原材料価格変動と供給不足・供給遅延
FY2016に初出。28回の記載のうち12回が「悪化」で、最初の「悪化」はFY2018。直近の記載は2026-08-06。
サンエー化研がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2018年。同じテーマの他社の中央値（2020年）より2年早い。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。7社中5社が悪化側に。
直近の記載が「対処」なのは、ほかに4社。
- FY2026対処有価証券報告書
「このような状況のなか、当社グループでは、製品価格の適正化、設備の統廃合を含む合理化、生産性向上及びコスト削減を推進し、収益基盤の改善に取り組んでおります。」
原材料・エネルギー価格の高止まりは継続しているが、価格適正化、合理化、生産性向上、コスト削減を進め、通期では営業黒字化に至った。コスト上昇による収益圧力は一部緩和された。 - FY2025悪化有価証券報告書
「取扱製品のほとんどが中間製品ということもあり、昨今の円安と材料価格高騰によるコストの増加への対応が追い付かず、厳しい事業環境に置かれております。」
円安と材料価格高騰によるコスト増加に対し、対応が追い付かない状況が明示され、原材料価格変動リスクの収益影響が続いている。 - FY2024-Q3対処有価証券報告書
「そのような状況下、当社グループの業績概況といたしましては、機能性材料セグメントの受注減少に底打ち感がみられたことや、価格転嫁が進んだことから収益性は改善傾向にあります。しかしながら、高止まりしている原材料費をはじめとしたコストの高騰分全てを補うまでには至らず営業赤字となりました。」
価格転嫁の進展により収益性は改善傾向となり、原材料費等のコスト上昇による圧力は一部緩和された。ただし、高騰分を全て吸収できず営業赤字が残っており、リスクは継続している。 - FY2024-Q2悪化有価証券報告書
「損益面では、原材料、電力燃料費の上昇に対する価格転嫁の進捗が遅れていること、生産数量減少による固定費負担の増加などにより、営業赤字となりました。」
原材料・電力燃料費の上昇分について価格転嫁が遅れ、生産数量減少による固定費負担の増加も重なって営業赤字となった。コスト上昇リスクの業績影響が続いている。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「一方で、資源エネルギー価格の高止まりの影響が電力価格やガソリン価格を高騰させていることから、今後消費者の生活防衛意識は一層高まることが想定され、消費の先行きは不透明な状況となっております。」
資源エネルギー価格の高止まりが電力価格・ガソリン価格の高騰につながっていると記載され、コスト・需要環境への外部圧力が継続している。 - FY2023悪化有価証券報告書
「損益面では、機能性材料セグメントの販売数量減少による固定費負担の増加やナフサ価格の上昇による原材料費の上昇、電力燃料費の上昇に対する価格転嫁が追い付いていないことから赤字となりました。」
ナフサ価格上昇による原材料費、電力燃料費の上昇分を価格転嫁で吸収できず、機能性材料の販売数量減少も重なって赤字となった。 - FY2023-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では、原材料費、電力燃料費の価格上昇分の転嫁が追い付いていないことに加え、機能性材料セグメントの売上減少の影響を大きく受けて赤字となりました。」
原材料費・電力燃料費の上昇分を販売価格に転嫁しきれず、機能性材料の販売量減少による影響も重なって赤字となった。原材料価格変動リスクの業績影響が拡大している。 - FY2023-Q2悪化有価証券報告書
「損益面では、原油価格の高止まりによる原材料価格や電力燃料費の高騰による製造原価上昇分を販売価格に転嫁しきれなかったことに加えて、機能性材料セグメントの販売量減少による固定費率の上昇が重なり営業赤字となりました。」
原油価格の高止まりにより原材料価格・電力燃料費が上昇し、販売価格への転嫁では全てを吸収できず、営業赤字となった。原材料価格変動リスクの業績影響が再び拡大している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「損益面では、原油価格の高止まりが原材料価格や電力燃料費を高騰させ、コストを大幅に増加させており、その対策として販売価格への転嫁や生産合理化を進めておりますが、全てを補うことはできず、営業利益は減益となりました。」
原油価格の高止まりが原材料価格・電力燃料費の上昇として顕在化し、販売価格への転嫁と生産合理化では全てを補えず、営業利益の減益につながった。 - FY2022悪化有価証券報告書
「損益面では、下期以降の原油価格の高騰の影響が原材料価格を押し上げ収益を圧迫しておりますが、上期の堅調な需要を着実に取り込み営業利益は増益となりました。」
原油価格高騰が下期以降の原材料価格上昇と収益圧迫として実際に現れた。生産量増加・合理化による吸収の記載はあるが、価格変動リスクの影響は再び強まっている。 - FY2022-Q3悪化有価証券報告書
「損益面では原油価格の高騰などによる原材料価格の上昇が収益を圧迫しはじめておりますが、更なる生産の効率化と販売価格の見直しを進め利益確保に取り組んでおります。」
原油価格の高騰に伴う原材料価格上昇が収益圧迫要因として顕在化し始めた。生産効率化と販売価格見直しによる対応を進めているが、価格変動リスクの影響は再び強まっている。 - FY2022-Q2対処有価証券報告書
「損益面においては、原材料費が上昇傾向にある中、生産量の増加と合理化の進展でこれを吸収し、さらにシノムラ化学工業株式会社の業績寄与が加わって、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する四半期純利益はいずれも増益となりました。」
原材料費は上昇傾向にあるものの、生産量の増加と合理化の進展で吸収したと説明され、当該期間の原材料価格上昇による収益圧力は一部緩和された。 - FY2022-Q1対処有価証券報告書
「損益面では、産業資材セグメントの収益性改善の他、原材料費の低減並びに経費削減等の合理化努力により、営業利益、経常利益及び親会社株主に帰属する当期純利益は、いずれも増益となりました。」
原材料費の低減が経費削減等とともに増益要因となり、当該四半期の原材料価格変動による収益圧力は一部緩和された。 - FY2021対処有価証券報告書
「また、原材料価格の低下が通期にわたって持続したことも重なり、収益性を回復させることができました。」
原材料価格の低下が通期にわたり継続し、原材料価格変動による収益圧力が当期には緩和された。 - FY2021-Q3対処有価証券報告書
「一方、損益面については、原材料費の低減、産業資材セグメントの収益性改善、持分法による投資損失の減少等により、営業利益及び経常利益は増益となりました。」
原材料費の低減が利益改善要因として記載され、原材料価格変動による当該期間の収益圧力は一部緩和された。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループの製品は、石油化学製品（主にポリエチレン）を主な原材料としているため、その仕入価格は原油価格や為替相場の変動の影響を受けるものであります。」
原油価格・為替による原材料価格変動と、供給不足・供給遅延のリスクを継続して記載している。当期の主な減益要因としては設備稼働率低下等が挙げられている。 - FY2019悪化有価証券報告書
「当連結会計年度の営業利益は３億26百万円、前年同期比72.8％の減益となりましたが、これにつきましては、各セグメントに共通する要因として、原油価格の上昇に伴う樹脂及びプラスチックフィルム等の値上がりによる原材料コストの増加が挙げられます。」
原油価格上昇に伴う原材料コスト増加が通期の減益要因として実際に現れ、リスクの業績影響が拡大した。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「損益面については、売上の減少に加え、原材料コストの上昇や比較的収益性の高い製品の販売比率低下等の要因が重なり、営業利益段階で減益幅が拡大しました。」
原材料コストの上昇が引き続き減益要因として記載され、高収益製品の販売比率低下も加わって営業利益の減益幅が拡大した。 - FY2019-Q2悪化有価証券報告書
「また、損益面については、原油価格の上昇を受けて原材料コストが増加したうえ販売価格への転嫁が一部にとどまったことや、比較的収益性の高い製品の販売比率が低下したことなどの要因が重なり、減益幅が拡大しました。」
原油高による原材料コスト増加が続き、販売価格への転嫁が一部にとどまったため、原材料価格変動リスクの業績影響がさらに拡大した。 - FY2019-Q1悪化有価証券報告書
「また、損益面では、減収による要因の他、原油価格の上昇に伴い原材料コストが増加したこともあって減益となりました。」
原油価格の上昇に伴う原材料コスト増加が実際の減益要因となり、原材料価格変動リスクの影響が顕在化している。 - FY2018悪化有価証券報告書
「機能性材料の好調な受注に支えられ、増収となりましたが、前期竣工した新工場の費用負担の増加と下期以降顕著となった原材料コストの上昇によって、軽包装材料及び産業資材の両セグメントで収益性が低下し、減益となりました。」
原材料コストの上昇が下期以降顕著となり、軽包装材料と産業資材の収益性低下・減益に結び付いた。 - FY2018-Q3顕在化有価証券報告書
「そのような状況下、当社グループの業績につきましては、前期竣工した新工場の費用負担と原材料コストの上昇によって、収益性に減速の兆しが見え始めてまいりましたが、機能性材料の好調な受注に支えられ、全体として増収基調を維持することができました。」
原材料コストの上昇が実際に収益性の減速要因となったことが記載され、従来の原材料価格変動リスクが業績への影響として現れている。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「昨年暮れのOPEC及び非加盟国の減産合意により原油価格が上昇傾向にありますが、当第３四半期連結累計期間における影響は限定的でありました。」
原油価格の上昇傾向は記載されたが、当期の影響は限定的であり、原材料コストも低位安定と説明されている。 - FY2016初出有価証券報告書
「また、製造原価に占める原材料費の割合が高いことから、原材料費の上昇が生産合理化と製品価格への転嫁で吸収しきれない場合には、売上総利益の低下につながり、収益成長に影響を及ぼします。」
石油化学製品を主原材料とすることによる価格変動リスクと、需要急増・災害時の調達リスクを挙げている。