研究開発の強化
FY2017-Q1に初出。29回の記載のうち20回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに99社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の研究開発費の総額は51億８千１百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当中間期の研究開発費総額51億8,100万円を記載している。 - FY2024前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は198億円であります。」
研究開発費は198億円となり、次世代通信向け低誘電材料、車載向け偏光フィルム、がん治療薬、体外診断薬、新規殺虫剤など複数領域の開発進展を記載した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は71億８千５百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費71億8,500万円を計上している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は38億１千７百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、第1四半期累計の研究開発費38億1,700万円を計上している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は133億円であります。」
医薬事業ではがん治療薬創出、工夫製剤、バイオシミラー、体外診断薬の研究開発を進め、セイフティシステムズでは側突エアバッグ用次世代インフレータ等を開発している。 - FY2023前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は133億円であります。」
年間研究開発費133億円を計上し、低誘電樹脂・MEMS用ドライフィルム・産業用インクジェットインク・高活性触媒・車載ディスプレイ用偏光板などの開発を進めている。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は98億８千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費98億8,100万円を計上している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は62億８千１百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費62億8,100万円を計上している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の研究開発費の総額は30億１千６百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計期間の研究開発費30億1,600万円を計上している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は130億円であります。」
年間研究開発費130億円を計上し、機能化学品では高機能樹脂・クリーナー・インク・触媒・車載用偏光板など、各事業で新製品・新技術の開発成果を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は92億８千６百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第3四半期累計期間の研究開発費総額92億8,600万円を記載している。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の研究開発費の総額は60億６千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期累計期間の研究開発費総額60億6,800万円を記載している。 - FY2021前進有価証券報告書
「当連結会計年度における研究開発費は124億円であります。」
年間研究開発費124億円を計上し、さらにポラテクノ事業統合により研究開発部門の一体運営を進めた。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は55億２千９百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費55億2,900万円を計上している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は26億２千２百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第1四半期累計の研究開発費総額26億2,200万円を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は83億９千２百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はなく、当第3四半期累計の研究開発費は83億9,200万円である。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は27億５千８百万円であります。なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の強化を継続し、当第1四半期累計の研究開発費総額を27億5,800万円と記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「さらに、当社グループの今後の成長に向け、３年間で446億円の設備投資、385億円の研究開発投資を行い、世界各拠点の生産体制を着実に強化するとともに、新製品の創出に注力しました。」
研究開発を継続し、旧中期計画期間の研究開発投資累計385億円を明示した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は87億１千１百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の強化を継続し、研究開発費総額87億1,100万円を計上している。研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は59億１千８百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発の強化を継続し、研究開発費総額59億1,800万円および活動状況に重要な変更がないことを記載している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「研究開発の強化、重点事業への経営資源の最適配分、海外事業の拡大に加え、収益体質の強化を目指し、一層のコストダウンを推進しました。なお、当第１四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は29億４千１百万円であります。」
研究開発の強化を継続し、第1四半期累計の研究開発費総額を29億4千1百万円と記載している。また、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018前進有価証券報告書
「医薬事業では、ナノテクノロジー技術による抗がん薬内包高分子ミセルが臨床試験段階にあり、研究開発を進めております。さらに、非常に高額なバイオ医薬品の後続品であるバイオシミラーの研究開発を推進し、すでに２製品を上市し、１製品の製造販売承認を取得しております。」
研究開発費120億円を計上し、抗がん薬内包高分子ミセルの臨床試験、バイオシミラー2製品の上市および1製品の承認取得という具体的な進展を記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中、当社グループは平成28年度よりスタートさせました中期事業計画“Take a New Step 2016”の重点テーマと中長期重点課題に取り組み、研究開発の強化、重点事業への経営資源の最適配分、海外事業の拡大に加え、収益体質の強化を目指し、一層のコストダウンを推進しました。なお、当第３四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は90億４千７百万円であります。」
研究開発の強化を継続し、第3四半期累計期間の研究開発費総額を90億4千7百万円と記載している。また、研究開発活動の状況に重要な変更はないとしている。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「研究開発の強化、重点事業への経営資源の最適配分、海外事業の拡大に加え、収益体質の強化を目指し、一層のコストダウンを推進しました。なお、当第２四半期連結累計期間における当社グループの研究開発費の総額は60億３千６百万円であります。」
研究開発の強化を継続し、第2四半期累計の研究開発費総額を60億3千6百万円と記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「中期事業計画“Take a New Step 2016”の重点テーマと中長期重点課題に取り組み、研究開発の強化、重点事業への経営資源の最適配分、海外事業の拡大に加え、収益体質の強化を目指し、一層のコストダウンを推進しました。」
研究開発の強化を継続し、当第1四半期の研究開発費総額は29億5千6百万円である。 - FY2017前進有価証券報告書
「市場ニーズを的確に捉え新製品の創出・上市を目指し、出口を見据えた研究開発を行うため各研究所を各事業部門の直轄とし、研究開発、営業、製造、本社事業部門を一体化するとともに、全社的な研究開発に関する連携などは引き続き研究開発本部が行う研究開発体制に変更しました。当連結会計年度における研究開発費は139億円であります。」
研究開発の強化について、各研究所を事業部門直轄とする組織変更と、年間139億円の研究開発費を明記しており、施策の具体化が進んでいる。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「中期事業計画“Take a New Step 2016”の重点テーマと中長期重点課題に取り組み、研究開発の強化、重点事業への経営資源の最適配分、海外事業の拡大に加え、収益体質の強化を目指し、一層のコストダウンを推進しました。」
研究開発の強化を継続しており、第3四半期累計期間の研究開発費総額は94億7千7百万円。研究開発活動の状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「中期事業計画「Take a New Step 2016」の重点テーマと中長期重点課題に取り組み、研究開発の強化、重点事業への経営資源の最適配分、海外事業の拡大に加え、収益体質の強化を目指し、一層のコストダウンを推進しました。」
研究開発の強化を継続しており、第2四半期累計期間の研究開発費総額は63億6千7百万円。活動状況に重要な変更はないと記載している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「研究開発の強化」
中期事業計画の重点施策として研究開発の強化を明示。四半期の研究開発費総額は31億6千3百万円と記載されている。