CSR経営・環境対応・地域貢献によるDNCブランド確立
FY2019に初出。13回の記載のうち7回が「前進」で、最初の「前進」はFY2022-Q3。直近の記載はFY2026。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに34社。
- FY2026前進有価証券報告書
「当社は、2025年度においてCO2排出量を2013年度比で63.6％削減し、2030年度までに50％削減とする従来目標を前倒しで達成いたしました。今後につきましては、さらなる削減に向けた目標水準の引き上げに関する検討を進めております。」
CSR・環境対応について、2030年度50％削減目標を2025年度に63.6％削減で前倒し達成し、次の目標水準の検討に移った。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「サステナブルな社会の実現に向けた樹脂の循環サイクルを可能にする材料開発を進めております。」
サステナビリティ・環境対応について、樹脂の循環サイクルを可能にする材料開発を継続している。 - FY2024前進有価証券報告書
「ものづくり領域では、カーボンニュートラルの実現に向けて、省エネ設備の導入やオンサイトPPAによる大規模な太陽光発電の稼働等に取り組んでまいりました。」
CSR・環境対応を、省エネ設備の導入とオンサイトPPAによる大規模太陽光発電の稼働へ具体化した。 - FY2023前進有価証券報告書
「具体的な取組みとしましては、カーボンニュートラルへの対応として省エネ活動やリサイクル活動の強化、環境に配慮した生産設備導入に向けた取り組みの推進、ニューノーマル時代の働き方への対応として既存の社内制度見直し等を推進してまいりました。」
カーボンニュートラル対応を省エネ・リサイクル活動の強化と環境配慮型生産設備の導入へ具体化し、取締役会で設備導入を決定した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「具体的な取り組みとしましては、カーボンニュートラルへの対応として省エネ活動やリサイクル活動の強化、環境に配慮した生産設備導入に向けた取り組みの推進、ニューノーマル時代の働き方への対応として既存の社内制度見直し等を推進してまいりました。」
カーボンニュートラル対応について、省エネ・リサイクル活動の強化と環境配慮型生産設備の導入に向けた取り組みを推進している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「具体的な取り組みとしましては、カーボンニュートラルに向けた取り組みの推進や、ニューノーマル時代の働き方への対応、ステークホルダーとの信頼関係構築に向け非財務情報を含む報告書「DNCレポート2022」を発行いたしました。」
カーボンニュートラル対応を推進し、ステークホルダーとの信頼関係構築に向けた非財務情報開示も実施した。CSR・環境対応を具体的な活動へ進めている。 - FY2023-Q1再定義有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間（2022年４月１日～2022年６月30日）においては、CSR経営の強化を前面に、事業活動を通じた社会貢献活動を利益創出と双璧をなすものとして推進し、2023年度を最終年度とする中期経営計画に掲げる経営指標達成に向けた諸施策を実施してまいりました。」
CSR経営の強化と事業活動を通じた社会貢献を、利益創出と並ぶ経営上の柱として位置づける表現に整理し直している。2023年度を最終年度とする中期経営計画の施策推進も併記されている。 - FY2022前進有価証券報告書
「更に、サステナビリティに関する活動を推進していくための社内体制や仕組み、制度の見直しについての活動を強化し、今後、活動を体系化し日常業務化していくとともにこの活動を通じた働き方改革へ繋げてまいります。」
CSR・環境対応について、サステナビリティ活動を支える社内体制・仕組み・制度の見直しを強化し、体系化・日常業務化を進める段階に進んでいる。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「一方、国内においては新型コロナウイルス感染症の拡大防止やニューノーマルへの対応を継続するとともに、持続可能な社会実現に向けた取り組みの一環としてカーボンニュートラルに向けた対応を開始いたしました。」
CSR・環境対応の取り組みについて、持続可能な社会の実現に向けたカーボンニュートラル対応を開始した。従来の環境対応・地域貢献から具体的な環境テーマへ進展している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「環境対応、地域貢献を目指したSDGs宣言に向けて取り組んでまいりました。」
CSR経営、環境対応、地域貢献、ESGを意識した施策に加え、SDGs宣言に向けた取り組みを継続している。 - FY2021-Q2引き上げ有価証券報告書
「事業活動を継続するための施策やESGをはじめとしたCSRをより一層意識した施策等であります。」
従来のCSR経営、環境対応、地域貢献に加え、新型コロナウイルス感染症後の事業継続とESGをより強く意識した施策へ重点を広げている。 - FY2020再掲有価証券報告書
「CSR経営の強化、環境対応、地域貢献を推進し、DNCブランドを確立する。」
CSR経営、環境対応、地域貢献を通じたDNCブランド確立を経営基盤戦略として継続している。 - FY2019初出有価証券報告書
「１．CSR経営の強化、環境対応、地域貢献を推進し、DNCブランドを確立する。」
経営基盤戦略として、CSR経営、環境対応、地域貢献を通じたDNCブランド確立を新たに明示している。