環境改善・エネルギー関連等の研究開発
FY2016に初出。19回の記載のうち10回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2023年。16社中2社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに11社。
- 2026-08-10前進決算説明資料
「■ 水熱処理：水熱処理装置の実機販売を受注・納入中、一部を売上計上したことで売上高大幅増」
水熱処理装置について、受注・納入と一部売上計上の段階に進んだことを記載している。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「排出物の減容化や再利用化に関する実験案件が継続的に発生しており、各案件の対応を進めました。また、水熱処理装置の実機販売を受注・納入を進めており、その一部を売上計上したことにより増収となりました。」
水熱処理事業では実験案件への対応に加え、装置の実機販売について受注・納入を進め、その一部を売上計上する段階に進んだ。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「海外向け浄化槽の研究開発（日本向け製品の技術を活かし、現地の大学との共同研究）」
環境関連の研究開発について、日本向け製品の技術を活用し、現地大学との共同研究による海外向け浄化槽の開発を具体的な施策として記載している。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「現在、その実験的な試みの一環として新時代のごみ処理を目指して他社との連携を開始しております。」
水熱処理事業では、新技術確立に向けた研究開発に加え、新時代のごみ処理を目指す実験的な試みとして他社連携を開始した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当該事業では現在、新技術確立に向けた研究開発を行っており、売上につきましては堅調に推移しております。」
水熱処理事業で新技術確立に向けた研究開発を継続していると記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「・循環型社会の実現と安定収益確保の強化 ・ポストFITの高付加価値事業・商材の発掘」
再生可能エネルギー関連事業について、循環型社会の実現、安定収益確保及びポストFITの高付加価値事業・商材の発掘を成長戦略として継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「具体的には、環境改善製品、エネルギー関連製品等を次期主力製品にするほか、産業廃棄物の減量化やリサイクル社会の構築に貢献できる関連製品も検討しております。」
環境改善・エネルギー関連製品を次期主力製品とし、高温高圧水熱処理や海外仕様浄化槽、BDF・小形風力発電機の開発を進める研究開発方針を継続している。研究開発費は76百万円である。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「・循環型社会の実現と安定収益確保の強化」
再生可能エネルギー関連事業について、循環型社会の実現と安定収益確保の強化を継続している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー関連事業・循環型社会の実現と安定収益確保の強化」
再生可能エネルギー関連事業について、循環型社会の実現と安定収益確保の強化を戦略として継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「具体的には、環境改善製品、エネルギー関連製品等を次期主力製品にするほか、産業廃棄物の減量化やリサイクル社会の構築に貢献できる関連製品も検討しております。」
環境改善・エネルギー関連製品を次期主力製品とし、リサイクル関連製品等を検討する研究開発方針を継続している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「再生可能エネルギー関連事業においては、循環型社会の実現と安定収益確保の強化を実施してまいりました。」
再生可能エネルギー関連事業について、循環型社会の実現と安定収益確保の強化を継続している。 - FY2019-Q1再定義有価証券報告書
「再生可能エネルギー関連事業においては、循環型社会の実現と安定収益確保の強化を実施してまいりました。」
再生可能エネルギー関連事業について、将来需要に向けた開発・販売強化という従来の表現に加え、安定収益確保の強化を掲げる表現へ移行している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「具体的には、環境改善製品、エネルギー関連製品等を次期主力製品にするほか、産業廃棄物の減量化やリサイクル社会の構築に貢献できる関連製品も検討しております。」
環境改善・エネルギー関連製品を次期主力製品とし、産業廃棄物減量化やリサイクル関連製品を検討する研究開発方針を継続している。研究開発費は1億7百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー関連事業においては、循環型社会の実現と将来の需要拡大に向けた開発・販売強化を実施しております。」
循環型社会の実現及び将来需要の拡大に向けた再生可能エネルギー関連事業の開発・販売強化を継続している。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、前連結会計年度は子会社の売電収入を第２四半期連結会計期間より計上しましたが、当連結会計年度は期首より子会社の売電収入を計上するとともに、第２四半期連結会計期間より当社においても売電を順次開始しました。」
再生可能エネルギー関連事業について、子会社の売電収入を年度当初から計上し、当社自身も第2四半期から売電を順次開始する段階に進んだと記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「また、再生可能エネルギー関連事業においては、循環型社会の実現と将来の需要拡大に向けた開発・販売強化を実施しております。」
循環型社会の実現及び将来需要の拡大に向け、再生可能エネルギー関連事業の開発・販売強化を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「環境改善製品、エネルギー関連製品等を次期主力製品にするほか、産業廃棄物の減量化やリサイクル社会の構築に貢献できる関連製品も検討しております。」
次期主力製品として環境改善・エネルギー関連製品を開発し、産業廃棄物の減量化やリサイクル関連製品も検討する研究開発方針を初めてまとまって記載している。