太陽光発電施設の新設
FY2017に初出。27回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2018-Q1。直近の記載は2026-09-18。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに3社。
- 2026-09-18前進www.ehime-np.co.jp
「ＤＣＭとダイキアクシス、太陽光発電の取り組みをPPAモデルへ拡大、3店舗で年間CO2 592トンを削減」
太陽光発電の取り組みについて、DCM店舗でPPAモデルを3店舗に導入し、年間CO2 592トンを削減した実績が報じられた。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「FITによる売電を行っているサイトは191件(前年同期比２件増)、PPA※による売電を行っているサイトは36件(前年同期比１件増)となり、太陽光発電事業における発電量は堅調に推移しました。また、従前より準備を進めていたグリーンデータセンター※が2026年３月より２サイト稼働したことにより、太陽光発電事業の売上高及び利益は増加しました。」
太陽光発電事業ではFITサイトが191件、PPAサイトが36件へ増加し、2026年3月からグリーンデータセンター2サイトが稼働した。 - 2026-05-14前進決算
「FITによる売電を行っているサイトは191件(前年同期比２件増)、PPAによる売電を行っているサイトは36件(前年同期比１件増)となり、太陽光発電事業における売電売上高(FIT及びPPAによる売上高合計)は堅調に増加しました。」
FITサイト、PPAサイトともに増加し、売電売上高が堅調に増加した。 - FY2025-H1前進有価証券報告書
「FITによる売電を行っているサイトは189件(前年同期も189件)、PPAによる売電を行っているサイトは35件(前年同期比５件増)という状況であります。」
太陽光発電ではFITサイト数は189件で横ばいだった一方、PPAサイト数は前年同期比5件増の35件となり、PPAモデルの展開が進んだ。 - FY2024-H1前進有価証券報告書
「FITによる売電を行っているサイトは189件(前年同期比２件増)、PPAによる売電を行っているサイトは30件(前年同期比25件増)という状況であります。また、発電施設の建設・販売によって売上は大きく増加しております。」
太陽光発電事業では、FIT売電サイトが189件、PPA売電サイトが30件となり、PPAサイトは前年同期から25件増加した。発電施設の建設・販売も売上増加に寄与している。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「FITによる売電を行っているサイトは189件(前年同四半期比25件増)、PPAによる売電を行っているサイトは29件(前年同四半期比26件増)という状況であり、売上は大きく増加しております。」
太陽光発電事業でFIT売電サイトが189件、PPA売電サイトが29件となり、いずれも前年同期から増加した。売電サイトの拡大により売上高も大きく増加している。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「これらの結果、当第３四半期連結累計期間におきましては、FITによる売電を行っているサイトは187件(前年同期比26件増)、PPAによる売電を行っているサイトは11件(前年同期比11件増)という状況であり、施設販売の案件もあったことによって前年同四半期と比較した売上高は大きく増加いたしました。」
太陽光発電事業では、FIT売電サイトが187件、PPA売電サイトが11件となり、いずれも前年同期から増加した。施設販売も含め、売電・販売の事業展開が進んでいる。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「2023年３月よりFIT制度を活用した売電事業に加えてPPAモデルによる電力需要家への電力供給を開始しております。」
太陽光発電事業について、従来のFITを利用した自社保有施設の売電に加え、PPAモデルによる電力供給を2023年3月から開始し、事業モデルを広げた。 - FY2022引き上げ有価証券報告書
「また、施工能力を保有する企業を子会社化したことにより、当社が保有する発電施設から大口の電力事業者へ電力を供給するPPA事業への参入が可能となりました。今後もFIT制度を利用しないNon-FITによる持続可能な事業展開を模索いたします。」
太陽光発電事業について、FIT売電に加え、施工・保守能力を活用したPPA事業及びNon-FIT事業へ展開範囲を広げる方針を明示した。 - FY2022-Q1再定義有価証券報告書
「当該子会社はFITを利用した売電も行っておりますが、太陽光発電施設の提案から施工・保守まで可能であることから自社保有の施設を使った売電のみならず発電施設の販売も行っております。」
太陽光発電事業について、自社保有施設によるFIT売電に加え、サンエイエコホームを通じた発電施設の提案・施工・保守及び施設販売へ事業範囲が広がっている。 - FY2021-Q2達成有価証券報告書
「当第２四半期連結会計期間末日において130件(前年同四半期末日は127件)の系統連系が完了しており、当初計画していました施設への設置は全て完了いたしました。」
太陽光発電施設は系統連系完了件数が130件に達し、当初計画していた施設への設置がすべて完了したと記載している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、2018年度よりDCMグループの店舗屋根を賃借して発電施設を建設し、固定価格買取制度(FIT)を利用した売電を実施しております。当第１四半期連結会計期間末日において130件(前年同四半期末日は126件)の系統連系が完了しており、売上高は増加いたしました。」
太陽光発電施設の系統連系完了件数が前年同四半期末の126件から130件へ増加し、売電収入の増加につながったと記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「なお、当連結会計年度末までに電力の受給を開始した施設数は129件であります。」
太陽光発電事業は、電力受給開始施設が前年度の122件から129件へ増加した。年度中に7件の施設で売電を開始している。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間においては６件の施設について売電を開始していることから、前年同期より大幅に増加いたしました。計画では残り２ヶ所(石川県金沢市・茨城県鹿嶋市)を残すのみとなっております。」
太陽光発電施設について第3四半期累計期間に6件の売電を開始し、計画上の未稼働施設が残り2か所まで減少した。 - FY2020-Q2前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、順次売電を開始し前年同期より大幅に増加いたしました。状況は、当第２四半期連結会計期間末日時点で127ヶ所の発電所で売電を行っており、残り３ヶ所(富山県射水市・石川県金沢市・茨城県鹿嶋市)を残すのみとなっております。」
太陽光発電事業は127か所で売電を行い、残り3か所となるまで稼働が進展した。 - FY2020-Q1前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、順次売電を開始し前年同期より大幅に増加いたしました。」
太陽光発電施設の順次稼働・売電開始が進み、売電事業の売上高が前年同期比43.4％増加したと記載している。 - FY2019前進有価証券報告書
「複数の施設を建設しており、施設ごとに電力の受給開始日は異なっております。なお、当連結会計年度末までに電力の受給を開始した施設数は122件であります。」
太陽光発電施設の建設・売電について、電力受給開始施設が122件に達した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、順次売電を開始し前年同四半期より大幅に増加いたしました。」
太陽光発電事業で順次売電を開始し、売電収入が前年同四半期より大幅に増加した状況を引き続き記載している。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、順次売電を開始し前年同四半期より大幅に増加いたしました。」
太陽光発電事業で順次売電を開始し、売電収入が前年同四半期比で大幅に増加したと記載している。発電設備の新規建設も前連結会計年度から継続している。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、順次売電を開始し前年同四半期より大幅に増加いたしました。」
太陽光発電事業で順次売電を開始し、売電収入が前年同四半期比で大幅に増加したと記載している。加えて、系統連系が完了して稼働を開始した設備や施工途中の設備があることも開示している。 - FY2018前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業として全国のDCMグループ既存店舗のうち約100店舗に太陽光発電設備を設置中で、社業を通じた積極的な環境改善の推進を図っております。」
太陽光発電事業について、当社の売電を開始し、全国のDCM既存店舗約100店舗への設備設置を進めた。年度末までに受給開始した施設数は81件で、当年度設備投資は17億4百万円である。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、前連結会計年度は子会社の売電収入を第２四半期連結会計期間より計上しましたが、当連結会計年度は期首より子会社の売電収入を計上するとともに、第２四半期連結会計期間より当社においても売電を順次開始しました。」
子会社の売電収入を期首から計上し、当社の売電も第2四半期から順次開始した状況を引き続き記載している。再生可能エネルギー関連事業の売上高は前年同期比139.6％となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業において、前連結会計年度は子会社の売電収入を第２四半期連結会計期間より計上しましたが、当連結会計年度は期首より子会社の売電収入を計上するとともに、第２四半期連結会計期間より当社においても売電を順次開始しました。」
太陽光発電施設について、子会社の売電収入に加えて当社の売電も第2四半期連結会計期間から順次開始され、計画が収益計上段階へ進んだ。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「太陽光発電に係る売電事業は、前年同期は計上がございませんでしたが、今期は子会社の売電収入の計上をいたしております。」
太陽光発電に係る売電事業について、前年同期にはなかった子会社の売電収入を当四半期に計上したと記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「太陽光発電施設 2,500,000 － 銀行借入 2018年３月」
その他事業として、総額25億円、銀行借入を資金調達方法とする太陽光発電施設の新設計画を記載している。当連結会計年度後1年間の計画であり、DADの太陽光発電に係る電力販売事業やDCMグループの既存店舗への設置と関連づけて説明している。