原材料価格・為替・原油価格の変動
FY2016に初出。10回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載は2026-08-10。
ライオン事務器がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。16社中10社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに12社。
- 2026-08-10悪化決算
「最低賃金の引き上げに伴う人件費の上昇に加え、物流費などの販売管理費の増加傾向が続いております。」
人件費と物流費などの販売管理費の増加傾向を示している。 - FY2024-H1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢、原材料価格や物流コストの高騰、円安基調、インフレ懸念ならびにマイナス金利解除に伴う物価情勢など不透明な状況が続いておりますが、前中間連結会計期間同様、各種コストの低減ならびに価格改定を実施することで影響を最小限に留める努力をしてまいりました。」
原材料価格・物流コスト・円安・インフレに加え、マイナス金利解除に伴う物価情勢を要因として追加している。コスト低減と価格改定による対応も継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「急激な原材料の高騰、原油価格の高騰、為替の変動等により、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料・原油価格・為替の変動リスクを引き続き認識している。 - FY2023-H1悪化有価証券報告書
「原材料価格の高騰等がさらに長期化した場合、当社グループの財政状況及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
原材料価格高騰の長期化が、財政状況及び経営成績へ影響する可能性として明示されている。 - FY2022悪化有価証券報告書
「戦況が悪化するウクライナ情勢、原油価格の高騰による原材料価格の上昇やインフレへの懸念など、不透明な状況が続いております。」
原材料価格・原油価格・為替の変動リスクに関し、原油高とウクライナ情勢による原材料価格上昇が実際の経営環境として強調されている。 - FY2021再掲有価証券報告書
「急激な原材料の高騰、原油価格の高騰、為替の変動等により、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料、原油価格、為替の変動リスクを継続認識している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「急激な原材料の高騰、原油価格の高騰、為替の変動等により、当社グループの業績及び財務状況に悪影響を及ぼす可能性があります。」
紙、樹脂、鋼板等の原材料・商品仕入について、原材料価格、原油価格、為替の変動リスクを継続認識している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「これらの調達については国内にて購入しておりますが、急激な為替の変動や原油価格の高騰等により、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
原材料調達に関する為替変動・原油価格高騰リスクを継続記載している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの調達については国内にて購入しておりますが、急激な為替の変動や原油価格の高騰等により、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
紙・樹脂・鋼板等の原材料調達について、為替変動や原油高のリスクを継続記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「急激な為替の変動や原油価格の高騰等により、業績に悪影響を及ぼす可能性があります。」
紙、樹脂、鋼板等の調達に関して、為替や原油価格の変動をリスクとしている。