サンエー化研（4234）・リスク削除
人手不足の深刻化
FY2017-Q2に初出。6回の記載のうち3回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q2。直近の記載はFY2020。
6記載
5年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
人手不足による供給能力低下と事業環境の不透明化66社が書いているテーマ・逆風66社・追い風0社
サンエー化研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2017年。同じテーマの他社の中央値（2023年）より6年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2025年。29社中15社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに5社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている66社のうち14社を表示しています。上の文は66社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2020削除有価証券報告書前回まで記載されていた人手不足の深刻化や人件費上昇について、本 filing の経営環境では個別の言及が確認できない。
- FY2019悪化有価証券報告書
「一方、わが国経済においては、雇用環境の改善により個人消費が持ち直し、企業収益の伸長と堅調な設備投資によって景気は緩やかな回復基調にありましたが、人手不足の深刻化に伴う人件費の上昇や中国経済の減速等の影響により、年明け以降、景気は弱含みで推移しました。」
人手不足が深刻化し、人件費上昇を伴って景気の弱含み要因として記載された。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「わが国経済においては、個人消費、設備投資の持ち直しと輸出取引の増加によって景気は緩やかな回復基調にありますが、人手不足の深刻化に伴う人件費の上昇や自然災害の発生、米中貿易摩擦の影響等により、景気回復ペースに減速感が見え始めてまいりました。」
人手不足の深刻化とそれに伴う人件費上昇が、前回に続き景気回復ペースの減速要因として記載されている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「わが国経済においては、これまで個人消費や設備投資の持ち直しと底堅い内外需によって企業収益が改善し、景気は緩やかな回復基調にありましたが、人手不足の深刻化とそれに伴う人件費の上昇、並びに原油高の影響に加え、度重なる自然災害や過熱する米中貿易摩擦の影響などもあって、景気回復に陰りが見え始めてまいりました。」
人手不足が深刻化し、人件費の上昇を伴う状況として示され、景気回復への影響も明記された。 - FY2018-Q2悪化有価証券報告書
「わが国経済については、人手不足感の強まりにより賃金上昇圧力が高まりつつありますが、輸出の増加により企業収益が改善し、それに伴う設備投資や訪日客数の増加等による建設投資の拡大によって景気は緩やかに回復基調をたどっております。」
国内の人手不足感が強まり、賃金上昇圧力が高まりつつあると記載され、従来の人手不足リスクがより強い状況として示されている。 - FY2017-Q2初出有価証券報告書
「一部の業界で人手不足の深刻化が見られますが、賃金の上昇には至らず、個人消費の低迷は今なお続いております。」
一部業界における人手不足の深刻化を、国内経済の外部環境リスクとして初めて記載している。