新卒・キャリア技術者の採用とプロジェクト人材の育成
FY2016に初出。36回の記載のうち23回が「再掲」。直近の記載は2026-08-14。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに107社。
- 2026-08-14前進決算説明資料
「「ＡＩを使い倒すエンジニア集団」の実現に向けた人材育成と人材確保を強化 ＡＩネイティブ人材として新卒教育」
AIを活用するエンジニアの育成・確保について、AIネイティブ人材としての新卒教育を含む具体的な人材施策を示した。 - FY2026引き上げ有価証券報告書
「特に、案件が高度化・短期化する中、プロジェクト・リーダー（ＰＬ）の確保・育成が継続的な課題であることに加えて、ＡＩを活用する開発手法への転換を進める中、ＡＩを使いこなせるエンジニアの育成・増強に向けた計画的投資が必要であると認識しております。」
従来のPL・DX技術者育成に加え、AIを使いこなせるエンジニアの育成・増強を人材課題として明示した。DX関連資格取得者数は322名、新卒採用者数は80名で、新計画期間中は新卒80名程度の継続採用、離職率8％以下、女性従業員割合25％以上を目標とした。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「一方、利益面につきましては、収益性の向上を図り売価の改善等に取り組みましたが、給与水準の引き上げや積極的な採用活動、外注単価の見直し等、協力会社様を含めた人材投資を強化したことなどにより、営業利益は682百万円（同15.2％減）、 経常利益は697百万円（同14.0％減）、親会社株主に帰属する中間純利益は472百万円（同14.7％減）となりました。」
給与水準の引き上げ、積極的な採用活動、協力会社を含む人材投資の強化を継続している。採用人数などの新たな実績値は記載されていない。 - FY2024前進有価証券報告書
「プロジェクトリーダー(ＰＬ)の育成促進に向けて教育カリキュラムを整備するとともに、プロジェクトの中核を担う中堅システムエンジニア(SE)の育成を強化いたします。また、継続してeラーニングの必須講座による全社員のスキルの向上に努めてまいります。2024年３月末時点のＤＸ関連資格取得者数は187名（重複取得含む）です。」
PL向け教育カリキュラム、中堅SE育成、全社員向けeラーニングを具体化し、2024年3月末時点のDX関連資格取得者数を187名と開示した。 - FY2024-Q3再掲有価証券報告書
「社員の積極的採用や給与水準の引き上げなど人材への先行投資を実施したこと」
社員の積極採用を含む人材への先行投資を継続している。採用人数などの新たな実績値は記載されていない。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは本年度を初年度とする３ヶ年計画『NEXT Ｃ４』を策定し、顧客との取引領域及びDX案件の拡大に注力するとともに、プロジェクトリーダー(PL)及びDX技術者の育成に取り組んでまいりました。」
NEXT C4の初年度における人材施策として、PLおよびDX技術者の育成を継続している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「前年度から比べ新卒採用97名（対前年度比35名増加）と大幅に増員し、第１四半期が新入社員の教育期間に当たることから、販売費及び一般管理費が増加したなどの影響もあり」
新卒採用を97名とし、前年度比35名増加した実績を開示した。第1四半期が新入社員の教育期間に当たり、販売費及び一般管理費が増加したとしている。 - FY2023引き上げ有価証券報告書
「・プロジェクトの進捗及び品質の状況を含む管理責任者であるプロジェクトリーダー(ＰＬ)の人数を約20％増員する。 ・デジタルトランスフォーメーション(ＤＸ)技術要素案件を専門的に取り扱う部門を継続設置し、当該部門にてＤＸ技術者の育成に関し、アジャイルコーチ、スクラムマスター等の要素に対応する人材を約30％増員する。また、ＤＸ技術系の資格保有者数（重複取得含む）を約90％増員する。」
2023～2025年度の中期経営計画において、PLを約20％、DX技術者を約30％、DX技術系資格保有者を約90％増員する計画を明示し、人材強化の対象と数値を拡張した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「また、プロジェクトリーダー(PL)育成のほか、全社員を対象にしたスキル向上教育を展開するなど人的資本への投資を継続しました。」
プロジェクト人材の育成について、PL育成に加えて全社員対象のスキル向上教育を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「また、プロジェクトリーダー(PL)育成のほか、全社員を対象にしたスキル向上教育を展開するなど人的資本への投資を継続しました。」
従来のPL育成に加え、全社員を対象としたスキル向上教育を展開するなど、人材育成の対象を具体的に広げている。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「また、プロジェクトリーダー（PL）育成をはじめとした人的資本への投資を継続したほか、外注単価の上昇など利益の圧迫要因がありましたが、生産性及び品質の向上に努め、利益の確保を図りました。」
PL育成をはじめとする人的資本への継続投資を、利益確保や開発体制の強化に向けた取り組みとして記載している。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、開発人員の増強に向けて、コアパートナー企業との連携強化及びオフショア・ニアショアを含めた技術者の確保に努めるとともに、特に新卒採用者数につきましては、従来の60名から80名に増員し、社内育成することにより、開発体制を強化していく計画であります。」
新卒採用者数の計画を従来の60名から80名へ引き上げ、コアパートナー、オフショア・ニアショアの活用と社内育成を組み合わせる計画を示した。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「また、プロジェクトリーダー(PL)の育成、品質管理力及び開発力の強化を軸に、体質強化への継続的な投資を実施いたしました。」
プロジェクト人材の育成について、PL育成と開発力強化を軸とした体質強化投資を継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「また、プロジェクトリーダー(PL)の育成、品質管理力及び開発力の強化を軸に、体質強化への継続的な投資を実施いたしました。」
プロジェクトリーダーの育成と開発力強化を人材・体質強化の軸として継続している。 - FY2021引き上げ有価証券報告書
「プロジェクトリーダー(PL)育成、開発力強化を軸に、体質強化への投資を継続実施してまいります。加えて、中長期的な視野で顧客企業及び社会のニーズへ対応するために、ビジネスデザインやデータアナリスト人材の育成を強化してまいります。」
従来の技術者採用・PL育成に加え、ビジネスデザイン人材およびデータアナリスト人材の育成を明示し、人材育成の対象範囲を拡張した。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の第３ステップの初年度である当期においては、①既存の受託開発事業（コアビジネス）の拡大、②DX案件の積極的受注、③体質強化への投資継続、④開発人員の増強に取り組みました。」
第3ステップ初年度の施策として、開発人員の増強を継続している。採用人数や増員数の実績値は記載されていない。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「このような経営環境の下、当社グループは、「中長期経営計画 Ｃ4 2022」の第３ステップの初年度である当期においては、①既存の受託開発事業（コアビジネス）の拡大、②DX案件の積極的受注、③体質強化への投資継続、④開発人員の増強に取り組みました。」
第3ステップ初年度の施策として、開発人員の増強に取り組んでいる。採用人数や増員数などの実績値は記載されていない。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「また、個人別スキル分析を基にした人材育成及びプロジェクトマネジメント力の向上など体質の強化に取り組みました。」
個人別スキル分析を基にした人材育成を含む、プロジェクト人材の育成・マネジメント力向上への取り組みを継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「また、個人別スキル分析を基にした人材育成及びプロジェクトマネジメント力の向上など体質の強化に取り組みました。」
個人別スキル分析を基にした人材育成を含む、プロジェクト人材の育成・マネジメント力向上への取り組みを継続している。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「また、個人別スキル分析を基にした人材育成及びプロジェクトマネジメント力の向上など体質の強化に取り組みました。」
個人別スキル分析を基にした人材育成を含む、プロジェクト人材の育成・マネジメント力向上への取り組みを継続している。 - FY2019再定義有価証券報告書
「特に一括請負案件や上流工程からプロジェクトを完遂できるPLを早期に育成するために、個人別に不足しているスキルを明確化し体系的なマネジメントを学べる仕組みへと抜本的に見直すとともに、OJTで実践的な育成を推進してまいります。」
技術者の採用・育成という従来方針を、個人別スキルの明確化、体系的なマネジメント教育、OJTによるPL育成へと具体化した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「第１ステップの取り組みをよりブラッシュアップし、重点顧客との取引拡大及び新規顧客の開拓に向けて積極的な提案営業に注力するとともに、開発要員の積極的採用及びパートナー企業との更なる連携強化に努めました。」
開発要員の積極採用を継続しているが、採用人数などの新たな実績値は記載されていない。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「第１ステップの取り組みをよりブラッシュアップし、重点顧客との取引拡大及び新規顧客の開拓に向けて積極的な提案営業に注力するとともに、開発要員の積極的採用及びパートナー企業との更なる連携強化に努めました。」
開発要員の積極採用を継続しているが、採用人数などの新たな実績値は記載されていない。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「第１ステップの取り組みをよりブラッシュアップし、重点顧客との取引拡大及び新規顧客の開拓に向けて積極的な提案営業に注力するとともに、開発要員の積極的採用及びパートナー企業との更なる連携強化に努めました。」
開発要員の積極採用を継続しているが、採用人数などの新たな実績値は記載されていない。 - FY2018再掲有価証券報告書
「受注拡大に対応した技術者を確保するため、新卒及び即戦力となるキャリア技術者の積極的な採用を継続するとともに、一括請負案件や上流工程からプロジェクトを完遂できるプロジェクト・マネージャー（ＰＭ）及びプロジェクト・リーダー（ＰＬ）、最適なプロジェクト運営が担えるサブリーダー（ＳＬ）をより実践的に育成し増員してまいります。」
新卒・キャリア技術者の採用とPM・PL・SLの育成・増員を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、開発要員の確保のため、即戦力となるキャリア技術者の積極採用及びパートナー企業との更なる連携強化の他、戦略的投資を行いました。」
開発要員確保策として、即戦力となるキャリア技術者の採用を継続し、パートナー企業との連携強化および戦略的投資も行った。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「また、開発要員の確保のため、即戦力となるキャリア技術者の積極採用及びパートナー企業との更なる連携強化の他、戦略的投資を行いました。」
開発要員確保策として、即戦力となるキャリア技術者の採用を継続し、パートナー企業との連携強化および戦略的投資も行った。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、開発要員の確保のため、即戦力となるキャリア技術者の積極採用及びパートナー企業との更なる連携強化の他、戦略的投資を行いました。」
開発要員確保策として、即戦力となるキャリア技術者の採用を継続している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「受注拡大に対応した技術者を確保するため、新卒及び即戦力となるキャリア技術者の積極的な採用を継続するとともに、上流工程からプロジェクトを完遂できるプロジェクト・マネージャー（ＰＭ）及びプロジェクト・リーダー（ＰＬ）、最適なプロジェクト運営が担えるサブリーダー（ＳＬ）をより実践的に育成し増員してまいります。」
新卒・キャリア技術者の採用とPM・PL・SLの育成・増員を、受注拡大への対応策として継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「また、開発要員の確保のため、即戦力となるキャリア技術者の積極採用及びパートナー企業との更なる連携強化に努めました。」
開発要員確保策として、即戦力となるキャリア技術者の積極採用を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「また、開発要員の確保のため、即戦力となるキャリア技術者の積極採用及びパートナー企業との更なる連携強化に努めました。」
開発要員確保策として、即戦力となるキャリア技術者の採用を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「また、開発要員の確保のため、即戦力となるキャリア技術者の積極採用及びパートナー企業との連携強化に努めました。」
開発要員確保策として、即戦力となるキャリア技術者の積極採用を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「受注拡大に対応した技術者を確保するため、新卒及び即戦力となるキャリア技術者の積極的な採用を継続するとともに、上流工程からプロジェクトを完遂できるプロジェクト・マネージャ（ＰＭ）及びプロジェクト・リーダー（ＰＬ）、最適なプロジェクト運営が図れるサブリーダー（ＳＬ）をより実践的に育成し増員してまいります。」
採用だけでなく、PM・PL・SLの育成・増員を受注拡大への対応策としている。