読む価値
36軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-90367
千円（営業利益の前年同期比増減額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年４月１日〜2026年３月31日連結日本基準売上高11,997百万円前年比 +1.7%
営業利益826百万円前年比 -9.9%
経常利益866百万円前年比 -8.9%
純利益（親会社株主帰属）485百万円前年比 -11.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益19円52銭
売上高営業利益率6.9%
期末の財政状態
総資産13,135百万円
うち純資産 11,196 百万円自己資本比率 81.5%前期末比 +1.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,039,861
投資-588,546
財務-510,075
純増減-58,760
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高7,773,939千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高12,702百万円（前年比 +5.9%）
営業利益920百万円（前年比 +11.4%）
経常利益950百万円（前年比 +9.7%）
純利益536百万円（前年比 +10.6%）
年間配当予想14円 → 14円（0.0%）
配当性向71.7%
業績の増減要因
大口取引先の売上減少、ライブ配信案件の単価下落、案件終了などがあった一方、子会社の売上増や新規案件が売上に寄与しました。利益面では販管費、減価償却費、クラウドインフラ利用料、外貨建てロイヤリティ支出が増加しましたが、外注費・業務委託手数料の削減や原価低減施策が寄与しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 28千円、投資有価証券評価損 2,850千円
減価償却費686,993千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数28,057,400株
期末自己株式数3,191,062株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年４月１日〜2026年３月31日 |
| 売上高 | 11,997百万円（前年比 +1.7%） |
| 営業利益 | 826百万円（前年比 -9.9%） |
| 経常利益 | 866百万円（前年比 -8.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 485百万円（前年比 -11.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 19円52銭 |
| 売上高営業利益率 | 6.9% |
| 自己資本比率 | 当期末 81.5% / 前期末 80.1% |
| 総資産 | 13,135百万円 |
| 純資産 | 11,196百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,039,861千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -588,546千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -510,075千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 7,773,939千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 12,702百万円（前年比 +5.9%） / 営業利益 920百万円（前年比 +11.4%） / 経常利益 950百万円（前年比 +9.7%） / 純利益 536百万円（前年比 +10.6%） |
| 年間配当予想 | 14円 → 14円（0.0%） |
| 配当性向 | 71.7% |
| 減価償却費 | 686,993千円 |
| 減損損失 | 該当事項はありません（報告セグメントごとの固定資産の減損損失） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 固定資産除却損 28千円、投資有価証券評価損 2,850千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 28,057,400株 |
| 期末自己株式数 | 3,191,062株 |
| 業績の増減要因 | 大口取引先の売上減少、ライブ配信案件の単価下落、案件終了などがあった一方、子会社の売上増や新規案件が売上に寄与しました。利益面では販管費、減価償却費、クラウドインフラ利用料、外貨建てロイヤリティ支出が増加しましたが、外注費・業務委託手数料の削減や原価低減施策が寄与しました。 |
この書類が述べていない項目（6件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大口取引先の売上減少やライブ配信案件の単価下落などがあった一方、子会社の売上増などにより売上高は増加しました。利益面では、販売促進活動費用、企業買収に伴う手数料、システムライセンス費用などの販管費や、減価償却費、クラウドインフラ利用料、外貨建てロイヤリティ支出が増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。