続き発生し、ネットワーク売上の増加要因となった。
  23. FY2018-Q1初出有価証券報告書

    「また報道関連の情報配信で大容量を扱う案件がありネットワーク売上増につながりました。」

    報道関連で大容量を扱う情報配信案件が発生し、ネットワーク売上の増加につながった。
一緒に動いた変遷

「メディア系コンテンツ配信のシステム開発・運用監視の大口受注」は、この変遷が動いた23回のうち6回、同じ書類で同じ向きに動きました。

655433★123456
  1. ★この変遷
  2. 1メディア系コンテンツ配信のシステム開発・運用監視の大口受注6回
  3. 2売上成長と営業・経常損益の黒字化5回
  4. 3労務費・外注費の増加5回
  5. 4バーチャル株主総会のライブ配信需要4回
  6. 5法人向け動画配信サービスの需要拡大見込み3回
  7. 6東京五輪延期による放送業界需要の低減3回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
Jストリームの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-04-30の決算で、「前進」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
報道関連の大容量情報配信案件|Jストリーム(4308)の変遷 | Komori