5年・10年先を見据えた成長基盤の構築と中長期経営計画の達成
FY2016に初出。39回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。77社中17社が悪化側に。
- 2026-08-14前進決算
「当社グループは中期経営計画『Re:Growth2028』を開始し、「安定的な収益基盤の拡大」と「新たな成長領域への挑戦と創出」の両輪により、持続的な成長に向けた事業基盤の強化に取り組んでおります。」
新中期経営計画『Re:Growth2028』の開始と、二つの成長軸を第1四半期の経営方針として示した。 - FY2026再定義有価証券報告書
「当社グループは、2027年３月期から2029年３月期の３ヶ年を期間とした中期経営計画『Re:Growth2028』を策定いたしました。当計画のモニタリング指標は、次のとおりです。」
NEXT C4の最終年度実績は連結売上高18,216百万円、営業利益1,562百万円となり、2026年3月期予想の売上高200億円、営業利益18.2億円を下回った。新たに2027年3月期から2029年3月期を対象とする『Re:Growth2028』へ移行し、売上高223億円、営業利益率7％、EBITDA18億円、ROE9％を2029年3月期の指標として掲げた。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは中期経営計画『NEXT Ｃ4』の基本戦略である、コアビジネスの拡大及びDX案件の積極的受注に向けて、新規エンドユーザー取引の開拓や既存顧客の新規プロジェクトの立ち上げに注力いたしました。」
中期経営計画『NEXT C4』の基本戦略として、コアビジネス拡大とDX案件の積極受注を継続し、新規エンドユーザー開拓や既存顧客の新規プロジェクト立ち上げに注力している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは中期経営計画『NEXT Ｃ４』の基本戦略である、コアビジネスの拡大及びDX案件の積極的受注に向けて、クラウド化やセキュリティ強化など、既存システムの更新・刷新案件の獲得及びビジネス領域を拡大した新規プロジェクトの立ち上げに注力いたしました。」
中期経営計画『NEXT Ｃ４』の基本戦略として、コアビジネスの拡大とDX案件の積極受注を掲げ、既存システムの更新・刷新案件や新規プロジェクトに注力している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当社グループは、2024年３月期を初年度とした３か年の「中期経営計画 NEXT Ｃ4」を策定し推進しております。安定的かつ着実な成長を目指し、次の経営戦略に取り組んでおります。① 主力の受託開発事業（コアビジネス）の拡大 ② デジタル技術を核としたＤＸ案件の積極的受注 ③ 人的資本への投資を継続 ④ 開発人員の増強 ⑤ 更なる事業拡大に寄与する業務・資本提携やＭ＆Ａの遂行」
2024年3月期を初年度とする3か年計画「NEXT C4」の初年度実績と、2026年3月期を目標年度とする売上高20,630百万円、営業利益2,060百万円、DX案件売上高比率25％、ROE毎年12％水準などの目標を開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは本年度を初年度とする３ヶ年計画『NEXT Ｃ４』を策定し、顧客との取引領域及びDX案件の拡大に注力するとともに、プロジェクトリーダー(PL)及びDX技術者の育成に取り組んでまいりました。」
3ヶ年計画『NEXT C4』の初年度として、顧客との取引領域・DX案件の拡大とPL・DX技術者の育成を継続している。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは本年度を初年度とする３ヶ年計画『NEXT Ｃ４』を策定し、顧客との取引領域及びDX案件の拡大に注力するとともに、プロジェクトリーダー(PL)及びDX技術者の育成に取り組んでまいりました。」
本年度を初年度とする3ヶ年計画『NEXT C4』に基づき、取引領域・DX案件の拡大とPL・DX技術者の育成を継続している。 - FY2024-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは本年度を初年度とする３ヶ年計画『NEXT Ｃ4』を策定し、各施策に取り組んでまいりました。」
従来の中期経営計画から、本年度を初年度とする3ヶ年計画『NEXT C4』へ計画名称・計画期間を切り替えた。 - FY2023再定義有価証券報告書
「当社グループは、2024年３月期を初年度とした３ヶ年の中期経営計画を策定し推進しております。安定的かつ着実な成長を目指し、次の経営戦略に取り組んでおります。 ① 主力の受託開発事業（コアビジネス）の拡大 ② デジタル技術を核としたＤＸ案件の積極的受注 ③ 人的資本への投資を継続 ④ 開発人員の増強 ⑤ 更なる事業拡大に寄与する業務・資本提携やＭ＆Ａの遂行 ① 非金融分野比率及びエンドユーザー取引比率：30％維持 ② ＤＸ案件売上高比率：25％へ拡大 ③ ＲＯＥ：12％以上の確保」
2023年3月期で終了した「中長期経営計画 C4 2022」から、2024年3月期を初年度とする3ヶ年の中期経営計画へ移行した。新計画では、コアビジネス、DX、人的資本、開発人員、業務・資本提携やM&Aを主要戦略とし、非金融・エンドユーザー比率30％維持、DX案件売上高比率25％、ROE12％以上を目標としている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、引き続き、将来の受注拡大を見越した新規案件への参入及びDX案件の積極的受注に注力いたしました。」
将来の受注拡大を見据えた新規案件への参入とDX案件の積極受注を、引き続き成長に向けた取り組みとして記載している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、引き続き、将来の受注拡大を見越した新規案件への参入及びDX案件の積極的受注に注力いたしました。」
将来の受注拡大を見据えた新規案件への参入とDX案件の積極受注を継続している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、引き続き、将来の受注拡大を見越した新規案件への参入及びDX案件の積極的受注に注力いたしました。」
将来の受注拡大を見据えた新規案件への参入とDX案件の積極受注を、引き続き中長期的な成長施策として実施している。 - FY2022前進有価証券報告書
「売上高営業利益率は10.3％となり、前連結会計年度に比べ1.4ポイント向上いたしました。」
中長期経営計画の最終年度目標である営業利益率10％以上およびROE12％以上に対し、当期の売上高営業利益率は10.3％、ROEは13.4％となった。売上高は166.81億円で、最終年度目標177.5億円に向けた進捗が示された。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の経営戦略に基づき、重点顧客を中心に受託開発事業(コアビジネス)の拡大に取り組んだほか、金融機関向けや新規エンドユーザーの開拓においてDX案件を積極受注するとともに、DX関連である企業向けの業務自動化サービスの提供に注力いたしました。」
中長期経営計画Ｃ4 2022に基づくコアビジネス拡大、DX案件の受注、新規エンドユーザー開拓、業務自動化サービスへの注力を継続している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の経営戦略に基づき、重点顧客を中心に受託開発事業(コアビジネス)の拡大に取り組んだほか、金融機関向けや新規エンドユーザーの開拓においてDX案件を積極受注するとともに、DX関連である企業向けの業務自動化サービスの提供に注力いたしました。」
中長期経営計画Ｃ4 2022に基づくコアビジネス拡大、DX案件の受注、業務自動化サービスへの注力を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の経営戦略に基づき、重点顧客を中心に受託開発事業(コアビジネス)の拡大に取り組んだほか、金融機関向けや新規エンドユーザーの開拓においてDX案件を積極受注するとともに、DX関連である企業向けの業務自動化サービスの提供に注力いたしました。」
中長期経営計画Ｃ4 2022に基づくコアビジネス拡大、DX案件受注、新規エンドユーザー開拓および業務自動化サービスへの注力を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、2017年３月期を初年度とし2023年３月期を最終年度とした「中長期経営計画 Ｃ4 2022」を策定し推進しております。2021年３月期からは、当該計画の第３ステップと位置付け、安定的かつ着実な成長を目指し、次の経営戦略に取り組んでおります。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」の2023年3月期最終年度、第3ステップ、安定的かつ着実な成長という位置付けを継続している。最終年度目標も売上高177.5億円、営業利益率6％以上、ROE8％以上として再掲された。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の第３ステップの初年度である当期においては、①既存の受託開発事業（コアビジネス）の拡大、②DX案件の積極的受注、③体質強化への投資継続、④開発人員の増強に取り組みました。また、新型コロナウイルス感染症の影響により、顧客との対面による営業活動等の自粛を余儀なくされましたが、テレワークやオンライン会議等を活用し事業活動を継続いたしました。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」の第3ステップ初年度における4施策を継続し、感染症下でもテレワークやオンライン会議を活用して事業活動を継続した。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の第３ステップの初年度である当期においては、①既存の受託開発事業（コアビジネス）の拡大、②DX案件の積極的受注、③体質強化への投資継続、④開発人員の増強に取り組みました。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」の第3ステップ初年度として、コアビジネス拡大、DX案件の受注、体質強化への投資、開発人員増強の4施策を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の第３ステップの初年度である当期においては、①既存の受託開発事業（コアビジネス）の拡大、②DX案件の積極的受注、③体質強化への投資継続、④開発人員の増強に取り組みました。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」の第3ステップ初年度として、コアビジネス、DX案件、体質強化、開発人員増強の4施策を継続している。 - FY2020後退有価証券報告書
「「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の最終年度（2023年３月期）の事業計画目標(連結)は、次のとおりであります。① 売上高：177.5億円（年平均売上高成長率５％）DX関連売上高比率10％超。② 売上高営業利益率：６％以上の確保 毎年単体売上高の0.5％を体質強化やR&Dへ継続投資。③ ROE：８％以上の維持」
従来の最終年度目標である売上高220億円、営業利益率10％以上、ROE12％以上から、売上高177.5億円、営業利益率6％以上、ROE8％以上へ見直した。DX関連売上高比率10％超など新たな指標も加え、2021年3月期からの第3ステップとして計画を再設定している。 - FY2019後退有価証券報告書
「なお、後述の(5) 事業上及び財務上の対処すべき課題に記載のとおり、技術者不足の慢性化や将来の経済環境の見通しなどの外部環境の変化、及び人材育成やプロジェクトマネジメント力の強化を優先課題とする内部要因を踏まえ、当該計画の第２ステップ終了時に当たる2020年３月期（2019年度）に当該業績目標値の見直しを実施いたします。」
中長期経営計画の最終年度目標（連結売上高220億円、営業利益率10％以上、ROE12％以上）は維持している一方、技術者不足や人材育成・プロジェクトマネジメント上の課題を踏まえ、2020年3月期に目標値を見直す方針を明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、2023年３月期（2022年度）を最終年度とする「中長期経営計画 Ｃ4 2022」を展開しており、当連結会計年度は、「飛躍への重点投資」と位置付けた第２ステップの初年度となります。第１ステップの取り組みをよりブラッシュアップし、重点顧客との取引拡大及び新規顧客の開拓に向けて積極的な提案営業に注力するとともに、開発要員の積極的採用及びパートナー企業との更なる連携強化に努めました。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」、2023年3月期を最終年度とする時間軸、第2ステップ初年度の「飛躍への重点投資」という位置付けを継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、2023年３月期（2022年度）を最終年度とする「中長期経営計画 Ｃ4 2022」を展開しており、当連結会計年度は、「飛躍への重点投資」と位置付けた第２ステップの初年度となります。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」、2023年3月期を最終年度とする時間軸、および第2ステップ初年度を「飛躍への重点投資」とする位置付けを継続している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当社グループは、2023年３月期（2022年度）を最終年度とする「中長期経営計画 Ｃ4 2022」を展開しており、当連結会計年度は、「飛躍への重点投資」と位置付けた第２ステップの初年度となります。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」の最終年度を2023年3月期とし、当期を第2ステップの初年度・「飛躍への重点投資」と位置付けている。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、飛躍的な事業規模の拡大と安定した収益の確保を目指し、平成35年３月期を最終年度とする「中長期経営計画 Ｃ4 2022」を策定いたしました。当計画の最終年度（平成35年３月期）の事業計画目標は、次の通りであります。① 連結売上高：220億円 ② 営業利益率：10％以上 ③ ＲＯＥ：12％以上」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」と平成35年3月期の数値目標を再掲した。平成31年3月期を第2ステップの初年度、「飛躍への重点投資」と位置付けている。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、平成35年３月期を最終年度とする「中長期経営計画 Ｃ4 2022」を策定し展開しております。当事業年度は「成長への土台作り」と位置付け、重点顧客を中心に既存領域の深耕及び隣接領域への展開に向けた積極的な提案営業を行い、継続的な取引拡大に注力するとともに、新規顧客の開拓に加え、新規事業及び海外事業の伸展に取り組みました。」
平成35年3月期を最終年度とする中長期経営計画、成長への土台作り、重点顧客を軸とした施策を継続している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、平成35年３月期を最終年度とする「中長期経営計画 Ｃ4 2022」を策定し展開しております。当事業年度は「成長への土台作り」と位置付け、重点顧客を中心に既存領域の深耕及び隣接領域への展開に向けた積極的な提案営業を行い、継続的な取引拡大に注力するとともに、新規顧客の開拓に加え、新規事業及び海外事業の伸展に取り組みました。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」、平成35年3月期を最終年度とする時間軸、「成長への土台作り」という位置付け、および重点顧客を軸とした施策を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、平成35年３月期を最終年度とする「中長期経営計画 Ｃ4 2022」を策定し展開しております。当事業年度は「成長への土台作り」と位置付け、重点顧客を中心に既存領域の深耕及び隣接領域への展開に向けた積極的な提案営業を行い、継続的な取引拡大に注力するとともに、新規顧客の開拓に加え、新規事業及び海外事業の伸展に取り組みました。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」、平成35年3月期を最終年度とする時間軸、「成長への土台作り」という位置付けを継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「当社グループは、５年・10年先の継続的な成長を見据えて、平成35年３月期を最終年度とする中長期経営計画を策定し、その実現に向けて取り組んでおります。平成30年３月期は、「成長への土台作り」と位置付けた当計画の第１ステップ最終年度となり、次の重点施策に注力してまいります。 当計画の最終年度（平成34年度）の事業計画目標は、次の通りであります。 ① 連結売上高：220億円 ② 営業利益率：10％以上 ③ ＲＯＥ：12％以上」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」について、第1ステップの最終年度を平成30年3月期と明示し、最終年度の売上高220億円、営業利益率10％以上、ROE12％以上という数値目標を開示した。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、当事業年度を初年度として策定した「中長期経営計画 Ｃ4 2022」に則り、重点顧客を中心に既存領域の深耕及び隣接領域への展開に向けた積極的な提案営業を行い、継続的な取引拡大に注力するとともに、新規事業の創出に取り組みました。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」に基づく既存・隣接領域の拡大、継続的な取引拡大、新規事業創出への取り組みを継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、当事業年度を初年度として策定した「中長期経営計画 Ｃ4 2022」に則り、重点顧客を中心に既存領域の深耕及び隣接領域への展開に向けた積極的な提案営業を行い、継続的な取引拡大に注力するとともに、新規事業の創出に取り組みました。」
中長期経営計画「Ｃ4 2022」に沿った取り組みを継続している。 - FY2017-Q1再定義有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、当事業年度を初年度として策定した「中長期経営計画 Ｃ4 2022」に則り、重点顧客を中心に既存領域の深耕及び隣接領域への展開に向けた積極的な提案営業を行い、継続的な取引拡大に注力いたしました。」
従来の一般的な中長期経営計画の説明から、初年度の計画を「Ｃ4 2022」と明示し、その計画に沿った取り組みとして説明している。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループは、現中長期経営計画の達成に向けて、５年・10年先を見据えた成長への土台作りのための重点施策に取り組んでまいります。」
中長期経営計画の達成と、5年・10年先を見据えた成長基盤づくりを掲げている。