顧客要求に対応する研究開発と新製品上市
FY2016に初出。35回の記載のうち29回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに11社。
- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、2億5百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費2億5百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとした。 - FY2025前進有価証券報告書
「当社グループの製造機能を担う第一化成㈱では、製造現場との連携強化による開発のスピードアップや品質向上を企図して、工場に併設するかたちで研究開発拠点を再編しました。これにより研究開発スペースも拡張され、研究開発人員数のボトルネックが解消されています。また、サンプル製作のリードタイムを短縮することで、マーケティング活動も加速してまいります。」
研究所閉鎖後の技術部移転に関連して、製造現場に隣接する研究開発拠点への再編、研究開発スペースの拡張、サンプル製作リードタイム短縮を具体化した。研究開発費は341百万円となった。 - 2026-03-05前進株主総会
「当社グループの製造機能を担う第一化成㈱では、製造現場との連携強化による開発のスピードアップや品質向上を企図して、工場に併設するかたちで研究開発拠点を再編しました。これにより研究開発スペースも拡張され、研究開発人員数のボトルネックが解消されています。」
顧客要求に対応する研究開発について、研究開発拠点の再編、スペース拡張及び研究開発人員数のボトルネック解消を具体的な施策・効果として記載した。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、1億41百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の状況に重要な変更はないとし、当中間連結会計期間の研究開発費1億41百万円を開示した。 - FY2024-H1再掲有価証券報告書
「当中間連結会計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、1億79百万円であります。なお、当中間連結会計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
顧客要求に対応する研究開発と開発体制を継続し、当中間連結会計期間の研究開発費は1億79百万円となった。研究開発活動の状況には重要な変更がないとした。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、1億2百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は1億2百万円となった。研究開発活動の状況には重要な変更がないと記載し、顧客要求に対応する新製品開発と開発体制を継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「研究開発の目的は日々変化する顧客の要求に応え得る新製品を継続的に市場に提供することで、当社グループの維持・発展を確実にすることにあります。本目的を達成するために当社では「ISO9001」に基づく開発プロセスを構築し運用しておりましたが、車載製品開発を進めるにあたり、「IATF16949」に基づく開発プロセスの整備を行いました。これらの開発プロセスには経営陣をはじめ、営業・技術・製造・品質保証各部門の責任者が参加することで開発業務の効率化をはかっております。」
ISO9001及びIATF16949に基づく開発プロセスと顧客要求に応じた新製品開発を継続し、研究開発費261百万円を計上した。新製品上市等の新たな明示的マイルストーンは記載していない。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、1億18百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費1億18百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、55百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費55百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとした。 - FY2022再掲有価証券報告書
「研究開発の目的は日々変化する顧客の要求に応え得る新製品を継続的に市場に提供することで、当社グループの維持・発展を確実にすることにあります。本目的を達成するために当社では「ISO9001」に基づく開発プロセスを構築し運用しておりましたが、車載製品開発を進めるにあたり、「IATF16949」に基づく開発プロセスの整備を行いました。これらの開発プロセスには経営陣をはじめ、営業・技術・製造・品質保証各部門の責任者が参加することで開発業務の効率化をはかっております。」
顧客要求に応じた新製品開発、ISO9001及びIATF16949に基づく開発プロセスを継続し、年間研究開発費183百万円を計上した。新たな上市等の明示的なマイルストーンは記載されていない。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、136百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費136百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、95百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、当第2四半期連結累計期間の研究開発費95百万円を開示した。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、48百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費48百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、125百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費125百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、46百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費46百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2020再掲有価証券報告書
「研究開発の目的は日々変化する顧客の要求に応え得る新製品を継続的に市場に提供することで、当社グループの維持・発展を確実にすることにあります。本目的を達成するために当社では「ISO9001」に基づく開発プロセスを構築し運用しておりましたが、今回経営戦略に掲げる車載製品開発の重点化にあたり、「IATF16949」に基づく開発プロセスの整備を行いました。」
顧客要求に応じた新製品開発とIATF16949に基づく車載製品開発プロセスを継続し、研究開発費144百万円を計上した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当第3四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、96百万円であります。なお、当第3四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費96百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当第2四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、69百万円であります。なお、当第2四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動に重要な変更はないとし、研究開発費69百万円を計上した。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、39百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費39百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2019前進有価証券報告書
「当社では「ISO9001」に基づく開発プロセスを構築し運用しておりましたが、今回経営戦略に掲げる車載製品開発の重点化にあたり、「IATF16949」に基づく開発プロセスの整備を行いました。これらの開発プロセスには経営陣をはじめ、営業・技術・製造・品質保証各部門の責任者が参加することで開発業務の効率化をはかっております。開発業務は当社グループ内各社技術部門、商品開発部門が当該事業に従事しており、当連結会計年度のグループ全体の研究開発費の総額は170百万円であります。」
車載製品開発の重点化に対応して、ISO9001ベースの開発プロセスに加えIATF16949ベースの開発プロセスを整備し、研究開発費170百万円を計上した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況の中で当社グループは、自動車内装材を中心とする大口需要の増減に対応できる体制を整備し、新規航空機向けビジネス拡大のための製品開発強化に努めてまいりました。 当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、1億17百万円であります。 なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
新規航空機向け製品開発強化を継続し、研究開発費は第3四半期連結累計期間で1億17百万円となった。研究開発活動の状況には重要な変更がないとした。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、74百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費74百万円を計上し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「生産ラインの複数化により自動車内装材を中心とする大口需要の増減に対応できる体制を整備し、新規航空機向けビジネス拡大のための製品開発強化に努めてまいりました。」
新規航空機向けビジネス拡大を目的とする製品開発強化を継続した。研究開発費は33百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2018前進有価証券報告書
「製品開発面では、風の吹き荒れる鳥取砂丘のイメージに触発されたデザインを特徴とするUltraleather Tottoriを９月に発売し、再生可能資源で作られる製品への需要にも応えるべく、バイオベース製品の開発を進めてまいりました。」
Ultraleather Tottoriの発売及びバイオベース製品の開発により、用途・顧客ニーズに対応する新製品開発が具体化した。研究開発費は145百万円。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、1億47百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は第3四半期連結累計期間で1億47百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、82百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費82百万円を計上したが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、37百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費37百万円を計上し、研究開発活動の状況には重要な変更がないとした。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発活動の総額は、83百万円であります。 なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発費は83百万円となったが、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発費の総額は、39百万円であります。 なお、当第１四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
当第1四半期の研究開発費は39百万円で、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2017再掲有価証券報告書
「開発業務は当社グループ内各社技術部門、商品開発部門が当該事業に従事しており、当連結会計年度のグループ全体の研究開発費の総額は136百万円であります。」
ISO9001に基づく開発システムと部門横断の開発体制を継続し、研究開発費136百万円を計上した。新素材の採用、原材料改質、加工方法・性能評価法の高度化を今後の課題としている。 - FY2017前進有価証券報告書
「当連結会計年度の研究開発費の総額は89百万円であります。 家具用：新デザイン、防汚性レザーの上市 計６点 車輌用：新デザイン、耐光、耐久レザーの上市 計３点 手袋用：新デザインの開発 計１点 その他：雑貨向け、航空機向けレザーの上市 計４点」
研究開発費は89百万円となり、家具用6点、車輌用3点、手袋用1点、その他用途4点の新製品上市・開発成果を記載した。 - FY2016-Q4再掲有価証券報告書
「当第３四半期連結累計期間の研究開発費の総額は、64百万円であります。なお、当第３四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
第3四半期累計期間の研究開発費64百万円を記載し、研究開発活動の状況に重要な変更はないとした。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間の当社グループ全体の研究開発活動の総額は、40百万円であります。なお、当第２四半期連結累計期間において、当社グループの研究開発活動の状況に重要な変更はありません。」
研究開発活動の総額を40百万円と記載しつつ、活動状況に重要な変更はないとしている。 - FY2016-Q2再掲有価証券報告書
「今後の販売増に備えて航空機向け内装材、欧州でのバス・列車向けシート材等への開発および提案を積極的に行っております。」
顧客用途に対応した製品開発・提案を継続しており、研究開発活動の状況については重要な変更がないと記載している。 - FY2016初出有価証券報告書
「研究開発の目的は日々変化する顧客の要求に応え得る新製品を継続的に市場に提供することで、当社の維持・発展を確実にすることにあります。この目的を達成するために当社では「ＩＳＯ９００１」に基づく開発システムを整備し、これを日々運用しております。」
ISO9001に基づく開発体制、新素材・原材料改質、用途別製品開発を進め、当年度に複数の新製品上市実績を記載。