原価低減・諸経費見直しによる利益確保
FY2017-Q1に初出。34回の記載のうち14回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017。直近の記載は2026-08-12。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに4社。
- 2026-08-12悪化決算
「前述のとおり、当社では、次期中期経営計画以降の成長戦略を見据え、人的資本投資の積極化による先行投資に取り組んでおり、当第１四半期は製造原価における製造労務費、販売費及び一般管理費における給与手当や研究開発費等が前年同期比で増加しました。」
先行投資に伴う労務費、給与手当、研究開発費等の増加が、当第1四半期の利益減少要因として示された。 - FY2026前進有価証券報告書
「当事業年度における売上総利益は547百万円（前年同期は433百万円）となりました。これは主に、工場の稼働率が向上したことや利益率の高い製品が好調に推移したことによるものです。」
工場の稼働率向上、利益率の高い製品の好調により、売上総利益は433百万円から547百万円へ増加した。利益確保・生産効率改善の効果が通期実績に表れている。 - FY2026-H1前進有価証券報告書
「利益面においては、売上高が大幅に増加し、工場の稼働率が向上したことや利益率の高い製品の寄与等で売上総利益率は改善いたしました。販管費は、当初想定していた費用が下半期にズレ込む見通しとなりました。以上の結果、営業利益は予想を大幅に上回りました。」
売上高の大幅増加、工場稼働率の向上、利益率の高い製品の寄与により売上総利益率が改善し、営業利益は予想を大幅に上回った。営業利益は113百万円となり、利益確保・生産効率改善の効果が中間期実績に表れている。 - FY2025前進有価証券報告書
「当事業年度における売上総利益は433百万円（前年同期は391百万円）となりました。これは主に、工場の稼働率が向上したことや利益率の高い製品が好調に推移したこと、製造費用は抑えられたことによるものです。」
工場稼働率の向上、利益率の高い製品の好調、製造費用の抑制により、売上総利益は前年同期比42百万円増加した。利益確保に関する施策・運営の効果が通期実績に表れている。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「利益面においては、売上高は微増となり、また製造経費や販売費及び一般管理費も抑えられましたが、前年同期に好調であったマクロ・テクノロジー関連事業の生産量が減少したことやナノ／マイクロ・テクノロジー関連事業のセグメント利益が前年同期比で減少したことから売上総利益は減益となりました。」
製造経費及び販売費・一般管理費を抑える取組みは継続しているが、マクロ事業の生産量減少とナノ／マイクロ事業の利益減少により、売上総利益は前年同期を下回った。 - FY2024前進有価証券報告書
「当事業年度における売上総利益は391百万円（前年同期は368百万円）となりました。これは主に、原材料価格や電気料金等の上昇は落ち着き、製造経費が抑えられたことに加え、マクロ・テクノロジー関連事業の生産増加により、売上総利益率が改善し増加いたしました。」
原材料価格・電気料金等の上昇一服、製造経費の抑制、マクロ事業の生産増加により、売上総利益は368百万円から391百万円へ増加し、利益確保施策の効果が通期実績に表れた。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面においては、売上高は前年同期比で微減となりましたが、原材料価格や電気料金等の上昇は落ち着き、製造経費が抑えられたことに加え、マクロ・テクノロジー関連事業の大幅な生産増加により営業利益、経常利益、四半期純利益とも大幅に改善しました。」
売上高が微減する中、原材料価格・電気料金等の上昇一服、製造経費の抑制、マクロ・テクノロジー関連事業の生産増加により、営業利益47百万円、経常利益48百万円、四半期純利益35百万円へ大幅に改善した。利益確保策の効果が第3四半期累計の数値に表れている。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面においては、販売費及び一般管理費は増加したものの、原材料価格や電気料金等の上昇は落ち着き、製造経費が抑えられたことに加え、マクロ・テクノロジー関連事業の生産増加により営業利益、経常利益、四半期純利益とも大幅に改善しました。」
原材料価格・電気料金等の上昇一服、製造経費の抑制、マクロ・テクノロジー関連事業の生産増加により、営業利益33百万円、経常利益34百万円、四半期純利益26百万円へ改善した。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面においては、販売費及び一般管理費は増加したものの、原材料価格や電気料金等の上昇は落ち着き、製造経費が抑えられたことに加え、マクロ・テクノロジー関連事業の生産増加により営業利益、経常利益、四半期純利益とも大幅に改善しました。……以上の結果、当第１四半期累計期間の売上高は216百万円（前年同期比3.5％増）、営業利益は23百万円（前年同期比376.1％増）、経常利益は24百万円（前年同期比353.2％増）、四半期純利益は16百万円（前年同期比560.1％増）となりました。」
原材料価格・電気料金の上昇一服と製造経費の抑制、マクロ事業の生産増加により、営業利益・経常利益・四半期純利益が大幅に改善した。利益確保策の効果が業績数値に表れている一方、設備投資の一部では十分なコスト削減効果が未発現である。 - FY2023悪化有価証券報告書
「利益面においては、当初予想売上高の減少に伴う利益の減少、ナノ／マイクロ・テクノロジー関連事業における生産効率の低下要因、さらには、減価償却費の増加、原材料価格や電気料金等の上昇による製造費用増加、設備投資や自動化への投資について、当該投資に対する本格生産の立上げ遅れなど、コスト削減効果が充分に得られていないことや販管費の増加等により営業利益、経常利益、当期純利益とも大幅に悪化しました。」
原材料・電気料金・減価償却費・販管費の増加に加え、自動化投資の立上げ遅れでコスト削減効果が十分に得られず、利益確保環境が悪化した。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「利益面においては、売上高の減少に伴う利益の減少、ナノ／マイクロ・テクノロジー関連事業における生産効率の低下要因、さらには、減価償却費の増加、原材料価格や電気料金等の上昇による製造費用増加、設備投資や自動化への投資について、当該投資に対する本格生産の立上げ遅れなど、コスト削減効果が充分に得られていないことや販管費の増加等により営業利益、経常利益、四半期純利益とも大幅に悪化しました。」
コスト削減効果が十分に得られないまま、製造費用・販管費の増加や生産効率の低下が重なり、営業利益・経常利益・四半期純利益が大幅に悪化した。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「営業利益は、減価償却費の増加、原材料価格や電気料金等の上昇による製造費用増加と、上記のナノ／マイクロ・テクノロジー関連事業における生産効率の低下要因が重なったことから、大幅に悪化しました。」
減価償却費、原材料価格・電気料金等による製造費用、生産効率低下が重なり、営業利益が前年同期比58.8％減となった。利益確保に対するコスト・効率面の圧力が顕在化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「営業利益は、ナノ／マイクロ・テクノロジー関連事業における売上製品構成の変化に伴う売上高総利益率の減少、製造費用の増加、販売費及び一般管理費の増加等により減少いたしました。以上の結果、当第１四半期の売上高は209百万円（前年同期比0.8％減）、営業利益は５百万円（前年同期比77.5％減）となりました。」
製品構成の変化による売上総利益率の減少、製造費用・販売費及び一般管理費の増加により、営業利益が前年同期比77.5％減となった。利益確保に対するコスト圧力が顕在化している。 - FY2022前進有価証券報告書
「当事業年度における売上総利益は383百万円（前年同期は289百万円）となりました。これは主に、売上高の増加と個別製品の原価低減の推進によるものです。」
個別製品の原価低減を推進した結果、売上総利益は前年同期比94百万円増の383百万円となり、営業利益100百万円など利益改善にも寄与した。 - FY2021前進有価証券報告書
「なお、収益面では、「生産力の強化と人材育成」において、原価低減に積極的に取組み、その成果も見えてまいりました。 以上の結果、当事業年度の全社の業績は売上高736百万円（前年同期比11.8％減）、売上総利益289百万円（前年同期比3.3％減）、営業利益34百万円（前年同期比31.1％増）、経常利益37百万円（前年同期比28.3％増）、当期純利益31百万円（前年同期比55.9％増）となりました。」
原価低減への取組みの成果が見え始めたとし、売上高が減少する中でも営業利益34百万円、経常利益37百万円、当期純利益31百万円を計上した。 - FY2021-Q3前進有価証券報告書
「なお、収益面では、「生産力の強化と人材育成」において、原価低減に積極的に取り組んでおり、その成果も見えてまいりました。」
生産力の強化と人材育成の施策として原価低減に積極的に取り組み、その成果が見え始めたと記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間におきましては、「生産力の強化と人材育成」では原価低減に積極的に取り組んでおります。」
生産力の強化と人材育成の施策の一環として、原価低減に積極的に取り組んでいる。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「世界的な消費が減退する中で、デジタルカメラを中心とした映像機器分野やレジャー分野への影響が憂慮されますが、継続中の顧客との開発案件と他分野への新規開拓を積極的に推進するとともに引き続き原価低減の努力を行ってまいります。」
他分野への新規開拓とともに、原価低減の努力を引き続き行う方針を再確認している。 - FY2020前進有価証券報告書
「当事業年度における売上総利益は299百万円（前年同期は287百万円）となりました。これは主に、製造原価の見直しによるものです。」
製造原価の見直しにより、売上総利益は287百万円から299百万円へ、12百万円増加した。原価低減・合理化施策の効果が業績数値に表れている。 - FY2020-Q3前進有価証券報告書
「マクロ・テクノロジー関連分野につきましては、樹脂成形品、樹脂複合材料とも若干売上が増加しましたが、樹脂成形品においては、原材料費の高騰も相まって、依然として、大変厳しい利益率となっている状況ですが、今期より取り組んでいる収益改善の効果が徐々に現れております。」
今期から取り組む収益改善について、その効果が徐々に現れているという進捗を記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社は、前年に引き続いて事業方針「高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供」及び「対処すべき課題」の具体的施策として、「当社の強みを活かした営業力の強化」、「顧客提案力の向上と開発効率の向上」、「生産力の強化と人材育成」を推進しております。」
前年に引き続き、営業力・顧客提案力・開発効率の向上と生産力強化を具体的施策として推進している。 - FY2020-Q1再定義有価証券報告書
「このような状況下、当社は、前年に引き続いて事業方針「高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供」及び「対処すべき課題」の具体的施策として、「当社の強みを活かした営業力の強化」、「顧客提案力の向上と開発効率の向上」、「生産力の強化と人材育成」を推進しております。」
前年まで明示されていた「経費の削減と人材育成」に代わり、「生産力の強化と人材育成」が具体的施策として記載され、施策の重点が生産力強化へ移っている。 - FY2019引き上げ有価証券報告書
「しかしながら、今後の売上高の大幅な増加は見込みにくい状況であり、当社といたしましては、製造原価の見直しと効率化、合理化をより一層進めてまいります。」
売上の大幅増加が見込みにくい状況を踏まえ、製造原価の見直し・効率化・合理化をより強く進める方針を示している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社は、事業方針「高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供」及び「対処すべき課題」の具体的施策として、「当社の強みを活かした営業力の強化」、「顧客提案力の向上と開発効率の向上」、「経費の削減と人材育成」を引き続き推進しております。」
営業力強化、顧客提案力・開発効率向上、経費削減、人材育成を具体的施策として引き続き推進している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当社は、事業方針「高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供」及び「対処すべき課題」の具体的施策として、「当社の強みを活かした営業力の強化」、「顧客提案力の向上と開発効率の向上」、「経費の削減と人材育成」を引き続き推進しております。」
営業力強化、顧客提案力・開発効率の向上、経費削減を引き続き推進し、人材育成を含む施策構成を再確認している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、事業方針「高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供」と期初に掲げた「対処すべき課題」の具体的な施策である、①営業力の強化、②開発効率の向上、③経費の削減を引き続き推進してまいりました。」
営業力強化、開発効率向上、経費削減を具体的な施策として引き続き推進している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、事業方針「高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供」と期初に掲げた「対処すべき課題」の具体的施策である①営業力の強化、②開発の効率化、③経費の削減を引き続き推進しました。」
営業力の強化、開発の効率化、経費の削減を具体的施策として引き続き推進している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、事業方針「高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供」と期初に掲げた「対処すべき課題」の具体的施策である①営業力の強化、②開発の効率化、③経費の削減を推進しました。」
営業力の強化、開発の効率化、経費の削減を期初の具体的施策として引き続き推進している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況のもと、当社は、事業方針「高精度・高機能に特化した樹脂製品の提供」と期初に掲げた「対処すべき課題」の具体的施策である「①営業力の強化」「②開発の効率化」「③経費の削減」を推進いたしました。」
営業力強化、開発効率化、経費削減を期初に掲げた具体的施策として推進している。経費削減については既存の施策を継続している。 - FY2017前進有価証券報告書
「経費の削減の一環として、本年４月から役員報酬の大幅なカット（総額で約35％）を実施いたします。また、その他の経費についても見直しを行い、削減を実施いたします。」
経費削減策として、本年4月から役員報酬を総額約35％削減し、その他経費も見直す具体策を示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「さらに、原価低減や、諸経費の見直し等により、利益を確保するための対策・努力を継続しております。」
原価低減と諸経費の見直しによる利益確保策を継続している。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「さらに、原価低減や、諸経費の見直し等により、利益を確保するための対策・努力を継続しております。」
原価低減と諸経費の見直しを通じて利益を確保する施策を初めて明示している。