事業投資・設備投資の成果未達と陳腐化
FY2019に初出。6回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020。直近の記載は2026-04-30。
Jストリームがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。28社中10社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに11社。
- 2026-04-30対処決算
「投資活動によるキャッシュ・フローは、588百万円の支出（前年同期比4.7％減）となりました。これは主に有形及び無形固定資産の取得による支出が511百万円、連結の範囲の変更を伴う子会社株式の取得による支出が58百万円あったことによるものであります。」
投資活動支出は前年同期比で減少したが、固定資産取得や子会社株式取得は継続している。 - FY2023顕在化有価証券報告書
「第４四半期連結会計期間において、当社グループが保有する「投資有価証券」に区分される保有有価証券のうち、時価が著しく下落し、その回復の見込みがないと判断したものについて、減損処理による投資有価証券評価損205百万円を特別損失に計上いたしました。」
投資成果未達・投資価値低下に関するリスクについて、投資有価証券の評価損205百万円として実際に発生した。 - FY2022悪化有価証券報告書
「また、政治的な、或いは災害等によるサプライルートの混乱や資源価格の高騰、急激な為替変動等に伴い、必要とされる機器類の調達に滞りが出る可能性があります。サーバ等設備投資は、随時部分的に更新を行っているため、短期間で大きな影響が出る可能性はありませんが、混乱に伴う機材の受領遅れが長期に亘ったり、調達価格が急騰するような事態となった場合は、利益面に相応の影響が及ぶ可能性があります。」
従来の投資成果未達・陳腐化リスクに加え、サプライルート混乱、資源価格高騰、為替変動による調達遅延・価格急騰リスクを具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「今後、当社グループが事業強化を目的として行う投資について、必ずしも期待どおりの成果をあげられる保証はなく、その場合、当社グループの財政状態や経営成績に重大な影響を与える可能性があります。」
事業投資の成果未達や、顧客要件・技術革新による設備・ソフトウェアの陳腐化リスクを継続している。 - FY2020顕在化有価証券報告書
「サービス間の機能の重複と市場環境の変化に伴い今後の販売拡大が見込めないソフトウェアおよびグループ会社の利用状況の芳しくない施設について「固定資産の減損に係る会計基準」に基づき減損処理し、特別損失70百万円を計上しました。」
投資・設備の成果未達や陳腐化に関するリスクについて、販売拡大が見込めないソフトウェアと利用状況が芳しくない施設の減損として実際に発生した。 - FY2019初出有価証券報告書
「今後、当社グループが事業強化を目的として行う投資について、必ずしも期待どおりの成果をあげられる保証はなく、その場合、当社グループの財政状態や経営成績に重大な影響を与える可能性があります。」
事業投資の成果未達に加え、顧客要件・技術革新による設備やソフトウェアの早期陳腐化、新規投資の必要性をリスクとしている。