石油・鉱物資源価格の急変による製造原価上昇
FY2021に初出。13回の記載のうち4回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2022。直近の記載はFY2026。
クラスターテクノロジーがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2021年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。167社中121社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに48社。
- FY2026再掲有価証券報告書
「原油をはじめとした物価上昇、深刻な人手不足など、景気の先行きには不確実性が残っています。」
原材料・エネルギー価格上昇や人手不足によるコスト増・収益環境への不確実性を再確認している。 - FY2025再掲有価証券報告書
「原材料高及び人件費上昇によるコスト増や人手不足は続いており、中小企業への影響が懸念される状況です。」
原材料高・人件費上昇によるコスト増と人手不足が継続するリスクを再確認している。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「一方、原料高等によるコスト増、人手不足や米国大統領選後の動向など不透明な要因も混在しております。」
原料高等によるコスト増を外部環境上の懸念として再確認している。一方、製造経費は抑制され、利益面への影響は一部抑えられている。 - FY2024-Q2対処有価証券報告書
「利益面においては、販売費及び一般管理費は増加したものの、原材料価格や電気料金等の上昇は落ち着き、製造経費が抑えられたことに加え、マクロ・テクノロジー関連事業の生産増加により営業利益、経常利益、四半期純利益とも大幅に改善しました。なお、原材料価格は段階的に値上げが予定されているものもあり、継続して動向に注視してまいります。」
原材料価格・電気料金等の上昇が落ち着き、製造経費が抑えられたことで利益面への圧力は一部緩和した。一方、段階的な値上げ予定の原材料もあり、リスクは残っている。 - FY2024-Q1対処有価証券報告書
「利益面においては、販売費及び一般管理費は増加したものの、原材料価格や電気料金等の上昇は落ち着き、製造経費が抑えられたことに加え、マクロ・テクノロジー関連事業の生産増加により営業利益、経常利益、四半期純利益とも大幅に改善しました。なお、原材料価格は段階的に値上げが予定されているものもあり、継続して動向に注視してまいります。」
原材料価格・電気料金等の上昇は落ち着き、製造経費が抑えられたことで利益面への圧力は一部緩和した。一方、段階的な値上げが予定されている原材料もあり、リスクは残っている。 - FY2023再掲有価証券報告書
「わが国製造業においては、原材料コストの負担を価格転嫁する動きで、企業物価指数は10％前後の高水準で推移しており、企業のコスト負担増は続いております。」
原材料コストの高止まりと価格転嫁を通じた企業のコスト負担増が続いており、製造原価上昇リスクを再確認している。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「わが国製造業においては、円安による輸入コストの増加に加えて、高騰し続ける電気料金がさらに収益環境を悪化させております。」
円安による輸入コスト増加に加え、電気料金の高騰が収益環境をさらに悪化させており、資源・エネルギー価格による製造原価上昇リスクが続いている。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「わが国製造業においては、資源価格の高止まりに加えて、歴史的な円安が原材料価格や電気料金をさらに押し上げ、収益環境の悪化が続いております。」
資源価格の高止まりに歴史的な円安が加わり、原材料価格・電気料金を通じた収益環境の悪化が続いている。製造原価上昇リスクがさらに具体化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「当第１四半期累計期間における世界経済は、長期化するロシアによるウクライナ侵攻とＧ７諸国の対ロシア経済制裁が続き、原油や天然ガス、鉱物資源、穀物等の価格の高騰と中国のゼロコロナ政策による都市のロックダウンに伴うサプライチェーンの混乱等により大きな下振れリスクを抱えております。わが国製造業においては、資源価格高騰に加えて、2022年初めからの欧米諸国の利上げによる円安が収益を悪化させております。」
資源価格高騰が継続し、ウクライナ侵攻・対ロシア制裁や欧米利上げによる円安も加わって、製造原価・収益への圧力が続いている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「2022年２月のロシアによるウクライナ侵攻とＧ７諸国の対ロシア経済制裁により原油や天然ガス、鉱物資源、穀物等の価格のさらなる高騰を招き、世界経済全体に大きな影を落としております。」
原油・天然ガス・鉱物資源等の価格高騰が、ウクライナ侵攻と制裁を背景にさらに進行したと記載され、資源価格変動による製造原価上昇リスクが一段と強まっている。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「しかし、原油や天然ガスなどの資源価格の上昇と新型コロナウイルスのオミクロン株による世界的な感染拡大、中国国内の景気減速により、先行きはより一層の不透明感が増しています。」
原油や天然ガスなどの資源価格の上昇が実際の経済環境として記載され、資源価格変動による製造原価上昇リスクが顕在化している。 - FY2022-Q2顕在化有価証券報告書
「ただ、原油や天然ガス、木材、鉄鋼等の原材料価格の高騰や中国製造業の生産状況に減速の懸念がみられることなどにより、先行きには不透明感が見られます。」
原油、天然ガス、木材、鉄鋼等の原材料価格の高騰が実際の経済環境として記載され、製造原価上昇リスクが顕在化している。 - FY2021初出有価証券報告書
「当社は、石油や鉄、銅などの鉱物資源の急激な価格変動があった場合、当社製品の原材料や部品、電気料金などの製造原価の上昇により、製品の利益率が大幅に変動する可能性があります。」
石油、鉄、銅などの資源価格が急変した場合、原材料・部品・電気料金を通じて製造原価と製品利益率が変動するリスクを新たに記載している。