FinTech・AI・IoT・自動運転など新技術への取組
FY2016に初出。27回の記載のうち20回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに56社。
- FY2026-H1前進有価証券報告書
「生成AIサービスの提供 当社は、自社での生成AIの実証実験を基に、企業向け生成AIサービス「SOLAI（ソライ）」を開発し、2026年4月より提供開始しました。」「その一環として、新たに組み込みソフトウェア開発における「モデルベース開発専用のテスト生成AIサービス」の提供を開始しました。」
生成AIを活用した企業向けサービスの提供や、モデルベース開発向けのテスト生成AIサービスの提供開始により、新技術の事業化を進めている。 - FY2025前進有価証券報告書
「今後、金融領域の顧客ニーズの増加予測を受け、生成ＡＩプラットフォーム開発や生成ＡＩ社内コンテスト開催などにより社員の技術力向上を積極的に推進します。」
生成AIについて、金融領域での顧客ニーズを見据え、生成AIプラットフォーム開発や社内コンテストによる技術力向上を進める方針を示した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「生成AI技術を活用したエンジニア支援サービスの提供の本格化」
FinTech、AI、IoT等の新技術への取り組みのうち、生成AIの事業サービス化を本格的な提供段階へ進めている。 - FY2024前進有価証券報告書
「生成ＡＩを活用した要件定義プロセスのエンジニア支援サービス「ＣｏＢｒａｉｎ」を正式リリースし、販路を拡大していきます。」
生成AIを活用したCoBrainを正式リリースし、社内向けAIシステムの開発も進めた。AIを事業サービスと社内開発生産性の双方に適用する段階へ進んでいる。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「連結子会社エクスモーションにおいて、生成ＡＩを活用した要件定義プロセスのエンジニア支援サービス「CoBrain」のβ版提供を開始いたしました。」
生成AIを活用したエンジニア支援サービスのβ版提供を開始し、新技術への取り組みを具体的なサービス提供段階へ進めた。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当社はＤＸ関連を中心に長期・優良案件の受注と開発リソースの確保に努め」
DX関連を中心とした長期・優良案件の受注と開発リソース確保に努める方針を継続している。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当社はＤＸ関連を中心に長期・優良案件の確保及びその着実な遂行に努め」
DX関連を中心とする長期・優良案件への対応を継続している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「国内ＩＴ投資についても、広い業種に亘ってデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）関連投資需要が堅調であることに加え、生成ＡＩの一般利用が急速に拡大する中で国産生成ＡＩの開発及び新たな利用可能性の議論・検討が深まるなど、ＩＴ投資需要の規模・範囲は大きく拡大しつつあります。」「生成ＡＩを利用したサービスについても開発に着手しました。」
生成AIの一般利用拡大を背景に、生成AIを利用したサービス開発へ取り組みを進める段階に入った。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当社はＤＸ関連を中心に長期・優良案件の確保及びその着実な遂行に努め」
DX関連を中心とする長期・優良案件への対応を継続し、DX投資を中心とした需要環境への取り組みを再確認している。 - FY2022前進有価証券報告書
「・ＳＢＩグループが中小企業のＤＸ化を推進するサービス「ＳＢＩ ＤＸデータベース」に参画 ・画像処理・画像解析の世界的なプロフェッショナル集団であるＡＩ開発会社、株式会社サイバーコアと資本業務提携」
SBI DXデータベースへの参画と、画像解析AI企業であるサイバーコアとの資本業務提携により、DX・AI分野への取り組みを具体化した。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「ＩＴインフラ提供企業であるキンドリル社との間でお客様のデジタル変革に向けたＤＸ推進サービス提供の面で協業することで合意し、その第一弾として金融業界向けのＩＴ領域で協業を開始」
キンドリル社との協業合意と金融業界向けIT領域での協業開始により、DX・新技術分野への取り組みを具体化した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、ソフトウェア開発事業においてＤＸ関連を中心とした長期・優良案件の着実な遂行に努めましたが」
DX関連を中心とした長期・優良案件への対応を継続しており、新技術・DX需要への取り組み方針を再確認している。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「ＦｉｎＴｅｃｈ関連等の銀行向けＳＩ／受託開発業務が増収となったものの」
FinTech関連を含む銀行向けSI・受託開発業務が増収となり、新技術分野への取り組みが事業売上に現れている。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「銀行向けＳＩ／受託開発業務がＦｉｎＴｅｃｈ関連の開発も含めて増収となったものの」
銀行向けSI・受託開発でFinTech関連開発を含む増収が実現し、新技術分野への取り組みが事業売上に現れている。 - FY2019再掲有価証券報告書
「当社グループも「ＦｉｎＴｅｃｈ」、「ＣＡＳＥ」、「ＩｏＴ」、「ＣｌｏｕｄＣｏｍｐｕｔｉｎｇ」、「ＡＩ」等の新しい分野に向けて積極的に投資を行い、デジタルトランスフォーメーションに向けてグループを上げて取り組んでまいります。」
FinTech、CASE、IoT、クラウド、AIなどの新技術分野への投資・取り組みを継続し、DXをグループ全体で推進している。 - FY2019-Q3前進有価証券報告書
「なお、投資その他の資産については、ＡＩ事業への投資による投資有価証券の取得がありましたが、その他有価証券評価差額金が減少したため減少しております。」
AI事業への投資として投資有価証券を取得したことを記載し、新技術分野への取り組みを具体的な投資に進めている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「ＦｉｎＴｅｃｈ分野への取り組みの一環として、ＳＢＩ Ｒｉｐｐｌｅ Ａｓｉａ株式会社が事務局を務める「証券コンソーシアム」へ参加」
FinTech分野で証券コンソーシアムへの参加を開始し、新技術分野への具体的な関与を広げた。 - FY2018前進有価証券報告書
「また、業務改革を狙いとしたＲＰＡ開発業務を推進する目的として、ＵｉＰａｔｈ株式会社と「開発リソース・パートナー・プログラム」を締結し、ＲＰＡ業務の受託環境の構築を図ることができました。」
UiPathとの開発リソース・パートナー・プログラム締結により、RPA受託環境の構築を進めた。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「今後成長が期待されるＡＩ分野においてＲＰＡ業務への取り組み強化を図り、今後の本格的な市場拡大に向けた体制構築に努めました。」
AI分野での取り組みをRPA業務へ広げ、本格的な市場拡大に向けた体制構築を継続している。新たな達成段階や数値目標は記載されていない。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「昨年資本参加を行った株式会社アックスと共同で、ＡＩをビジネス活用することを目的とした機械学習及び推論システムに関するワークショップを開発し、その第１回として当社顧客である株式会社ビット・エイに対し、開催いたしました。本ワークショップを端緒として、今後は様々な方面でＡＩを活用したソリューションの開発を推進してまいります。」
株式会社アックスとの共同ワークショップを開発し、顧客向けに第1回を開催した。今後のAI活用ソリューション開発への具体的な取り組みとして記載している。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「また、今後成長が期待されるＡＩ分野において、ＡＩのビジネス活用を狙いとした機械学習及び推論システムに関するワークショップを株式会社アックスと共同で実施し、今後の本格的な市場拡大に向けた体制構築に努めました。」
AI分野での本格的な市場拡大に向け、株式会社アックスと機械学習・推論システムのビジネス活用を狙ったワークショップを共同実施し、体制構築を進めた。 - FY2017前進有価証券報告書
「ＳＢＩホールディングス株式会社との技術協力の合意を背景に、ブロックチェーン活用や仮想通貨取引所などＳＢＩグループ各社が推進するＦｉｎＴｅｃｈ事業への開発支援を開始」
SBIグループのブロックチェーン活用や仮想通貨取引所などのFinTech事業への開発支援を開始した。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「また、今後成長が期待されるＦｉｎＴｅｃｈ分野において、ＳＢＩグループが取り組んでいる「Beyond Blockchainテクニカルプログラム」への参加や、仮想通貨の交換および取引サービスにおけるシステム構築の支援などを実施し、今後の本格的な市場拡大に向けた体制構築に努めました。」
FinTech分野でSBIグループの技術プログラムへの参加や仮想通貨交換・取引サービスのシステム構築支援を実施し、市場拡大に向けた体制構築を進めた。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「金融業界を中心に、ブロックチェーン技術などを中核にして市場が拡大するＦｉｎＴｅｃｈ分野において確たる地歩を築くための橋頭堡として、ＳＢＩホールディングス株式会社との技術協力に合意し、同社におけるＦｉｎＴｅｃｈ事業に積極的に協力していく体制を整備しました。」
FinTech分野での足場構築に向け、SBIホールディングスとの技術協力に合意し、同社のFinTech事業に協力する体制を整備した。 - FY2016初出有価証券報告書
「当社グループでは、それら既存のソリューションに加え、注目されている「ＦｉｎＴｅｃｈ」や「ＡＩ」、「ＩｏＴ」、「自動運転」などの新技術に対しても積極的に取り組んでいく方針です。」
FinTech、AI、IoT、自動運転などの新技術に積極的に取り組む方針を示している。