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Jストリーム(4308)・リスク再掲

東京五輪延期による放送業界需要の低減

FY2021-Q1に初出。8回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q2。

8記載
3年にわたる
0うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化再掲FY2021-Q1 – FY2021対処FY2022-Q2 – FY20222020: 220202021: 320212022: 32022
同じテーマの他社
イベント・メディア権利需要と開催条件の変動4社が書いているテーマ・逆風4社・追い風0社

直近の記載が「再掲」なのは、ほかに0社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. FY2023-Q2再掲有価証券報告書

    「前年同期における五輪周辺案件の反動減があったことと、キー局向けの大口の開発納品が当期においてはなかったことに伴い、前年同期に若干及ばない水準で推移しました。」

    五輪延期・開催に関連する需要変動について、開催後の五輪周辺案件の反動減が続き、OTT領域の売上が前年同期を若干下回ったと記載している。
  2. FY2023-Q1再定義有価証券報告書

    「前年同期における五輪周辺案件の反動減があったことと、キー局向けの大口の開発納品が当四半期においてはなかったことに伴い、前年同期に若干及ばない水準で推移しました。」

    五輪延期による需要低減という従来のリスクから、五輪周辺案件の反動減として、開催後の需要減少が実績に表れたとの記載へ移っている。
  3. FY2022対処有価証券報告書

    「五輪・周辺案件関連のライブ・ネットワークやWeb制作需要を獲得できたこともこの領域における売上増に貢献しました。」

    五輪延期に伴う放送業界需要の低減要因が示されていたが、五輪・周辺案件の受注が売上増に寄与した。
  4. FY2022-Q2対処有価証券報告書

    「五輪やその周辺イベント関連の受注も加わり、前年同期を上回る水準となりました。」

    五輪延期による放送業界需要の低減要因が過去に示されていたが、本 filingでは五輪・周辺イベント関連受注が前年同期超の売上に寄与したと記載している。
  5. FY2021再掲有価証券報告書

    「放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが、秋口において大口のシステム開発が得られました。」

    五輪延期による放送業界需要の低減要因を継続して示す一方、秋口の大口システム開発獲得を記載している。
  6. FY2021-Q3再掲有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが、第2四半期連結会計期間において大口のシステム開発が得られたほか、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調に推移し、前年同期を上回る水準となりました。」

    五輪延期に伴う放送業界需要の低減要因を継続して記載する一方、OTT領域の関連売上は前年同期を上回ったとしている。
  7. FY2021-Q2再掲有価証券報告書

    「OTT領域においては、放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが、第2四半期連結会計期間において大口のシステム開発が得られたほか、サイト運用や関連するWEB制作業務、配信ネットワーク売上は堅調に推移し、前年同期を上回る水準となりました。」

    五輪延期による放送業界需要の低減要因は継続しているが、大口システム開発等によりOTT領域の売上は前年同期を上回った。
  8. FY2021-Q1初出有価証券報告書

    「放送業界において五輪の延期に伴う需要の低減要因がありましたが」

    東京五輪の延期に伴う放送業界の需要低減要因を、新たな外部環境上のリスクとして記載している。
一緒に動いた変遷

「報道関連の大容量情報配信案件」は、この変遷が動いた8回のうち3回、同じ書類で同じ向きに動きました。

322222★123456
  1. ★この変遷
  2. 1報道関連の大容量情報配信案件3回
  3. 2売上成長と営業・経常損益の黒字化2回
  4. 3労務費・外注費の増加2回
  5. 4メディア系コンテンツ配信のシステム開発・運用監視の大口受注2回
  6. 5バーチャル株主総会のライブ配信需要2回
  7. 6関連会社株式取得・ソフトウェア開発による投資活動の活発化2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
Jストリームの次の決算発表は2026-10-29の予定です。 決算プレビューを見る
報道
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