既存顧客からの受注伸び悩み
FY2016に初出。34回の記載のうち15回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018-Q3。直近の記載はFY2026。
サンエー化研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2016年。同じテーマの他社の中央値（2021年）より5年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。8社中3社が悪化側に。
直近の記載が「悪化」なのは、ほかに0社。
- FY2026悪化有価証券報告書
「紙・布へのラミネート製品は、一部顧客のテープ事業縮小の動きや、顧客の製品ユーザーにおける大規模なシステム障害の影響、海外品の流入などにより受注が減少いたしました。」
顧客の事業縮小や顧客ユーザーの大規模システム障害が新たな受注減少要因として記載され、既存顧客の受注変動リスクの影響が広がった。 - 2026-05-15悪化決算
「食品用包材は、電子レンジ対応食品用包材「レンジDo！」において食品メーカーでの販売価格値上げの影響から消費者の買い控えがおこり当社の受注も減少いたしました。」
食品メーカーの値上げを背景とする消費者の買い控えが、レンジDo！の受注減少として現れた。 - FY2025用途別需要の分化有価証券報告書
「食品用包材は、上期において電子レンジ対応食品包材「レンジDo！」の受注が好調に推移しておりましたが、下期に入り食料品価格値上げの影響を受けた需要減少から受注が減少し通期では前年同期並みの受注数量となりました。日用品等の包材は、耐内容物包材「プラピカ」の受注が好調に推移したことから販売数量は微増となりました。」
食品用包材は下期に需要・受注が減少した一方、日用品等では「プラピカ」が好調で、既存顧客・用途別の受注動向が分かれている。 - FY2025-H1対処有価証券報告書
「日用品等の包材は、耐内容物包材「プラピカ」の受注が順調に推移していることや、コロナ禍以降過剰在庫となっていたユーザーでの在庫消化が進み受注が回復したことから増収となりました。」
コロナ禍以降のユーザー在庫過剰による受注低迷について、在庫消化が進み受注が回復したと記載され、既存顧客の受注変動リスクは一部緩和された。 - FY2024-Q3悪化有価証券報告書
「一方、日用品等の包材においては大口取引先からの洗剤用パウチの受注が大幅に減少したことから、軽包装材料セグメントの売上高は微減となりました。」
大口取引先からの洗剤用パウチ受注が大幅に減少し、既存顧客の受注変動リスクが軽包装材料の微減収として実際に現れた。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「物価高に伴う消費低迷から梱包用テープの需要が減少していることや、海外テープの流入により国内テープメーカーの販売数量が減少していることから、紙・布へのラミネート製品は、受注が減少しております。」
物価高による消費低迷と海外テープ流入を背景に、梱包用テープ需要・国内テープメーカーの販売数量・ラミネート製品の受注が減少した。既存顧客・ユーザーの受注変動リスクが続いている。 - FY2024-Q1悪化有価証券報告書
「紙・布へのラミネート製品は、消費者の買い控えによりテープ需要が減少傾向にあることや、テープメーカーにおいて過剰在庫になっている養生用テープの在庫調整から受注が減少し減収となりました。剥離紙は、価格転嫁進行による若干の売上増加はありますが、自動車関係をはじめとして販売数量は伸び悩んでおります。」
消費者の買い控え、養生用テープの過剰在庫調整、自動車関連を含む販売数量の伸び悩みが、受注減少や低調な販売数量として実際に現れている。 - FY2023用途・顧客別の受注環境分化有価証券報告書
「日用品等の包材は一部のユーザーが半導体不足の影響で生産調整を行っていることや洗剤用詰め替え用パウチの受注数量が減少いたしましたが、価格転嫁の伸長により増収となりました。」
一部ユーザーの生産調整や詰め替え用パウチの受注減少が続く一方、価格転嫁により日用品等の包材は増収となった。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「剥離紙については、スマートフォン・タブレット等の販売伸び悩みの影響を受けてＦＰＣ（フレキシブルプリント基板）用工程紙の受注が引き続き低迷し減収となりました。」
スマートフォン・タブレット等の販売伸び悩みにより、FPC用工程紙の受注低迷が続いている。既存顧客・用途の生産計画に伴う受注変動リスクが継続している。 - FY2023-Q2自動車関連回復とFPC用工程紙低迷の分化有価証券報告書
「剥離紙については、自動車関連部材向けが回復途上にあるなか、スマートフォンやタブレットの販売伸び悩みの影響を受けてＦＰＣ（フレキシブルプリント基板）用工程紙の受注が低迷し、売上は低調に推移しました。」
自動車関連部材向けは回復途上にある一方、スマートフォン・タブレットの販売伸び悩みによりFPC用工程紙の受注は低迷した。既存顧客・用途別の受注環境が分化している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「剥離紙については、半導体不足や中国・上海でのロックダウンの影響等による自動車メーカー各社の減産の影響が続いており、自動車関連部材用途は低調に推移しました。」
半導体不足と上海ロックダウンに伴う自動車メーカー各社の減産が続き、自動車関連部材向けの受注環境が低調となった。顧客の生産計画に伴う受注変動リスクの影響が継続・具体化している。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「剥離紙については、半導体不足の影響による自動車メーカー各社の減産の影響を受け、自動車関連部材向けの受注が夏以降減少に転じました。スマートフォン向けＦＰＣ（フレキシブルプリント基板）用工程紙についても同様の理由で秋口より減少となりました。」
半導体不足に伴う顧客の減産により、自動車関連部材向けおよびスマートフォン向けFPC用工程紙の受注が実際に減少へ転じ、既存顧客の生産計画に伴う受注変動が悪化した。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「テープ基材等に使用される紙・布へのラミネート製品については、一部製品がユーザーの生産調整の影響を受けましたが、防災用品としての養生用テープの市場拡大と梱包用テープの需要回復、さらに前年10月に連結子会社化したシノムラ化学工業株式会社の業績寄与を受け、増収となりました。」
一部製品ではユーザーの生産調整による受注減少が続いているが、市場拡大、需要回復、子会社化の寄与により産業資材全体は増収となった。既存ユーザーの生産計画に伴う受注変動リスクは継続している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「テープ基材等に使用される紙・布へのラミネート製品については、一部製品がユーザーの生産調整により受注減少となりましたが、防災用品としての養生用テープの市場拡大と、前年10月に連結子会社化したシノムラ化学工業株式会社の業績寄与により、増収となりました。」
一部製品ではユーザーの生産調整による受注減少が続いているが、市場拡大や子会社化の寄与により産業資材全体は増収となった。既存顧客・ユーザーの受注変動リスクは継続している。 - FY2021悪化有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、新型コロナウイルスの影響により、エアー緩衝材をはじめ、全般的に受注が減少し、減収となりました。」
従来の主力ユーザーの使用量削減に加え、感染症の影響でエアー緩衝材全般の受注減少へと影響範囲が広がった。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、新型コロナウイルスの影響による物流の停滞によりエアー緩衝材全般で受注が減少し、その他の包材も低調であったため、減収となりました。」
主力ユーザーの使用量削減に加え、感染症による物流停滞の影響でエアー緩衝材全般の受注低迷が続いている。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、新型コロナウイルス感染症の影響による物流の停滞や娯楽施設の入場制限等によりエアー緩衝材全般で受注が減少し、その他の包材も低調であったため、減収となりました。」
従来の主力ユーザーによる使用量削減に加え、物流停滞や娯楽施設の入場制限の影響でエアー緩衝材全般の受注低迷が続いている。 - FY2021-Q1悪化有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、新型コロナウイルスの感染拡大による物流の停滞や娯楽施設等の閉鎖の影響により、エアー緩衝材全般で受注が減少し、その他の包材も低調であったため、減収となりました。」
従来の主力ユーザーの使用量削減に加え、感染症による物流停滞・娯楽施設閉鎖の影響でエアー緩衝材全般の受注減少が記載され、受注低迷の対象範囲が広がった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の主力ユーザーによる使用量削減が続いたことなどから、減収となりました。」
主力ユーザーによるエアロテクトの使用量削減が続き、既存顧客からの受注低迷が引き続き減収要因となっている。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の主力ユーザーによる使用量削減が続いた他、その他の包材も受注が伸び悩み、減収となりました。」
主力ユーザーによるエアロテクトの使用量削減と、その他包材の受注伸び悩みが続き、既存顧客からの受注低迷が引き続き業績に影響している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」が主力ユーザーの使用量削減により受注が減少し、減収となりました。」
主力ユーザーによるエアロテクトの使用量削減と受注減少が続き、既存顧客からの受注低迷が引き続き業績に影響している。 quantifiedではないが、リスクは実際の受注減少として現れている。 - FY2020-Q1再掲有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の主力ユーザーにおける使用量削減が続き、減収となりました。」
主力ユーザーによるエアロテクトの使用量削減が続き、既存顧客からの受注低迷が引き続き業績に影響している。 - FY2019悪化有価証券報告書
「軽包装材料セグメントにおいては、特定の大口ユーザーによる購買方針の転換によって、産業資材及び機能性材料セグメントにおいては、スマートフォン市場の減速という事業環境の変化によって、それぞれ減収となり、比較的収益性の高い製品にその影響が大きく表れたことも主な要因の一つであります。」
大口ユーザーの購買方針転換が減収要因として明示され、既存顧客への依存に伴う受注変動の影響が確認された。 - FY2019-Q3悪化有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の主力ユーザーにおける使用量削減に加え、他の包材についても受注が伸び悩み、減収となりました。」
主力ユーザーによるエアロテクトの使用量削減に加え、他の包材にも受注の伸び悩みが広がり、減収となった。既存顧客からの受注低迷の影響範囲が続いている。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の受注が主力ユーザーの使用量削減により大きく減少したうえ、他の包材が前年同期並みにとどまったため、減収となりました。」
主力ユーザーの使用量削減によりエアロテクトの受注が大きく減少し、既存顧客からの受注伸び悩みの影響が拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「また、精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の受注が前年同期を大きく下回り、他の包材も受注が低調であったことから減収となりました。」
主力ユーザーに関連するエアロテクトの受注が前年同期を大きく下回り、他の包材にも受注低調が広がった。 - FY2018悪化有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の主力ユーザーによる生産計画見直しに加え、他の商材でも受注が振るわず減収となりました。」
主力ユーザーの生産計画見直しに加え、他の商材でも受注不振が発生し、既存顧客からの受注伸び悩みの影響が広がった。 - FY2018-Q3悪化有価証券報告書
「精密機器その他の包材の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の主力ユーザーによる生産計画見直しに加え、他の一般包材でも受注が振るわず減収となりました。」
主力ユーザーの生産計画見直しが継続するだけでなく、他の一般包材でも受注不振が加わり、既存顧客からの受注伸び悩みの影響範囲が広がっている。 - FY2018-Q2顕在化有価証券報告書
「精密機器その他の包材については、前四半期にエアー緩衝材「エアロテクト」が前年同期の大幅減収の反動で増収となりましたが、主力ユーザーの生産計画見直しは継続しており、増収額は縮小しました。」
主力ユーザーの生産計画見直しが継続し、エアロテクトの増収額縮小という業績影響として現れている。 - FY2018-Q1顕在化有価証券報告書
「テープ基材等に使用される紙・布へのラミネート製品については、建設・物流業界が一部の地域・顧客層において活況ではありましたが全体としては停滞気味であり、既存ユーザーからの受注も低調な水準にとどまったことから、減収となりました。」
既存ユーザーからの受注低迷が、ラミネート製品の減収という具体的な業績影響として引き続き現れている。 - FY2017-Q3顕在化有価証券報告書
「一方、精密機器その他の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の主力ユーザーによる生産計画変更により受注が大きく減少し、大幅な減収となりました。」
主力ユーザーの生産計画変更に伴う受注減少が第3四半期累計でも大幅減収として現れている。 - FY2017-Q2顕在化有価証券報告書
「また、精密機器その他の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」の主力ユーザーによる生産計画下方修正の影響が大きく、その他の一般包材も競争激化による受注の減少で大幅な減収となりました。」
主力ユーザーの生産計画下方修正が第2四半期累計でも受注・売上減少として現れている。 - FY2017-Q1顕在化有価証券報告書
「精密機器その他の分野では、エアー緩衝材「エアロテクト」が主力ユーザーの生産計画変更により受注量が減少し、大幅な減収となりました。」
主力ユーザーの生産計画変更に伴う受注減少が当四半期にも実際の業績悪化として現れている。 - FY2016初出有価証券報告書
「既存顧客からの受注の伸び悩みにより厳しい状況が続きました。」
当期の業績説明において、既存顧客からの受注伸び悩みが実際の事業環境として記載されている。