RPA on DaaS等の先端技術を活用した高付加価値サービス
FY2018に初出。33回の記載のうち15回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。10社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに6社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社グループは、これまで、「ユーザー×SIer」「サービス×システム」「業務×ＩＴ」を「つなぐ力」で、課題を解決し価値を提供してまいりました。ＡＩ時代においては、こうした「つなぐ力」と「一気通貫力」といった当社の強みをベースに、ＡＩ駆動開発への転換を図ってまいります。」
AI活用を研究・案件受注の段階から、設計・実装・テスト等を含むAI駆動開発への事業運営転換として明示した。FY2026には設計から実装、ドキュメント作成までのAI効率化を開始し、AIを使いこなすエンジニア集団を目指している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「また、生成AIを活用したソフトウエア開発プロセスを導入し、要件定義から実装、ドキュメント作成までの工程をAIで効率化する取り組みを開始しました。」
生成AIの活用を従来の研究・サービス探索からソフトウエア開発プロセスへ具体的に展開し、要件定義、実装、ドキュメント作成の効率化を開始した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは中期経営計画『NEXT Ｃ４』の基本戦略である、コアビジネスの拡大及びDX案件の積極的受注に向けて、クラウド化やセキュリティ強化など、既存システムの更新・刷新案件の獲得及びビジネス領域を拡大した新規プロジェクトの立ち上げに注力いたしました。 システムの企画／設計・開発フェーズで提供するシステム・ソリューションサービスは、銀行及びクレジットのDX関連の案件が拡大したことなどにより、3,232百万円（対前年中間期増減率10.5％増）となりました。」
DX案件の積極受注に向け、クラウド化・セキュリティ強化、既存システムの更新・刷新、新規プロジェクトの立ち上げに注力した。銀行・クレジットのDX関連案件拡大により、システム・ソリューションサービス売上高は前年中間期比10.5％増となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「なお、当社は、世界的に注目されている生成AIを活用し、自社製品「ジシャナビ」をリリースいたしました。今後、生成AIを活用した業務の遂行やビジネス機会の拡大が見込まれるため、社内体制の整備や生成AI技術者の育成に取り組んでまいります。」
RPA on DaaS等の高付加価値サービス・DX施策を、生成AIを活用した自社製品「ジシャナビ」のリリースと、生成AI技術者の育成へ具体化した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「当社グループは本年度を初年度とする３ヶ年計画『NEXT Ｃ４』を策定し、顧客との取引領域及びDX案件の拡大に注力するとともに、プロジェクトリーダー(PL)及びDX技術者の育成に取り組んでまいりました。」
DX案件の拡大とDX技術者の育成を、3ヶ年計画『NEXT C4』の初年度施策として継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは本年度を初年度とする３ヶ年計画『NEXT Ｃ４』を策定し、顧客との取引領域及びDX案件の拡大に注力するとともに、プロジェクトリーダー(PL)及びDX技術者の育成に取り組んでまいりました。」
DX案件の拡大とDX技術者の育成を、NEXT C4の初年度施策として継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「システムの稼働後に提供するシステム・メンテナンスサービスは、証券及び生保のDX案件の拡大などにより、2,851百万円（同6.5％増）となり」
証券・生保のDX案件が拡大し、DX関連案件を含むメンテナンスサービス売上高が2,851百万円、前年同四半期比6.5％増となった。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「2024年３月期を初年度とした３ヶ年の中期経営計画への取り組みを通じた事業計画目標は、次のとおりであります。 ② ＤＸ案件売上高比率：25％へ拡大」
従来のDX関連売上高比率10％超から、新中期経営計画ではDX案件売上高比率25％への拡大目標を掲げた。アジャイル、スクラムマスター、クラウド等のデジタル技術者育成も施策として明示している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、システムの稼働後に提供するシステム・メンテナンスサービスは、公共及び流通並びにDX関連の案件を中心に、継続受注に注力したことなどにより、8,000百万円（同9.1％増）となりました。」
DX関連案件を含むメンテナンスサービスの継続受注への注力を継続している。DX関連案件を含むメンテナンスサービス売上高は8,000百万円、前年同期比9.1％増となった。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「また、システムの稼働後に提供するシステム・メンテナンスサービスは、クレジット及び公共並びにDX関連の案件を中心に、継続受注に注力したことなどにより、5,379百万円（同11.3％増）となりました。」
クレジット・公共・DX関連案件を中心とする継続受注への注力を続けている。DX関連案件を含むメンテナンスサービス売上高は5,379百万円、前年同四半期比11.3％増となった。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「なお、サービス分野別の売上高については、システムの企画／設計・開発フェーズで提供するシステム・ソリューションサービスは、銀行及びクレジット並びにDX関連の案件が拡大したことなどにより、1,760百万円（対前年同四半期増減率25.1％増）となりました。」
DX関連案件の拡大がシステム・ソリューションサービスの売上増に結び付き、売上高は1,760百万円、前年同四半期比25.1％増となった。 - FY2022前進有価証券報告書
「また、DX案件につきましては、デジタル技術を活用してユーザー企業のビジネスの創出をともに推進する案件を積極的に受注したほか、企業向けの業務自動化サービスの提供に注力いたしました。」
DX技術者の提供にとどまらず、ユーザー企業のビジネス創出を共同で推進する案件の受注と、企業向け業務自動化サービスの提供を実績として示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の経営戦略に基づき、重点顧客を中心に受託開発事業(コアビジネス)の拡大に取り組んだほか、金融機関向けや新規エンドユーザーの開拓においてDX案件を積極受注するとともに、DX関連である企業向けの業務自動化サービスの提供に注力いたしました。」
DX案件の積極受注と、企業向け業務自動化サービスの提供への注力を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「金融機関向けや新規エンドユーザーの開拓においてDX案件を積極受注するとともに、DX関連である企業向けの業務自動化サービスの提供に注力いたしました。」
金融機関・新規エンドユーザー向けDX案件の積極受注と、企業向け業務自動化サービスの提供への注力を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「金融機関向けや新規エンドユーザーの開拓においてDX案件を積極受注するとともに、DX関連である企業向けの業務自動化サービスの提供に注力いたしました。」
金融機関・新規エンドユーザー向けDX案件の積極受注と、企業向け業務自動化サービスの提供への注力を継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「DX系案件の拡大に向けては、ビッグデータ・アナリティクス及びクラウド技術であるAWS・Azure・GCP並びにアジャイル開発など新技術・開発手法の調査・研究に取り組みます。また、受注したDX関連案件を通じて、DX技術者育成を促進することなどにより開発体制を早期に確立してまいります。そして、データ分析に関する技術など、蓄積したDX関連技術をもとに、新規エンドユーザーの開拓に繋げてまいります。加えて、顧客の更なる業務効率の改善に向けて、RPA、AI-OCR、EAI、ローコード開発などの先端技術を用いたソリューションを提案してまいります。」
DX施策の対象をAWS・AzureにGCPを加えたクラウド、データ分析、アジャイル開発、RPA、AI-OCR、EAI、ローコード開発へ拡張し、DX技術者育成、新規エンドユーザー開拓、業務自動化提案まで範囲を広げた。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の第３ステップの初年度である当期においては、①既存の受託開発事業（コアビジネス）の拡大、②DX案件の積極的受注、③体質強化への投資継続、④開発人員の増強に取り組みました。」
DX案件の積極的受注を、第3ステップ初年度の重点施策として継続している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の第３ステップの初年度である当期においては、①既存の受託開発事業（コアビジネス）の拡大、②DX案件の積極的受注、③体質強化への投資継続、④開発人員の増強に取り組みました。」
DX案件の積極的受注を、第3ステップ初年度の重点施策として継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の第３ステップの初年度である当期においては、①既存の受託開発事業（コアビジネス）の拡大、②DX案件の積極的受注、③体質強化への投資継続、④開発人員の増強に取り組みました。」
DX案件の積極的受注を、第3ステップ初年度の重点施策として継続している。 - FY2020再定義有価証券報告書
「また、DX系案件の拡大に向けて専門部署を設置し、ビッグデータ・アナリティクス及びクラウド技術であるAWS・Azure並びにアジャイル開発など新技術・開発手法の調査・研究に取り組み、DX技術者育成を促進させ開発体制を早期に確立するとともに、重点顧客及び主要エンドユーザーにおける既存基幹システムとDX連携案件の積極受注に努めてまいります。」
RPA on DaaS中心の新規サービス施策から、DX専門部署、AWS・Azure・アジャイル開発、DX技術者育成、既存基幹システムとの連携案件へと施策を広げた。DX関連売上高比率10％超の目標も設定している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、既存領域を深掘りし安定的な受注確保に努めるとともに、DX関連案件の積極的受注など将来の事業拡大を見据えた受注に注力いたしました。」
DX関連案件の積極的受注を、将来の事業拡大を見据えた取り組みとして継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、既存領域を深掘りし安定的な受注確保に努めるとともに、DX関連案件の積極的受注など将来の事業拡大を見据えた受注に注力いたしました。」
DX関連案件の積極的受注を、将来の事業拡大を見据えた取り組みとして継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、既存領域を深掘りし安定的な受注確保に努めるとともに、DX関連案件の積極的受注など将来の事業拡大を見据えた受注に注力いたしました。」
DX関連案件の積極的受注を、将来の事業拡大を見据えた当四半期の取り組みとして記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「また、DXを支える技術に対して、ビッグデータ・アナリティクス及びクラウド技術であるAWS、Azure並びにアジャイル開発に着目し、その研究と実践に取り組み技術革新への対応に努めるとともに、更なるサービス型ビジネスの創出を目指してまいります。」
RPA on DaaSに加え、ビッグデータ・アナリティクス、AWS、Azure、アジャイル開発をDX関連の研究・実践対象として具体化した。また、AIを活用した検索アプリの開発にも取り組んだ。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当期より新たにビジネス企画開発本部を設置し、働き方改革推進の一助となるRPA on DaaSなどの新規事業の創出、教育用スマートフォンアプリの販売促進やASEAN市場をターゲットとした海外事業の展開に取り組みました。」
ビジネス企画開発本部を通じたRPA on DaaSなどの新規事業創出を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当期より新たにビジネス企画開発本部を設置し、働き方改革推進の一助となるRPA on DaaSなどの新規事業の創出、教育用スマートフォンアプリの販売促進やASEAN市場をターゲットとした海外事業の展開に取り組みました。」
RPA on DaaSなどの新規事業創出について、ビジネス企画開発本部を通じた取り組みを継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「当期より新たにビジネス企画開発本部を設置し、働き方改革推進の一助となるRPA on DaaSなどの新規事業の創出に取り組みました。」
RPA on DaaSなどの新規事業創出について、ビジネス企画開発本部を当期に新設し、取り組みを進めた。 - FY2018初出有価証券報告書
「新規事業につきましては、ＲＰＡ on ＤａａＳなど先端技術を駆使した高付加価値サービスの提供に注力してまいります。」
RPA on DaaSを具体例として、先端技術を活用した高付加価値サービスの提供を新規事業施策として明示した。